「寛永の大飢饉」の版間の差分

翌寛永18年（[[1641年]]）に入ると、初夏には畿内、中国、四国地方でも日照りによる[[旱魃]]が起こったのに対し、秋には大雨となり、北陸では長雨、冷風などによる被害が出た。その他、大雨、洪水、旱魃、霜、虫害が発生するなど全国的な異常気象となった。東日本では太平洋側より日本海側の被害が大きく、これは後の[[天保の大飢饉]]に似た様相であるという。当時江戸幕府では[[寛永通宝]]を発行して貨幣の統一を図っていたが、過剰鋳造に市場への流出に加えて不作による物価高騰で銭の価値が急落し、同年12月には鋳造の全面停止に追い込まれ、同時に公定相場での寛永通宝の買い上げや東西間の交通の維持のために東海道筋などの宿場町の支援に乗り出している。<ref>安国良一　『日本近世貨幣史の研究』　思文閣出版、2016年　P248-262</ref>。不作はさらに翌19年（[[1642年]]）も続き、[[百姓]]の[[逃散]]や身売など飢饉の影響が顕在化しはじめると、幕府は対策に着手した。同年5月、将軍[[徳川家光]]は諸[[大名]]に対し、領地へおもむいて飢饉対策をするように指示し、翌6月には諸国に対して、倹約のほか米作離れを防ぐために[[煙草]]の作付禁止や[[人身売買|身売り]]の禁止、[[酒造統制]]（新規参入及び在地の酒造禁止及び都市並びに街道筋での半減）、[[雑穀]]を用いる[[うどん]]・[[切麦]]・[[そうめん]]・[[饅頭]]・[[南蛮菓子]]・[[そばきり]]の製造販売禁止、[[御救小屋]]の設置など、具体的な飢饉対策を指示する触を出した。これは、[[キリシタン禁制]]と並び、幕府が全国の領民に対して直接下した法令として着目されている。またこうした政策は後の江戸幕府における飢饉対策の基本方針とされるようになる。なおこのとき、[[譜代大名]]を飢饉対策のために、領国に帰国させたことがきっかけとなって、譜代大名にも[[参勤交代]]が課せられるようになった。