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[[インバータ]]点灯回路と小型の蛍光灯を曲げたものを一体化し、白熱電球用[[口金]]を備えてそのまま白熱電球器具で使用できる形状にしたものが一般的である。白熱電球と同じE26・E17口金や灯屋形状に合わせた製品であり、簡単に置き換えられる。
 
同じ[[光束]]の白熱電球と比較して、低[[消費電力]]を長所とする。よって[[地球温暖化]]の原因の一つである[[二酸化炭素]]の排出量削減に、間接的に貢献することになる。[[2013年]]現在、白熱電球機器の利用台数は、家庭用・産業用ともに用途・数とも多大であるため、白熱電球からの置き換えによる二酸化炭素排出削減効果は非常に大きいとされ、日本では置き換えが国策<ref name="#1">[https://www.env.go.jp/press/press.php?serial=15352 高効率な照明製品への切替えに関する関係業界への要請とキャンペーン「あかり未来計画」の開始について(お知らせ)]</ref>として推進されている。{{要出典範囲|しかし、水銀規制で蛍光管の生産縮小が余儀なくされて[[LED照明|LED電球]]への置換が推奨されたことや、蛍光灯器具の仕様によっては、白熱電球から容易に置き換えられない事例があり、その普及については発売開始から30年が経過した今でも、予測が難しいものとなっている。|date=2017年3月14日 (火) 04:47 (UTC)}}
 
{{要出典範囲|[[インバータ]]点灯回路を持つスリム管のHf蛍光管であるので、2016年現在のLED電球と遜色ない低消費電力である。|date=2017年3月14日 (火) 04:47 (UTC)}}
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=== 白熱電球からの切り替えを促す動き ===
[[地球温暖化]]問題と絡み、電力消費量を抑える観点から電力消費量が大きく製品寿命が短いという欠点を持つ白熱電球の生産・販売を今後一切せず、電力消費量が小さく長寿命である電球形蛍光灯やLED電球への切り替えをメーカーおよび消費者に促す動きが世界的に広がっている。特に[[アメリカ合衆国|米国]]、[[フランス]]、[[オーストラリア]]では白熱電球の生産と販売を今後{{いつ|title=今後って何時?|date=2009年11月}}法律で禁止することが決まっている。日本においては、国策として[[経済産業省]]と[[環境省]]が白熱電球の生産と販売を終了して電球形蛍光灯とLED電球のみを生産することを[[電機メーカー]]各社に要請していく旨を[[2007年]]11月に申し合わせている。また[[2008年]]4月には[[東芝ライテック]]が[[2010年]]度をめどに(日本国内の大手電機メーカーでは初めて)白熱電球生産・販売の完全終了を決定、2010年[[3月17日]]に生産を終了した。[[パナソニック]](旧・松下電器産業)も、その後を追うようにして白熱電球の生産は困難・特殊用途への対応だけに限定することとして点滅耐性を高めた電球形蛍光灯の生産量を増やす方針を発表した<ref>[[2008年]]7月発売の「パルックボールプレミアQ」シリーズ以降は全て「パナソニック」ブランド。</ref>。[[2012年]][[6月]]には環境省が、再度関係業界に対して要請をおこなっているが、白熱電球の製造販売を禁止する法律は制定されていない<ref>[https://www.env.go.jp/press/press.php?serial name=15352 高効率な照明製品への切替えに関する関係業界への要請とキャンペーン「あかり未来計画」の開始について(お知らせ)]<"#1"/ref>。
 
== 最近の動向 ==