「海上自衛隊の航空母艦建造構想」の版間の差分

[[ジェーン海軍年鑑]]1985-6年版では、日本が16,000トン級の大型ヘリ空母（対潜ヘリ14機搭載、ミサイルVLS装備）の建造を計画していると記載されたが、読売新聞の取材に対して、防衛庁はこの記載を否定した<ref name=読売1985>{{Cite news|newspaper=読売新聞|date=1985年8月17日|page=2}}</ref>{{Efn2|読売新聞は、ジェーン海軍年鑑1985-1986年版の記載において、「日本は1988～1992年の五ヶ年の防衛力整備の最も野心的な計画として、16,000トン級の大型ヘリ空母の建造を計画している。この空母には、14機の対潜ヘリを搭載するほか、垂直発射ミサイル装置を持ち、対潜作戦能力は飛躍的に増強される」との記載があることを報じ、併せて防衛庁が「ジェーン年鑑が指摘する防衛力整備は62中業(64～68年度)を指すものと見られるが、59中業(61～65年度)すらまだ決定しておらず、大型空母建造など根も葉もないことだ。ジェーン年鑑に対して、訂正を申し入れる」としたことも報じた<ref name=読売1985/>。}}。その後、同年10月20日付けの[[日本経済新聞]]にて、防衛庁内で洋上防空の柱として「VTOLなどを積む護衛用軽空母」を導入する構想が浮上していることが報じられた<ref name=日経1985>{{Cite news|title=洋上防空強化へ軽空母 VTOLとヘリ積載 制服組中心に構想 内局は慎重、具体化難航|newspaper=[[日本経済新聞]]|date=1985年10月20日}}</ref>{{Efn2|記事によると、防衛庁では「各種装備の組み合わせによる効率的な洋上防空体制の在り方」について検討を行っており、軽空母構想も検討対象の一つとなっていた。軽空母構想は[[海上幕僚監部]]を中心に検討され、基準排水量は15,000トン前後、10機程度のVTOL戦闘機と5機か6機の対潜ヘリを積載するとされ、攻撃型空母には当たらないとされた。軽空母の導入により、海上自衛隊の艦船が[[シーレーン]]防衛を担当する際に、相手の戦闘機や爆撃機から攻撃を受けてもVTOL戦闘機での即応が可能となる。防衛庁内局の中にも「VTOL空母は中長期的には検討していくべきだ」との好意的な声がある一方、防衛庁内局の大勢は軽空母構想に否定的であり、「少なくとも中期防期間中に構想が具体化することはない」、「軽空母は示威活動には役立つかもしれないが、専守防衛のわが国ではあり得ないし、むしろ標的になるだけではないか」との声が出ていた<ref name=日経1985/>。}}。日経新聞の報道により計画が部外に明らかになった当初、軍事評論家の藤木平八郎は縦深洋上防空には理解を示すも、[[BAe シーハリアー|シーハリアー]]の能力不足を指摘していた{{Sfn|藤木|1986}}。[[統合幕僚長|統合幕僚会議議長]]を務めた[[佐久間一]]はDDV構想について、「今でもある課題ですけれども、防空用の空母というか、DDVというか、それはずっと課題なんですよね」とした上で、当時の海幕のシミュレーションでは、[[Tu-22M (航空機)|バックファイアー]]にシーハリアーで対応しても、シーハリアーの性能ではバックファイアーに敵わないとの結果だったので計画を見送ったが、後に59中業において「シー・ハリヤ―・プラス（原文ママ）」{{Efn2|佐久間はこの戦闘機を、まだ戦力化していなかった機体だと述べているので、[[ハリアー II (航空機)|AV-8B+ ハリアー II プラス]]のことだと思われる。}}という次のバージョンならば何とかなるとのことで、DDVを計画に入れようとしたが、内局からは（空母はダメだということで）徹底して反対されたとしている{{Sfn|近代日本史料研究会|2007|loc=上巻124頁}}。佐久間は「DDVが絶対とは私は今でも思っていません。しかし、いちばん現実的なオプションではあるだろうな」との見解を示している{{Sfn|防衛省防衛研究所戦史部|2007|loc=下巻154頁}}。DDVは護衛艦の名を冠してはいるが実質的な空母であるため、国内外から強い反発が予想されることから政治的配慮が働き、防衛庁内局を中心に強い反対意見が出ていた{{Sfn|吉田|2016|p=47}}。

 

 

以上のような検討を経て、DDVはおおむね、排水量15,000〜20,000トン前後、全通甲板を有し、[[BAe シーハリアー|シーハリアー]]級の戦闘機を10機前後、[[早期警戒機|早期警戒（AEW）ヘリコプター]]および対潜哨戒ヘリコプターを数機搭載する構想となった。しかし、洋防研において母機対処の必要性は理解されたものの、肝心のシーハリアーの能力が限定的であり、超音速のTu-22M爆撃機への対処に不安が残ったほか{{Sfn|立川|道下|塚本|石津|2008}}、「空母」という言葉のもつ政治的インパクトへの配慮{{Sfn|香田|2009}}、更に[[アメリカ海軍]]の反対（アメリカ海軍空母の護衛に加わるための[[イージス艦]]の優先を推奨）{{Sfn|田岡|2001}}もあったことから、海幕はDDV計画を取り下げ、イージス艦導入に重点を形成することとされた。イージス艦については、[[吉田學]][[中将|海将]]が当時の[[アメリカ海軍作戦部長]][[ジェームズ・ワトキンス]]大将を説得したことにより、当初予定されていた一世代前のものではなく、最新の[[イージスシステム]]の提供が実現した{{Sfn|阿川|2001}}。