「ブーメラン効果」の版間の差分
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先進工業国が持つ生産技術などを、市場の拡大や他市場への参入などの目的で発展途上国に移転することがある。生産技術が確立されると生産が拡大され、やがてもともと技術を持っていた先進工業国への輸出が増大して、自国製品と競合することとなる。発展途上国の輸出品は低賃金といった地の利を生かして[[市場占有率|シェア]]を伸ばし、もともと技術を持っていた企業などから見れば「市場を脅かす存在」となってしまう。
[[篠原三代平]]が提唱した言葉。実例として、命名のきっかけとなったのが、[[1972年]]から[[1973年]]の間に起こった日本の繊維製品輸入の急増である。日本企業が、低賃金で収益性の高い[[東南アジア]]諸国に技術を供与し、現地企業や[[合弁会社]]などを設立して生産を増やした結果、1年間に日本の繊維製品輸入量は3倍以上に激増した。篠原は、アジア中進国の発展が日本に及ぼす輸出拡大効果を「正のブーメラン効果」と呼び、追い上げ脅威論といった「負のブーメラン効果」と比較して
近年でも多数の例が見られる。日本では家電製品や繊維製品などで顕著であり、繊維製品については日本製品のシェアが著しく低下し、輸入品が大半を占めることとなった。
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