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[[2000年]]に[[第二電電]]（DDI）、[[ケイディディ]]（KDD）、[[日本移動通信]]（IDO）が[[合併 (企業)|合併]]し、「'''株式会社ディーディーアイ'''」（通称及びロゴマークはKDDI）として発足した<ref>[https://www.kddi.com/corporate/kddi/history/ 沿革 KDDIについて] - KDDI株式会社、2016年1月7日閲覧。</ref><ref>[https://web.archive.org/web/20020222000514/http://www.kddi.com/release/2000/0405/index.html 合併契約について] - 第二電電株式会社 KDD株式会社 日本移動通信株式会社 2000年4月5日ニュースリリース（2002年2月22日時点での[[インターネットアーカイブ]]）、2016年1月7日閲覧。</ref><ref>[https://web.archive.org/web/20020311170630/http://www.kddi.com/release/2000/0809/index2.html 合併認可申請について〔別紙〕] - 第二電電株式会社 KDD株式会社 日本移動通信株式会社 2000年8月9日ニュースリリース（2002年3月11日時点でのインターネットアーカイブ）、2016年1月7日閲覧。</ref><ref>[https://www.jftc.go.jp/dk/kiketsu/jirei/h12mokuji/h12jirei10.html 公正取引委員会、第二電電㈱，ケイディディ(株)及び日本移動通信(株)の合併（新会社名 KDDI㈱）]</ref>。2001年4月に合併時より通称として使用していた「KDDI」を社名とし「'''ケイディーディーアイ株式会社'''<ref name="KDDI">対外的表記は2001年4月より「'''KDDI株式会社'''」を使用していたが、当時はアルファベットが[[商業登記|登記]]上使用できなかったためこの表記となった。詳しくは[[商号#商号登記]]の項目を参照。</ref>」に社名変更し<ref name="Shikiho2002Shinshun">「業種・社名変更会社一覧」、『[[会社四季報]]』2002年1集新春号、[[東洋経済新報社]]、2001年、43頁。2016年1月23日閲覧。</ref>、のちの2002年11月に現社名の「'''KDDI株式会社'''」に変更。
前身企業の旧[[ケイディディ]]が国内外で[[通信ケーブル]]・[[海底ケーブル]]・[[通信衛星|衛星通信]]・[[KDDI総合研究所|KDD研究所]]という[[日本電信電話|NTT]]に迫るインフラ資産を擁しているが、[[1953年]]に国際通信網整備のため旧・[[日本電信電話公社|電電公社]]から分離・設立された[[特殊会社]]であるため、事実上[[日本電信電話|NTT]]の兄弟企業である。合併当初は[[新電電]]（NCC）最大手・NTT最大のライバル企業として認知されていたが、2013年ごろより[[ソフトバンクグループ]]のM&A戦略や[[
国内・国際通信全般を手掛けており、主な事業として
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