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* [[東芝コンポーネンツ]] - [[2012年]]解散。
* [[東芝機器]] - [[2011年]]解散。
* 東芝鋼管 - [[1993年]]に[[新日本製鐵]]の会社化。[[日鉄鋼管|鉄鋼管]]にへの名変更、新日本製鐵の完全子会社化を経て、新日本製鐵と住友金属工業の統合に伴い、2013年に住友鋼管と合併し、鉄住金鋼管となるが、親会社の社名変更のにい、2019年4月1日、'''日鉄鋼管'''に社名が戻った。
* [[日本ビクター]] - [[1927年]]にアメリカの[[ビクタートーキングマシン]]の日本法人として日本ビクター蓄音器が設立。ビクタートーキングマシンが[[RCA]]に吸収合併されると、日本法人は合弁体制に移行し東芝が資本参加。[[1938年]]に戦前の政治事情から外資のRCAが資本撤退を余儀なくされ、RCAの株式持分は[[日産コンツェルン]]を経由して東芝に譲渡され東芝子会社となる。戦中には日本音響へ戦後には日本ビクターへの社名変更を経たのち、東芝の持株は[[日本興業銀行]]を経由して[[1954年]]に松下電器産業(現・パナソニック)に譲渡された。2007年に[[ケンウッド]]と経営統合、2011年に合併し[[JVCケンウッド]]となっている。
* [[日本タングステン]] - 東芝が資本介入していた時期もあったが、その後東芝資本から離脱。
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* 東芝シリコーン - [[1971年]]にアメリカの[[ゼネラル・エレクトリック]](GE)との合弁企業として設立。[[1999年]]にGEシリコーンの一部機能を移管しジーイー東芝シリコーンに社名変更。[[2006年]]にGEがGEアドバンス・マテリアルズを[[アポロ・グローバル・マネジメント]]に譲渡したことを受け資本撤退。2007年に'''{{仮リンク|モメンティブ・パフォーマンス・マテリアルズ・ジャパン|en|Momentive Specialty Chemicals}}'''に社名変更。
* 東芝タンガロイ - [[2004年]]に[[マネジメント・バイアウト|MBO]]により資本撤退し[[タンガロイ]]に社名変更。[[オーエスジー]]との資本提携の締結と解消を経て、2008年からオランダのIMC(インターナショナル・メタルワーキング・カンパニーズ)が全株式を取得。
* [[デンカ生研]] - 旧東芝化学工業および旧東芝製薬。両社は[[デンカ|電気化学工業]]に売却、後者(東芝製薬)の事業縮小を挟み合併、デンカ生研と社名変更したが、2020年4月1日にデンカへ吸収合併され解散
* 東芝ベックマン - アメリカの分析機器メーカー、ベックマン・インスツルメンツとの合弁企業として設立。[[1977年]]に資本撤退しベックマン単独の日本法人、ベックマン・ジャパンとして再設立。ベックマンへの社名変更を経て、1998年に米コールター日本法人と合併し'''{{仮リンク|ベックマン・コールター|en|Beckman Coulter}}'''に社名変更。
* 東芝硝子 - [[1999年]]に[[旭硝子]]傘下の岩城硝子(株式上場企業)に吸収合併され旭テクノグラスに社名変更。東芝の出資比率は14.3%で連結対象を外れる。のちに東芝との資本関係は清算され、2005年の旭硝子による全株式取得を経て2007年に'''AGCテクノグラス'''に社名変更。
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* 基幹連隊指揮統制システム(ReCs):[[自衛隊のC4Iシステム]]の項も併せて参照。
* HPS-106:[[P-1 (哨戒機)|P-1]][[対潜哨戒機]]に搭載されているレーダー。
* 東芝製の民生用エアコンが[[ソ連海軍]]の[[ヴィクター型原子力潜水艦]]に搭載されていた事例もある<ref>アンドレイ・V・ポルトフ『[[世界の艦船]]増刊 ソ連・ロシア原子力潜水艦史』[[海人社]] [[2005年]]</ref>
 
=== 鉄道車両 ===
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[[2009年]][[5月20日]]、[[東京都]][[日野市]]の日野工場での携帯電話製造を同年10月に打ち切り、日本国内での携帯電話生産を終了する事を発表した{{refnest|group="注"|なお、同社製の携帯電話として最後に国内で製造されたのはau向けの[[PLY]]([[iida]]ブランド)である。}}。また、全機種を海外で生産し、その内自社生産分は、[[中華人民共和国|中国]]で生産する[[スマートフォン]]のみとなっている<ref>{{Cite web |url=https://jp.reuters.com/article/idJPJAPAN-38116320090520 |title=東芝が携帯電話の国内生産を停止、海外企業に製造委託 |accessdate=2021-04-15 |date=2009-05-20 |website=Reuters |language=ja}}</ref>。
 
[[2010年]][[6月17日]]、携帯電話事業を[[富士通]]と統合させることを発表した。同年[[10月1日]]に、富士通と新会社「'''富士通東芝モバイルコミュニケーションズ株式会社'''」(FTML)を設立し、東芝の当該部門のみを受け皿とする<ref>{{Cite press release |title=富士通と東芝、携帯電話事業の統合で基本合意 |publisher=東芝 |date=2010-6-17 |url=http://www.toshiba.co.jp/about/press/2010_06/pr_j1702.htm#PRESS}}</ref><ref>{{Cite press release |title= 富士通・東芝の携帯電話事業の統合会社発足について |publisher=富士通 |date=2010-10-01 |url=https://pr.fujitsu.com/jp/news/2010/10/1.html}}</ref><ref>{{Cite press release |title=富士通・東芝の携帯電話事業の統合会社発足について |publisher=東芝 |date=2010-10-01 |url=http://www.toshiba.co.jp/about/press/2010_10/pr_j0101.htm#PRESS}}</ref>
 
[[2012年]][[4月1日]]、東芝出資分の富士通東芝モバイルの株式を富士通に売却し、携帯電話事業から撤退した<ref name="hikarui" />。それに伴い富士通東芝モバイルコミュニケーションズは「'''[[富士通モバイルコミュニケーションズ]]株式会社'''」(FMC)に改称した。