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このような取引が行われた結果、価格(金利)の低い[[市場]]では需要増大で価格(金利)が上がり、価格(金利)の高い市場では供給増大で価格(金利)が下がり、次第に価格差や金利差が収斂していく。価格が収斂していくこの過程を[[一物一価の法則]]という。
 
同じ品質([[財]]の同質性)の2つの商品に異なる価格が成立していることが知られている(完全情報)場合、両者の価格差は裁定取引の対象となる。裁定取引の対象となるまでは、分断された別々の[[市場]]として別の価格がついていても、対象となれば価格が収斂していくので、裁定取引には市場の接続、あるいは拡張の効果があることになる。こうすることで、より必要なところへ必要なものが供給され[[経済]]の資源配分が効率的になる。
 
不確実性のない市場では裁定取引を行う機会がないため、[[裁定取引非存在条件]]が成り立つ。
 
== 裁定取引の例 ==
A う商品の現物取引と[[先物取引]]を用いた裁定取引の例を紹介する。
ある時点で商品 A の現物価格が100円、3か月先の先物価格が120円だったとする。
裁定取引では安いほうを買って高いほうを売るから、この場合は現物を買って先物を売ることになる。
 
先物価格は、3か月後の清算日には現物価格と一致する。
 
3か月後に商品 A が140円になっていたら、
 
*現物取引  : 140円-100 - 100=+40 = +40
*先物取引  : 120円-140 - 140=-20 = -20
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合計              20円の儲け
 
一方、3か月後に商品 A が80円になっていても、
 
*現物取引  : 80円-100 - 100 = -20円
*先物取引  : 120円-80 - 80 = +40円
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合計              20円の儲け
 
のように儲けの額は同じである。
 
==関連項目==