「航空主兵論」の版間の差分

陸軍の空軍万能論は、ドゥーエ、ミッチェルに同調する者もいたが、大勢はフランスのジョノー少佐の所論でさえ誇大妄想として軽視されていた。1922年に陸軍大学校教官の小笠原數夫少佐が陸軍大学で発表した「航空部隊用法ニ関スル一般原則」は地上作戦の協力がほとんどで、偵察を重視していたが、制空権の価値にたいする認識の萌芽も見られた<ref>戦史叢書52陸軍航空の軍備と運用(1)昭和十三年初期まで220頁</ref>。フォール大佐やジョノー少佐らの仏国用法思想は、地上作戦への協力を重視するものであり、本案は認められ、参謀本部で研究され陸軍の基礎となった<ref>戦史叢書52陸軍航空の軍備と運用(1)昭和十三年初期まで224頁</ref>。1928年3月20日、統帥綱領制定では、航空は攻勢用法に徹底して、戦場空中の防空、制空獲得の姿が消え、地上作戦の協力が重視された<ref>戦史叢書52陸軍航空の軍備と運用(1)昭和十三年初期まで294-295頁</ref>。空軍万能論を具現化する、戦局を決しうる航空打撃力（[[戦略爆撃機]]）に所要の性能、航続力と爆弾搭載、速力や防御武装･防弾装備を具備するのは四発以上の重爆撃機になるが、日本は現実問題として発動機生産能力の限界から四発機を満足に戦力化できなかった。