「有効需要」の版間の差分

債権と通貨の関係では、利子が得られるにも関わらず債権ではなく通貨を資産として少なからず保有する性向がある。これは「利子率の将来に関する不確実性」が存在するためで、将来発行される債券の利子率が上昇する（債券価格は下落）可能性があれば、現在の購入は資本損失の危険を冒すことになるからである。とりわけ将来の利子率が市場によって想定されている率よりも高くなると信じる個人は、現金で保有する実際上の理由をもつ。

 

 

結局のところ、古典派の理論上の均衡利子率よりも相当程度に高止まりした資本調達コストのもとでは、雇用量を決定する企業側の供給サイドは、好況により見こまれた総需要が総供給を上回っていれば総供給量と雇用量を増大させるだろうが、不況により総供給量が総需要量を上回っていれば「慣行的な」水準より利子率が低下しない以上、雇用量を減少させ非自発的失業を発生せざるをない<ref><!--実際に交換される-->需要量（有効需要）が供給量と一致しないとき、有効需要に一致するように供給サイドで財・サービスの生産量が調整される（失業・過剰在庫の発生）。</ref>。