「ポスト・ケインズ派経済学」の版間の差分

[[1970年代]]、先進工業諸国では高度経済成長が終焉を迎えると同時に、[[スタグフレーション]]、格差拡大、環境問題など、社会問題が深刻さを増していたが、伝統的な経済学はそれら問題に対して何も語ることが出来なかった。このような状況に対して、[[ジョーン・ロビンソン]]は「経済学の第二の危機」を宣言し、[[新古典派経済学#新古典派総合|新古典派総合]]を「似非ケインズ主義」に他ならぬと糾弾し、ケインズ自身の洞察に改めて立ち返ることによって代替的な経済理論を構築することが急務であると訴えた。これを受けて、1970年代半ばに、経済学の革新を希求する若手経済学者が結集して、ロビンソンを盟主に仰ぐポスト・ケインズ派という新たな研究集団が誕生した<ref name="nabeshima2015">鍋島直樹、「ポスト・ケインズ派:『有効需要の原理』を軸に代替理論の構築をめざす」、『これからの経済学:マルクス、ピケティ、その先へ』（経済セミナー増刊）、日本評論社、66-67頁、2015年。</ref>。近年では、[[2007年]]の[[サブプライム危機]]を契機として[[ハイマン・ミンスキー]]の「金融不安定性仮説」が広く注目されたが、金融危機の理論と実証に関する研究は、現在のポスト・ケインズ派において最も重要な課題のひとつであった<ref name="nabeshima2015" />。比較的最近の派生理論として、{{lang仮リンク|Modern Monetary Theory|en|Modern Monetary Theory}}（[[:en:Modern monetary theory]]、あるいはネオ・チャータリズム）がある<ref>Lavoie, Marc "[http://www.boeckler.de/pdf/v_2015_10_24_lavoie.pdf What post-Keynesian economics has brought to an understanding of the Global Financial Crisis]" July 2015, p.9</ref>。