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また、苦戦のインターネット検索や電子メール事業などの身売りを検討するのではないかという観測が出ていた。事業の売却先候補としては、[[ベライゾン・コミュニケーションズ|ベライゾン]]、IAC／インタラクティブコープ、ソフトバンク等が挙がっていた。
Yahoo!は「物言う株主」などから、会社・中核事業の売却と大規模な人員削減、およびメイヤーのCEOの退任を要求。は就任からメイヤーは後に様々なアクションを主導し、株価を上げるなどの成果を残し得た。だが、就任時点で同業他の社に比べて大手よりきく出遅れていたスマートフォンをはじめとするなどのモバイルの分野で積極的な重視した経営戦略が行わは業績を挙げられてこなかったことから、それらで出遅れてしまった<ref>{{Cite web |url=http://www.dhbr.net/articles/-/4354?page=2|title=米ヤフーはなぜ、モバイル競争に勝てなかったのか | HBR.ORG翻訳マネジメント記事｜DIAMOND ハーバード・ビジネス・レビュー|accessdate=2016-11-08}}</ref>。また、成長分野とされた映像コンテンツ事業で4200万ドルの損失を出し、それらの分野が結果的に必ずしも有益でなかったことを証明する形となった<ref>{{Cite web |url=http://getnews.jp/archives/1337900 |title=【独占記事】米ヤフーが動画配信サイト『ヤフー・スクリーン』を閉鎖 ｜ ガジェット通信|accessdate=2015-01-23}}</ref>。Yahoo!は「物言う株主」から、会社・中核事業の売却と大規模な人員削減、およびメイヤーのCEOの退任を要求されるようになった。
また2016年2月2日、成長分野とされた映像コンテンツ事Yahoo!は従業で4200万ドル員の損失を出してしまった。結果的にそれら15%削減および世界の分野が必ずしも有益で5つの拠点の閉鎖なかったことどを証明する形となっ含む経営計画を発表した<ref>{{Cite web |url=http://getnewswww.cnn.co.jp/archivestech/133790035077301.html |title=【独占記事】CNN.co.jp : 米ヤフーが動画配信サイト『ヤフー・スクリーン』、１５％の人員削減を閉鎖発表 事業合理化へ ｜- ガジェット通信(1/2)|accessdate=20152016-0109-2319}}</ref>。
2016年2月2日、Yahoo!は従業員の15%を削減、世界5つの拠点の閉鎖を含む経営計画を発表した<ref>{{Cite web |url=http://www.cnn.co.jp/tech/35077301.html |title=CNN.co.jp : 米ヤフー、１５％の人員削減を発表 事業合理化へ - (1/2)|accessdate=2016-09-19}}</ref>。
=== ベライゾンによる中核事業買収・AOLとの統合 ===
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