「カードC」の版間の差分
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=== その後 ===
サービス開始後、長らく課金システムの制約から加入電話通話料金が適用されていたが、システムの対応ができた[[1996年]]
専用カードの発行は磁気カード型のみで、ICカード型は発行されなかった為、ICカード公衆電話では自動ダイヤルによる利用はできなかった。
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[[日本電信電話|NTT]]の分割化により、このサービスは[[NTTコミュニケーションズ]]提供のサービスとなった。
'''本サービスの利用はNTT東西の加入電話の利用者に限られる'''ため、[[直収電話]]
[[2009年]]（平成21年）[[11月11日]]、携帯電話の普及などの理由から、新規申込み受付終了とサービス終了の予定が発表された<ref>[http://www.ntt.com/release/monthNEWS/detail/20091111.html 「クレジット通話サービス」の提供終了について]</ref>。2009年（平成21年）12月28日に新規申込み受付を終え、[[2011年]]（平成23年）3月31日にサービスを終了した。
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== 利用料金 ==
; 基本料金
: 100円
; 通話料
: NTTコミュニケーションズが定める通話料
以上を合算し、[[東日本電信電話|NTT東日本]]、[[西日本電信電話|NTT西日本]]の請求書と合算して支払うか、NTTコミュニケーションズに直接支払う。なお、オプションサービスを使用した場合、別途付加サービス利用料が必要であった。
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== 他社の動向 ==
当時NTTと[[新電電|NCC]]は通話料金競争が激しかったが、途中でNTTが屋内固定電話より高い公衆電話の通話料金体系を設け、NCC側は屋内固定電話と同じ料金に据え置き、公衆電話では市内通話も含め全ての国内通話が安くなることを売りにしていた。
* [[第二電電]]
* [[日本テレコム]]
* NCCではないが[[国際電信電話]]
KDDIカードとソフトバンクテレコムのクレ・カードの終了により、この種のサービスは2020年3月31日に全廃となった。
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NCCのクレジット通話サービスは、[[携帯電話]]・[[PHS]]宛の発信ができない、NTTカードCでは可能なものが一部制約される部分も見られたが、前述のNCCの屋内固定電話料金を利用できるというメリットが大きかった。なお、公衆電話からKDDIカードを利用した場合はオートダイヤル機能もなく、全国一律課金料金のため長距離通話においては通話料金が安いが、近距離通話はテレホンカード等でNTT公衆電話の通話料を適用する方が安かった。
また、サービス番号にNCCの[[日本の電話番号#00XY 特番
== 脚注 ==
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