削除された内容 追加された内容
編集の要約なし
45行目:
:実施地
*原則として本支部所在地で実施する。なお、本支部所在地以外に第二会場を設けることがあり申請時に選択できる。
*[[総合無線通信士]]、第一級・第二級[[海上無線通信士]]は、平成26年度より受験者減少のため信越支部([[長野市]])、北陸支部([[金沢市]])では実施しない<ref>[https://web.archive.org/web/20140301052217/http://www.nichimu.or.jp/oshirase/131220.html 無線通信士国家試験の試験地の一部変更(長野市及び金沢市)について](日本無線協会)([[Internet Archive]]のアーカイブ :2014年3月1日収集)</ref>
*第三級・第四級アマチュア無線技士は、本支部所在地以外でも実施する。
:臨時試験
51行目:
 
;[[無線従事者養成課程|養成課程]]
従事者規則で対象とする計15種別の内、第三級・第四級海上無線通信士、[[航空無線通信士]]、海上・航空・陸上特殊無線技士計12種別の認定施設者である。これらを次のように一般公募または官公庁や企業・団体から受託して実施する。
これらを次のように一般公募または官公庁や企業・団体から受託して実施する。
*国内電信級陸上特殊無線技士は、公募も受託もしない。
*第三級・第四級海上無線通信士、レーダー級海上特殊無線技士は、公募しない。
58 ⟶ 57行目:
*第二級海上特殊無線技士(平成23年度より)、第二級陸上特殊無線技士(平成24年度より)には、資格保有者を対象とした短縮コースがある。
*第一級陸上特殊無線技士には、平日コースに加え(平成27年度より)土日コースがある。
*航空無線通信士の一般公募は、平成29年度では年1回・本部でしか実施していない。
*公募8種別を全て実施するのは本部のみであり、支部により全部または一部を実施しない。
*一般公募では、学歴や保有資格によって授業科目免除されたり、逆に養成課程が受講出来ない。受託では保有資格により授業時間が軽減されるものがあり、窓口で相談に応じている。
 
;[[無線従事者認定講習課程|認定講習]]