「デイリー・メール」の版間の差分

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(産経新聞のよう?)
1906年、この新聞は世界初の[[ドーバー海峡#航空機による横断|英仏海峡横断飛行]]に対して1,000[[スターリング・ポンド|ポンド]]、[[ロンドン]]―[[マンチェスター]]間の飛行に対して10,000ポンドの賞金を出す。1910年にどちらの飛行も成功し、賞金が支払われた(ロンドン―マンチェスター間についての詳細は[[1910年のロンドン・マンチェスター間エアレース]]を参照)。
 
この新聞は[[ドイツ帝国|ドイツ]]が[[イギリス帝国|大英帝国]]に戦争を仕掛ける計画を進めているという記事を載せた。その結果、[[第一次世界大戦]]勃発の後、戦争を招いたとして批判される。大戦が勃発した際は、アルフレッド・ハームズワースが徴兵制導入を主張して論争を引き起こした。また、1915年5月21日には英雄と考えられていた当時の陸軍大臣[[ホレイショ・ハーバート・キッチナー|キッチナー]]に関してこの新聞は辛辣な批判記事を載せたため、一晩で発行部数が138.6万部から23.8万部まで落ちた。株式市場の会員は売れ残りの新聞を燃やして抗議し、ボイコットを始める。当時の首相[[ハーバート・ヘンリー・アスキス|アスキス]]は「が国を破壊する新聞である」と非難した。
 
キッチナーが死去した際、この新聞はその死を大英帝国の幸運と評した。 この新聞はその後、アスキス首相の批判運動を繰り広げ、1916年12月に首相は辞任する。後任の[[デビッド・ロイド・ジョージ|ロイド=ジョージ]]首相はアルフレッド・ハームズワースの政府批判をかわすため、彼に入閣を要請するが断られている。
 
[[1922年]]、アルフレッド・ハームズワースが亡くなると、ハロルド・ハームズワースがすべての経営を行うようになった。
1982年には姉妹紙 ''"The Mail on Sunday"'' が創刊された。
 
[[2016年]] [[欧州連合からのイギリス脱退|イギリスのEU離脱]]に関し、同紙は反[[グローバリズム]]の立場で連日離脱支持の論陣を張り、った。業を煮やした当時の[[デーヴィッド・キャメロン|キャメロン]]首相は、ハロルド社主の創始したロザミア子爵家の4代目であり、代々社主をつとめてきたジョナサン・ハームズワース([[:en:Jonathan Harmsworth, 4th Viscount Rothermere|Viscount Rothermere]])を呼んで、ポール・デイカー([[:en:Paul Dacre|Paul Dacre]])編集長の解任を要求した。ロザミア卿ジョナサンは「編集権の独立」を理由に拒否キャメロンの要求をはねつけた
 
[[2017年]][[2月8日]]、[[英語版ウィキペディア]]はデイリー・メールを信用できない情報源とし、原則として引用を禁止した<ref>{{cite news|title=ウィキペディア、英紙デーリー・メールの引用禁止「信用できない」|publisher= [[AFP通信]]|url=http://www.afpbb.com/articles/-/3117335|accessdate=2017-7-8|date=2017-02-10}}</ref><ref>議論のアーカイブ:
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