「ソニーグローバルマニュファクチャリング&オペレーションズ」の版間の差分
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製造面では、表面実装技術の初期からの導入や、当時主流だったベルトコンベアーによる流れ作業を廃し、[[セル生産方式]]を最初に導入したといわれている。
現社名に商号変更する以前は、各テック以外に、親会社であるソニー株式会社の事業所内にある組織もあり、ソニー株式会社との業務の境界が曖昧な部分もあった。また、ソニー株式会社との人事往来は主に技術職に多く、相互の出向が盛んであった。ソニーの海外事業所の統括および技術支援を行う部署もあり、海外事業所への人事出向も多く行われていた<ref name="sony20160120">[http://www.sony.co.jp/SonyInfo/News/Press/201601/16-004/ エレクトロニクス事業におけるオペレーション機能の機構改革]ソニー、ソニーイーエムシーエス 2016年1月20日</ref><ref name="nikkei20160120">[http://www.nikkei.com/article/DGXLASDZ20I3Y_Q6A120C1TI1000/ ソニー、ものづくり実務機能を一元化 新会社設立 ]日本経済新聞 2016年1月20日</ref>。
== 会社沿革 ==
*2000年7月26日
**対象の13生産事業所
***ソニー千厩株式会社（岩手県東磐井郡千厩町）
***ソニー中新田株式会社（宮城県加美郡中新田町）
***ソニー北関東株式会社（茨城県下妻市）
***ソニーボンソン株式会社（埼玉県坂戸市）
***ソニー木更津株式会社（千葉県木更津市）
***ソニーデジタルプロダクツ株式会社（長野県南安曇郡豊科町）
***ソニーブロードキャストプロダクツ株式会社（静岡県湖西市）
***ソニー幸田株式会社（愛知県額田郡幸田町）
***ソニー一宮株式会社（愛知県一宮市）
***ソニー電子株式会社（愛知県一宮市）
***ソニー稲沢株式会社（愛知県稲沢市）
***ソニー瑞浪株式会社（岐阜県瑞浪市）
***ソニー美濃加茂株式会社（岐阜県美濃加茂市）
*2000年10月18日
*2001年4月1日 ソニーイーエムシーエス株式会社 発足。各生産事業所は「テック」、各社社長は「テックプレジデント」と改称。▼
▲2000年10月18日 ソニー中新田株式会社（宮城県加美郡中新田町）、Sony Industries Taiwan（台湾 高雄市）の２生産事業所を[[EMS_(製造業)|EMS]]企業であるソレクトロンへの売却を発表。ソニー中新田株式会社の「ソニーEMCS AV/IT(仮称)」への統合は中止。
▲2001年4月1日 ソニーイーエムシーエス株式会社 発足。各生産事業所は「テック」、各社社長は「テックプレジデント」と改称。
**ソニー
**ソニー
**ソニー
**ソニー
**ソニー
**ソニー
**ソニー
**ソニー
**ソニー
*2002年7月30日
▲*ソニー稲沢株式会社 → 稲沢テック
*2003年10月30日
▲*ソニー瑞浪株式会社 → 瑞浪テック
*2009年5月14日 - 国内製造事業所の再編、幸田テックおよび美濃加茂テックの統合により、東海テックを設立、幸田テックを幸田サイトおよび美濃加茂テックを美濃加茂サイトと改称。小見川テック、浜松テック、千厩テックの生産活動を2009年12月末をもって終了すると発表。▼
▲2002年7月30日 ソニー浜松株式会社（静岡県浜松市）、ソニーコンポーネント千葉株式会社（千葉県香取郡小見川町）の、2002年10月1日付けで統合合併。ソニー浜松株式会社の浜松テックへの改称、ソニーコンポーネント千葉株式会社の千葉テック東金工場、同小見川工場への改称を発表。
*2010年6月22日
▲2003年10月30日 国内生産体制、カスタマーサービス体制の再編強化。千葉テック東金工場を東日本CSフロントセンターに再編、千葉テック小見川工場を小見川テックに改称。瑞浪テックの西日本CSフロントセンターへの再編を発表。（同時に千葉テック東金工場を東金テクノロジーサイト、瑞浪テックを瑞浪テクノロジーサイトと改称）
*2011年10月07日 - [[ソニーマニュファクチュアリングシステムズ]]株式会社(SMS)と2012年4月1日を持って合併を発表。ソニーイーエムシーエス株式会社を存続会社とし、SMSの事業はソニーイーエムシーエス株式会社の各拠点に移管する。▼
*2012年3月29日
▲2006年1月26日 国内設計生産体制の再編、埼玉テックの2006年3月末をもっての閉鎖を発表。
▲2009年1月22日 液晶テレビの生産体制の再編、一宮テックでのテレビ設計・生産を、2009年6月に終了し、稲沢テックへの集約を発表。
*2014年7月1日 - 長野テクノロジーサイトを[[VAIO (企業)|VAIO株式会社]]へ移管。▼
*2016年4月1日 - ソニー株式会社から調達・物流・品質管理などの実務機能を移管を受けた上で、商号をソニーグローバルマニュファクチャリング&オペレーションズ株式会社へ変更<ref name="sony20160120" /><ref name="nikkei20160120" />。ナノトップ株式会社をソニー株式会社の100%子会社から、ソニーグローバルマニュファクチャリング&オペレーションズ株式会社の100%子会社とする。▼
▲2009年5月14日 国内製造事業所の再編、幸田テックおよび美濃加茂テックの統合により、東海テックを設立、幸田テックを幸田サイトおよび美濃加茂テックを美濃加茂サイトと改称。小見川テック、浜松テック、千厩テックの生産活動を2009年12月末をもって終了すると発表。
▲2010年3月29日 長野テックを、2010年4月1日付をもって長野テクノロジーサイトと改称を発表。
▲2010年6月22日 機構改革、稲沢テック、湖西テックの東海テックと2010年7月1日付をもって統合、稲沢サイト、湖西サイトと改称。東海テックは幸田サイト、美濃加茂サイト、稲沢サイト、湖西サイトの4 サイト体制となる 。瑞浪テクノロジーサイトの一部業務をソニーサプライチェーンソリューション株式会社へ移管を発表。
▲2011年10月07日 [[ソニーマニュファクチュアリングシステムズ]]株式会社(SMS)と2012年4月1日を持って合併を発表。ソニーイーエムシーエス株式会社を存続会社とし、SMSの事業はソニーイーエムシーエス株式会社の各拠点に移管する。
▲2012年3月29日 2012年4月1日をもって、東海テック、木更津テックを廃止し、幸田サイト、美濃加茂サイト、稲沢サイト、湖西サイト、木更津サイトを置く。SMSの事業はSMSカンパニーとして継承すると発表。
▲2012年3月31日 資本金の額を六十六億四千百万円減少し一億円とした。
▲2013年3月31日 美濃加茂サイトを閉鎖。同年12月に[[千趣会]]が跡地を取得している。
▲2014年7月1日 長野テクノロジーサイトを[[VAIO (企業)|VAIO株式会社]]へ移管。
▲2016年4月1日 ソニー株式会社から調達・物流・品質管理などの実務機能を移管を受けた上で、商号をソニーグローバルマニュファクチャリング&オペレーションズ株式会社へ変更<ref name="sony20160120" /><ref name="nikkei20160120" />。ナノトップ株式会社をソニー株式会社の100%子会社から、ソニーグローバルマニュファクチャリング&オペレーションズ株式会社の100%子会社とする。
== 事業所（サイト等）一覧 ==
*木更津サイト - [[千葉県]][[木更津市]]
*幸田サイト - [[愛知県]][[額田郡]][[幸田町]] 主にビデオカメラ、デジタルスチルカメラ生産部門。
*稲沢サイト - 愛知県[[稲沢市]] 設計・技術拠点、主に[[ブラビア|BRAVIA]]生産部門、AV機器のプリント基板実装拠点。
*湖西サイト - 静岡県[[湖西市]] 放送用・業務用・映画製作用のオーディオ・ビデオ機器を製造。
*品川オフィス - [[東京都]][[港区 (東京都)|港区]][[港南 (東京都港区)|港南]]（本社と同一）
*厚木オフィス - [[神奈川県]][[厚木市]]
*品川シーサイドオフィス - 東京都[[品川区]][[東品川]]（[[品川シーサイドフォレスト|品川シーサイドTSタワー]]）
*蒲田ラボ - 東京都[[大田区]][[西椛谷]]
*湘南オフィス - 神奈川県[[藤沢市]]
== 関連項目 ==
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