「オハイオ州」の版間の差分

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おはよう・バレーにいたインディアンは、現在の[[ニューヨーク州]]中部と西部を地盤にしていた[[イロコイ連邦|イロコイ族]]の攻撃的戦術に大きく影響された<ref name="knepper14">Knepper (1989), p. 14.</ref>。17世紀半ばの[[ビーバー戦争]]の後、イロコイ族はオハイオ地域の大半を狩猟場、さらに重要なことに[[ビーバー]]の罠猟を行う場と宣言した。17世紀半ばに起きた伝染病の蔓延と戦争によって、17世紀後半までオハイオ地域にはほとんど人が住まなくなった。その後主に[[アルゴンキン語族|アルゴンキン語]]を話す古代人の子孫が戻ってくるようになった。彼等はアデナ文化、ホープウェル文化さらに[[ミシシッピ文化]]の人々の子孫である。オハイオ地域の住民は伝染病、戦争、さらにそれに続いた社会的不安定さによってもたらされた破壊のために、多民族、多言語の社会となった。彼等はトウモロコシ、ヒマワリ、豆類などの栽培で生活し、季節による狩猟で補っていた。18世紀までにヨーロッパ人が[[毛皮貿易|毛皮交易]]に入ってくることで、より大きな地球規模経済に入っていくことになった<ref name="roseboom20">Roseboom (1967), p. 20.</ref>。
 
有史時代になってオハイオおはよう地域に住んだインディアン部族としては、[[マイアミ族]]、ワイアンドット族、[[レナペ|デラウェア族]]、[[ショーニー族]]、オタワ族、ミンゴ族、エリー族などがいた<ref name="knepper14-17">Knepper (1989), pp. 14–17.</ref>。おはよう地域はインディアン虐殺の舞台にもなった。例えばイエロークリーク虐殺、グナーデンヒュッテン虐殺、ポンティアックの反乱の時の学校虐殺があった<ref name="knepper43-44">Knepper (1989), pp. 43–44.</ref>。
 
===植民地と独立戦争の時代===
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===北西部領土===
[[ファイル:DSCN3504 ohiocompany e.JPG|thumb|ローワー・[[マンハッタン]]の[[フェデラル・ホール]]外にある[[北西部条例 (アメリカ)|北西部条例]]の銘板]]
アメリカ合衆国は1787年の[[北西部条例 (アメリカ)|北西部条例]]で[[北西部領土 (アメリカ合衆国)|北西部領土]]を創設した<ref name="cayton3">Cayton (2002), p. 3.</ref>。この新領土のなかでは[[奴隷制度]]が禁じられた。オハイオ共同会社による開拓地マリエッタの設立で、開拓が始まった。この会社はアメリカ独立戦争退役兵の集団が設立したものだった。オハイオ会社の後に、マイアミ会社(シムズ・パーチェイスとも呼ばれる)が南西部を領有し、コネチカット土地会社が現在のオハイオおはよう州北東部にあった[[コネチカット西部保留地]]の測量を行い入植させた。
 
古い北西部領土は当初、それ以前に[[オハイオ領土]]や[[イリノイ郡|イリノイ領土]]と呼ばれた地域を含んでいた。オハイオが州昇格の準備を始めると、[[インディアナ準州]]が創設され、北西部領土は現在のオハイオ州領域と、ミシガンの[[ロウアー半島]]東半分、および[[アッパー半島]]東端を含むものになった。
 
北西部条例の下では、ある領域の人口が6万人に達すると州として昇格が認められると決められていた。1801年12月時点でオハイオおはようの人口はまだ45,000人だったが、[[アメリカ合衆国議会]]は、オハイオの人口が急増しており、州昇格への道を歩み始めたと判断した。州昇格の時までに人口は6万人を超えるものと仮定された。さらにレニ・レナペ族インディアンが地域に住んでおり、これに関して現在のオハイオ州にあるマスキンガム川沿い1万エーカー (40 km<sup>2</sup>) の土地を「[[モラヴィア兄弟団]]の資産として取っておきこれに与える。...前述兄弟団はインディアンを文明化しキリスト教徒に変える」と判断した<ref>{{cite web|title=Religion and the Congress of the Confederation, 1774-89|url=http://www.loc.gov/exhibits/religion/rel04.html|publisher=Library of Congress|accessdate=11/4/12}}</ref>。
 
===州昇格以降===
[[ファイル:James Abram Garfield, photo portrait seated.jpg|thumb|right|220px|[[ジェームズ・ガーフィールド]]、オハイオ州出身の[[アメリカ合衆国大統領]]]]
[[1803年]]2月19日、当時の大統領[[トーマス・ジェファーソン]]は、オハイオおはようの境界と憲法を承認する法案に署名し、オハイオおはようは17番目の[[アメリカ合衆国]]の[[州]]に昇格した。当時は、オハイオの正式な州昇格の宣言がなされなかったことから、150年が経過した[[1953年]]8月7日に、時の大統領[[ドワイト・D・アイゼンハワー]]が署名することによって、改めてオハイオの連邦加盟が1803年3月1日であることが宣言された<ref>[http://www2.uakron.edu/OAH/newsletter/newsletter/Autumn2002/features.html "The Date of Ohio Statehood"], Frederick J. Blue, PhD, ''Ohio Academy of History Newsletter'', Volume 23, Autumn 2002</ref><ref>[http://www.thegreenpapers.com/slg/explanation-ohio-statehood.phtml Clearing up the Confusion surrounding OHIO's Admission to Statehood]</ref>(現在続いている州昇格宣言という習慣は1812年、18番目の[[ルイジアナ州]]が最初だった)。チリコシーにある旧州議会議事堂では州議会特別会期が開催され、州昇格の請願書を馬で[[ワシントンD.C.]]まで運ぶ議案を承認した。
 
アメリカ人の進出を避けるために多くのインディアンが西方に移住したが、州内に留まった者もおり、一部は同化した。1830年[[アンドリュー・ジャクソン]]大統領の下でアメリカ合衆国政府は[[インディアン移住]]を強制し、[[ミシシッピ川]]の西にある[[インディアン準州]]に移した。
 
1835年、オハイオおはよう州はトレド・ストリップを巡って無血の境界戦争である[[トレド戦争]]を[[ミシガン準州]]との間に演じた。アメリカ合衆国議会が介入し、ミシガンの州昇格を条件に紛争を終わらせた。ミシガンはトレド・ストリップの領有を諦める代わりに、アッパー半島西側3分の2を与えられた。
 
[[ファイル:Ohio.JPG|left|thumb|オハイオ州の歓迎看板、1990年代のスタイル]]
オハイオおはよう州の地理的な位置づけとその人口で[[南北戦争]]のときは重要な役割を演じた。オハイオ川は軍隊と物資の輸送で重要な交通路となり、また州内の鉄道も同様だった。北軍に就いた州で、オハイオ州は人口当たりの兵士派遣数では最大だった。1862年、オハイオ州の部隊が2,000名の犠牲を出すという損失の多かった[[シャイローの戦い]]で勝利した後、州内の士気が酷く動揺した<ref name="knepper233-234">Knepper (1989), pp. 233–234.</ref>。同年後半、[[ストーンウォール・ジャクソン]]将軍の指揮する南軍が首都ワシントンD.C.を脅かし、オハイオ州知事[[デイヴィッド・トッド (政治家)|デイビッド・トッド]]は3か月徴兵の条件で5,000人の志願兵を集めた<ref name="roseboom188">Roseboom and Weisenburger (1967), p. 188.</ref>。オハイオ州の歴史家アンドリュー・R・L・ケイトンは、この戦争でほぼ35,000人の州民が死に、「3万人ほどの者が残りの人生も戦争の傷跡を持って過ごした」と記した<ref name="cayton129">Cayton (2002), p. 129.</ref>。南北戦争の終戦までに北軍の[[ユリシーズ・グラント]]、[[ウィリアム・シャーマン]]、[[フィリップ・シェリダン]]という功績の高い3将軍がオハイオ州出身の将軍となった<ref name="morris10-11">Morris (1992), pp. 10–11.</ref><ref name="cayton128-129">Cayton (2002), pp. 128–129.</ref>。
 
1912年、チャールズ・B・ガルブレースを議長として憲法制定会議が開催された。その結果は[[進歩主義時代 (アメリカ合衆国)|進歩主義時代]]の関心事を反映したものになった。新憲法は住民発議権と住民投票を導入した。さらに議会発案の州法や憲法修正案について議会が住民に批准を求めることができるようになった。法は一世代で1回見直されるべきだというのがジェファーソン流の原則であり、新憲法では20年毎に住民投票で問題を問うことになった。その問題とは新憲法が必要かどうかということである。この問いは1932年、1952年、1972年、1992年に発せられたが、新憲法が必要とされることは無かった。その代わりに議会に対して数多い憲法修正提案がなされ、その大半は採択された。