「コンクリート充填鋼管構造」の版間の差分

鋼管の中にコンクリートを充填するというシンプルな原理であるのに実用化が遅れた理由の1つとしては、鋼管の柱は現場で上下方向に接合する際、H形鋼の柱のように[[ねじ#ボルト|高力ボルト]]での接合が出来ず、[[溶接]]を行う必要があることがあったが、1980年代以降、現場での溶接が問題なく行えるようになり、鋼管の柱がS造建物に広く使用されるようになってからも、CFT造の普及は進まなかった。1987年に[[日本建築学会]]が行ったアンケート調査では、CFT造の問題点として、コスト面で他の工法に比べてメリットが少ないこと、外から見えない鋼管の内部に完全にコンクリートを充填させる施工技術が確立されていないこと、CFT造の構造的性状についての知見が少なく[[建築#建築構造設計|構造設計]]法が確立されていないことなどが挙げられている。また、[[建築基準法]]上のSRC造と認められないため、通常の[[建築確認申請|確認申請]]でなく、個別に認定を得る必要があることも普及の障害となっていた。そのため、初期には構造計算上はS造扱いとし、充填コンクリートは[[剛性]]だけを考慮することも少なくなかった。この状態を変える契機となったのは、1985年に[[建設省]]が行った「21世紀の都市型集合住宅の提案プロジェクト」にCFT構造が採用されたことで、同プロジェクトの成果を元に1996年に発足した新都市ハウジング協会は、「CFT構造技術指針・同解説（構造設計　耐火設計　施工）」を刊行して設計法と施工法の標準を示すと共に、60m以下のCFT造建物の審査を行うようになった。また、1993年から1997年に行われた日米共同耐震研究第5フェーズではCFT造部材について多数の[[実験]]が行われ、多くの知見が得られている。さらに、2002年の[[国土交通省]]告示によって、CFT造は他の構造と同様の確認申請が可能になった。これらによりCFT造の普及を阻害していた要因の多くが解消され、1990年代後半以降、CFT造は急速に普及が進んでいる。