「ジョン・ニール」の版間の差分

[[1841年]]、[[オスマン帝国|トルコ]]の[[イスケンデルン湾|アレクサンドレッタ]]の副領事、[[1847年]]には[[ブルガリア]]の[[ヴァルナ (ブルガリア)|ヴァルナ]]領事、その後[[ギリシア]]、[[ボスニア]]に転勤し、[[1861年]]、[[清]]のイギリス[[公使館]]書記官となって[[北京]]に赴任した。

初代の[[駐日英国大使|駐日英国公使]]である[[ラザフォード・オールコック|オールコック]]が、賜暇で帰国したため、[[1862年]][[5月27日]]に代理公使として日本に着任した。当時、[[駐日英国大使館|英国公使館]]は[[東禅寺事件#第一次東禅寺事件|第一次東禅寺事件]]の影響で[[横浜]]に移っていたが、着任後直ちに公使館を江戸に戻した。しかし、[[6月26日]]（[[文久]]2年5月29日）公使館警備の[[松本藩]]士[[伊藤軍兵衛]]による襲撃事件（[[東禅寺事件#第二次東禅寺事件|第二次東禅寺事件]]）が発生し、結局は公使館を横浜に移した。

1862年[[9月14日]]（[[文久]]2年8月21日）、[[薩摩藩]]士によるイギリス人殺傷事件（[[生麦事件]]）が発生した。横浜領事[[ハワード・ヴァイス（Francis]]（[[:en:Howard Vyse|Francis Howard Vyse）Vyse]]）<ref>ヴァイスはこの後箱館領事に左遷されたが、そこでも[[アイヌ人]]骨盗掘事件（[[エイベル・ガウワー]]の項を参照）を起こし、解任された。帰国後外務省からも追放されたが、後に[[パリ]]で「うらぶれた姿」になっているのを、偶然[[アーネスト・サトウ]]に目撃されている。</ref>や横浜居留のイギリス民間人らは報復行動を訴えたが、ニールはこれを抑えた。その後本国との連携を保ちながら冷静に対処し、翌[[1863年]]6月24日（文久3年5月9日）[[江戸幕府]]に11万[[スターリング・ポンド|ポンド]]（生麦事件に対して10万ポンド、第二次東禅寺事件に対して1万ポンド）の償金を支払わせることに成功した。幕府賠償金受け取り後、薩摩藩との交渉のため軍艦に乗船して鹿児島に赴いたが交渉は決裂、[[薩英戦争]]が勃発した。

[[1864年]]に発生した[[下関戦争]]に関して、半ば解任される形でオールコックは本国に召喚された。ニールは再び代理公使の候補となったが、健康が優れず実現しなかった。その後、[[アテネ]]公使館書記官、[[エクアドル]]の[[グアヤキル]]の領事を務めたが、在任中の[[1866年]][[12月11日]]に同国の首都である[[キト]]で病気により没したが、日本駐在時より病気の初期症状が現れていた<ref name="col.Neale"/>。

[[9月14日]]（[[文久]]2年[[8月21日 (旧暦)|8月21日]]）の生麦事件発生直後、横浜居留の外国人たちは、横浜に停泊中の英・仏・蘭の軍艦から陸戦隊を出し、[[保土ケ谷区|保土ヶ谷]]に宿泊している[[島津久光]]一行を襲撃する計画を立てたが、ニールはこれを認めなかった。フランス公使[[ギュスターヴ・デュシェーヌ・ド・ベルクール|デュシェーヌ・ド・ベルクール]]も、事件当日横浜に到着したばかりの[[オーガスタス・レオポルド・キューパー|キューパー]]提督もニールに同意したため、襲撃計画は中止された。

[[12月4日]]（文久2年10月13日）、ニールは[[江戸城]]に登城し、第二次東禅寺事件の賠償交渉を開始した（生麦事件に関する本国からの訓令はまだ届いていなかった）。第二次東禅寺事件に関しては、本国の外相[[初代ラッセル伯ジョン・ラッセル|ラッセル]]外相からの支持に基づき、1万ポンド（4万[[メキシコドル]]、3万1100両）の賠償金を要求した。幕府はこれに対する即答は避けた。ニールはその後10日間江戸に滞在したが、幕府からの返答を得られなかったため、横浜に戻った。その1週間後に、幕府は3000ドルなら支払うと回答したが、両者の差は大きく合意にはいたらなかった。

ところが、将軍[[徳川家茂]]以下主要な幕閣は[[京都]]に出向いており、江戸の留守政府はこのような重大な決定を下せず、[[4月24日]]（3月7日）さらに30日の猶予を求めてきた。ニールは15日の猶予を認めたが、[[5月2日]]（3月15日）、幕府がさらに15日間の猶予を求めてきたため、ニールは信頼できる高官の派遣を要請した。早速外国奉行竹本正雅と[[竹本正明]]が横浜に派遣され[[5月4日]]・5日の両日、ニール、デュシェーヌ・ド・ベルクール、キューパー、フランスの[[バンジャマン・ジョレス|ジョレス]]提督が加わった会議が開かれた。フランスが加わったのは、これが幕府と英国の関係にとどまらず、条約締結国との問題であるとの理屈であった。ニールとデュシェーヌ・ド・ベルクールはここで、幕府が賠償金を支払い、かつ[[安政五カ国条約|条約]]順守の姿勢を見せた場合、英仏両国は幕府を軍事的に援助すると申し出た。これに対し竹本正雅は、幕府は賠償金の金額には合意するが、その支払い方法に関して意見があると述べた。結局、京都の将軍の合意を取り付けるためとの理由で、[[5月23日]]（4月6日）が最終期限とされた。

まさに戦争直前の状態となったが、幕府はフランス公使デュシェーヌ・ド・ベルクールとアメリカ公使[[ロバート・プルイン|プルイン]]と相談し、小笠原の独断によって、6月24日（5月9日）に賠償金44万ドルが一括して支払われた。こうして、幕府に対する賠償要求から80日、ニールは危機的状況に陥りながらも、問題の解決に成功した。