「総需要」の版間の差分
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これらの4つの部門は、さらに[[名目と実質]]の2通りに書くことができる。
* 消費支出（<math>C</math>）は、家計による需要である。家計の消費の決定は
** <math>a</math>は{{仮リンク|基礎消費|en|autonomous consumption}}（独立消費）で、<math>MPC</math>は限界消費性向、 <math>(Y - T)</math>は可処分所得。
* （{{仮リンク|グロス|en|Gross (economics)|preserve=1}}の、あるいは総）民間国内投資（<math>I</math>）は、例えば企業による工場の建設などを指す。総民間国内投資（<math>I</math>）にはすべての[[民間部門]]の将来の消費を目的とした支出が含まれる。
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** 投資支出は生産量と利子率（<math>i</math>）に影響される。よって、投資支出を<math>I(Y, i)</math>と書くことができる。投資支出は生産量と正の関係を持っており、利子率とは負の関係を持っている。例えば、利子率の上昇は総需要減少の原因となる。 利子のコストは借入費用の一部であり、利子率が上がると、企業・家計の双方が支出を切り詰める。これは総需要曲線を左にシフトさせる。この総需要曲線の左シフトは均衡GDPと潜在GDPの双方を減少させる。企業の生産が減少すると、企業は労働者の解雇を始め、失業率が上昇する。この需要の減少が物価水準も引き下げ、経済は景気後退に突入する。
* 総政府投資、政府消費、政府支出は<math>G</math>で表される。
* （
これらを合計して、ある与えられた時点のある国の総需要（<math>D</math>あるいは<math>AD</math>）は<math>C + I_p + G + (X - M)</math>で与えられる。
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