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ホットスパー (コンビニエンスストア)

ホットスパー（HOT SPAR）は、日本でかつてチェーン展開していたコンビニエンスストア。

ホットスパーコンビニエンスネットワークスの店舗（ココストアイーストに転換）

スパーは世界最大の食品小売チェーンであり、日本においても全国各地の卸売・小売業者により地区本部が設立され、食品スーパーマーケットなどが加盟店となり「SPAR」の看板を掲げた。

1985年（昭和60年）3月に関東地域スパー本部（現：ココストアイースト）がコンビニエンスストア業態の店舗名として「ホットスパー」の名を使い始め、他の地区本部もホットスパー店舗の運営に乗り出した。「ホットスパー」は日本独自のブランドで、日本以外のスパーは、日本のコンビニエンスストアに近い業態の店舗を「SPAR Express」などの店名で展開している。

なお、サッカーイングランド・プレミアリーグのトッテナム・ホットスパーFCとの関係はない。

歴史 編集

ホットスパーの誕生と展開 編集

1977年（昭和52年）に発足した全日本スパーグループは、当初はボランタリー・チェーンとして、生鮮食料品を中心に扱う小型スーパーマーケット形態の店舗を展開していた[1]。一方、サニーマート（1982年（昭和57年）に四国スパー本部としてスパー1号店を開店）[2]、寿屋（同年に全日本スパー本部に加盟）[3]、平和堂は、展開当初からスパーをコンビニエンスストアとして出店していた[4]。

1985年（昭和60年）3月、関東地域スパー本部（後のココストアイースト）がコンビニエンスストア業態のホットスパー1号店を開業させ[5]、同年11月に北陸スパー本部（現在のアルビス）が日本海酒販と共に北陸ホットスパーを設立して[6]から、コンビニエンスストア業態の店舗はホットスパーブランドとして展開された。

1986年（昭和61年）8月に、沖縄スパー本部株式会社がコンビニエンスストア・ホットスパーの1号店を開業[7]。1984年（昭和59年）6月に株式会社ベルセンター（ジョイスの関連会社）によって設立された東北スパー株式会社[8][9]もコンビニエンスストア業態を中心に展開し[10]、宮城地区スパー本部株式会社も同様にコンビニエンスストア業態で展開したほか、東海地域スパー本部もスーパーマーケット業態と並行してコンビニエンスストアも出店した[11]。

1993年（平成5年）4月1日にはコンビニエンスストア47店で加盟店売上高60億円を上げた[11]。1996年（平成8年）6月に、従来スーパーマーケット業態のみを展開してきた甲信越地域スパー本部が新たにコンビニエンスストア事業部を設け、長野県長野市に1号店を開業した[12]。コンビニエンスストア業態で日本国内でのスパーの出店の中心的業態となり、1996年（平成8年）6月期の時点で、コンビニエンスストアは12地域本部合計2,236店（期中250店増）の78.3%を占めていた[10]。

3大都市圏での弱さから店舗数の減少へ 編集

首都圏スパー本部をカスミが買収して傘下に収めたものの、一部を除く東京圏では店舗展開があまり進まず、東京では低知名度に留まった。

中京圏でもトーカンが、ユニーやその子会社のサークルケイ・ジャパンが展開する大手コンビニエンスストアサークルKとの取引をメインとしており[13][14]、その子会社を通じてつくった関係から、1993年（平成5年）9月期末時点で48店舗に留まっていた[15]。

大阪地区スパー本部は、ホットスパーの展開を行わなかった[16]。以上が要因となり3大都市圏の店舗展開で、ファミリーマートやセブン-イレブンなどの大手チェーンに大きく差をつけられた。

カスミコンビニエンスネットワークの訴訟問題から店舗数の減少へ 編集

中核企業であったカスミコンビニエンスネットワークが加盟店オーナーから起こされた訴訟の影響で、1996年（平成8年）当時上場していたコンビニエンスストア4社中唯一、上期の店舗の増加数が前年実績を下回った[17]。1995年（平成7年）時点で約770店舗のうち約500店舗と店舗数の大半を占めていた[18]旧ボランタリーチェーン契約店を中心とした既存店に多大な影響を及ぼし、同期のチェーン全店の売上利益は共に微増に留まることになった[19]。1998年（平成10年）2月期決算で既存店売上が約2.7%の減少[20]。閉店数が新規出店を上回る事態となり、店舗数も844店舗へ純減。約1.52億円の最終損失となって設立以来初の赤字に転じる状況に陥った[20]。

翌年度1999年（平成11年）2月期も大手コンビニエンスストアチェーンの店舗開発が、カスミコンビニエンスネットワークの地盤である茨城県を含む北関東へ広がってきた影響を受け[21]、不採算店153店舗の閉鎖に追い込まれるなど、店舗数の純減が続いた[22]。そのため約70.71億円の最終損失という大幅な赤字で2期連続の赤字となった[23]

2000年（平成12年）6月20日、九州地域スパー本部を傘下に持つ九州コンビニエンスシステムズがココストアと業務提携を行い[24]、同年に不採算店25店を閉店した[25]。その他の本部でも他チェーンとの競合などで不採算となった店舗が閉鎖されて店舗数が減少に転じた。

グループからの離脱や営業譲渡の広がり 編集

2000年（平成12年）3月にアルビスが北陸ホットスパーの全株式を日本海酒販へ譲渡[6]したことを皮切りに、グループからの離脱が広がった。

サニーマートが2001年（平成13年）3月に離脱してスリーエフへと転換する方針を発表した。同月には盛田グループのココストアがカスミグループの所有する約46.29%を含むカスミコンビニエンスネットワークの全株式を公開買付 (TOB) で取得し、資本・業務提携して傘下に入ることが発表され[26]、同年6月18日には壽屋が保有する九州コンビニエンスシステムズの株式85.7%が、同じ壽屋傘下のコトブキヤコンビニエンスシステムズの全株式と共にココストアに譲渡されて同社の傘下に入るなど[27]、2社が相次いで当グループとココストアの2つのチェーンに重複して傘下となった。

2002年（平成14年）2月に宮城地区スパー本部株式会社から株式会社ホットスパーコンビニエンスネットワークスにコンビニエンスストア事業が営業譲受され[5][28]、同様にココストア系列となり、東海地域スパー本部株式会社がコンビニエンスストア事業から撤退するなど、チェーンの再編は続いた[29]。

2004年（平成16年）2月1日、エブリワンが九州地域スパー本部を吸収して独立した企業でなくなった[30]。また同年10月22日には岩手県を中心にホットスパー131店を展開していたベルセンターが、コンビニエンス事業をローソンに営業譲渡して店舗をローソンに転換することで合意して撤退[9][8]。11月に日本海酒販が北陸ホットスパーの全株式をチックタックシステムズと同時にポプラへ譲渡して撤退[31]するなど、再編に伴い店舗数が減少した。

2005年（平成17年）、買収したポプラが店舗をポプラに転換して、12月13日に北陸ホットスパーを同社に吸収合併した。エブリワンはココストアとエリアフランチャイズ契約を結び[32]、2002年（平成14年）に直営22店FC125店で加盟店売上高220億円を上げていた九州地域スパー本部のホットスパーの店舗[25]は、2005年（平成17年）5月2日から5月26日までの期間で残る87店全てをココストアへ転換[32]し、新たに買収されなかったもののホットスパーの店舗数減少はさらに進んだ。

グループの終焉 編集

グループの中核企業であったホットスパーコンビニエンスネットワークスが、2007年（平成19年）11月14日に店舗名を全てココストアに変更する方針を発表し[33]、同月29日に新規出店したココストア竜ケ崎川原代店から店舗名の切り替えを始め[33]、2008年（平成20年）2月～3月の2ヵ月間で[34]既存店419店舗[7]の内外装もココストアに切り替えた[35]。また、全日本スパー本部から脱会して[34]6月に[5]社名も株式会社ココストアイーストへ変更した[35]。

2008年（平成20年）11月末で、全日本スパー本部は国際スパー本部との契約を解消し、2009年（平成21年）2月末の総会で清算した[36]。国際スパー本部と直接契約を継続することになった北海道スパーを除き、他の各地区本部はスパー事業から撤退して日本のスパー事業は事実上終了した[36]。北海道スパーはホットスパーではないため、国際スパー本部傘下のホットスパーは消滅した。

かつての主な運営統括会社 編集

ホットスパーコンビニエンスネットワークス 編集

「ココストアイースト」を参照

2008年（平成20年）3月まで関東・東北・静岡・沖縄（2003年（平成15年）までに開店した店舗）の地域に出店していた。

2008年（平成20年）2月 - 3月末に既存店全店舗をココストアへ転換[35]。

1977年（昭和52年）12月[1]1日[37]にカスミにより茨城県地区スパー本部株式会社が設立[38]。1980年（昭和55年）5月に関東地域スパー本部株式会社に[5]、1991年（平成3年）9月にカスミコンビニエンスネットワークスに商号変更[5]。2001年（平成13年）3月にココストア傘下になった[26]ことに伴って同年7月1日にホットスパーコンビニエンスネットワークスに商号変更した[39]。関東には、1983年（昭和58年）に忠実屋が設立した首都圏地域スパー本部株式会社もあったが、1989年（平成元年）7月に関東地域スパー本部株式会社の子会社となり[5]、1993年（平成5年）3月に営業権を同社に譲渡している[5][40]。一部店舗ではNTTドコモのiDが利用できる。
1977年（昭和52年）にマルイチ産商系列の運営会社・長野県地区スパー本部株式会社発足。

1984年（昭和59年）に甲信越地域スパー本部株式会社に商号変更し、1996年（平成8年）6月に新たにコンビニエンスストア事業部を設けて1号店を開店した[12]が、翌年1997年（平成9年）7月28日にコンビニエンスストア事業を営業譲渡されて株式会社甲信ホットスパーを設立して事業を引継いだ[41]がその後撤退した。

1986年（昭和61年）に、宮城地区スパー本部株式会社設立（前身は石巻を中心に展開していたコンビニの「エイトテン」）。2002年（平成14年）2月にホットスパーコンビニエンスネットワークスに営業譲渡[5][28]。
1985年（昭和60年）に沖縄スパー本部株式会社が設立される。1989年（平成元年）2月に関東地域スパー本部の子会社となった後、1993年（平成5年）3月にカスミコンビニエンスネットワークスに吸収合併されている。

エブリワン 編集

「エブリワン (コンビニエンスストア)」を参照

同社は現在はココストアイーストと同じココストアCVSグループである。

1981年（昭和56年）に、九州地域スパー本部株式会社設立[要出典]。

1999年（平成11年）8月に株式会社コトブキヤ・コンビニエンスシステムズや株式会社リョーユーチェーンサポートシステム（現・ココストアリテール）と統合する目的で九州コンビニエンスシステムズ株式会社を設立[42]。

2001年（平成13年）6月18日にコトブキヤ・コンビニエンスシステムズはココストアの傘下となり[27]7月には株式会社エブリワン（現・株式会社ココストアウエスト）に商号を変更した[42]。のち、2004年（平成16年）2月1日に九州地域スパー本部は同じココストア系列となったエブリワンに吸収合併される[30]。

2005年（平成17年）5月2日から5月26日までの期間でココストアに転換[32]。

2004年（平成16年）にホットスパーコンビニエンスネットワークスと沖縄地区エリアフランチャイズ契約を結び、以後は沖縄県での新店開発を任されていた[43]。

エリアフランチャイズ契約先であるホットスパーコンビニエンスネットワークスが「ココストア」にブランド統一し、社名もココストアイーストとなった。これに伴いエブリワンが運営する店舗も「ココストア」にブランド変更された。

東北スパー 編集

岩手県の食品卸「ベルセンター」系列の運営会社・東北スパー株式会社が、1984年（昭和59年）6月に設立し展開[8][9]。

2004年（平成16年）10月にコンビニエンス事業をローソンに営業譲渡し、店舗は一部を除きローソンに転換[9]。

東近畿地域スパー本部 編集

1982年（昭和57年）に平和堂が加盟して翌年に東近畿地域スパー本部を設立して[4]京都府、滋賀県、福井県の3府県で出店していた[44]。

2001年（平成13年）5月11日にファミリーマートへ営業権を譲渡することで基本合意したと発表し、8月末までに譲渡を完了して撤退した[44]。

北陸ホットスパー 編集

「ポプラ (コンビニエンスストア)」も参照

1968年（昭和43年）12月設立の北陸チューリップチェーン株式会社が、1978年（昭和53年）9月に富山県地区スパー本部株式会社となり、1985年（昭和60年）7月に北陸スパー本部株式会社へ商号を変更[6]した。

同社が1985年（昭和60年）11月にコンビニエンスストア運営の北陸ホットスパー株式会社を設立し[6]、同年のうちに富山市内に1号店がオープンし[45]、以降富山県で店舗を展開していた[31]。親会社の北陸スパー本部は1992年（平成4年）4月にアルビスに商号を変更した。

2000年（平成12年）1月、アルビスと日本海酒販の共同出資により持株会社の北陸シーストア・システムズが設立され、日本海酒販の子会社で、チックタックを運営していた株式会社チックタックシステムズとともに、その子会社となった。

2004年（平成16年）11月12日に、チックタックシステムズと北陸ホットスパーの株式がポプラへ譲渡された[31][46]。その後2005年3月以降ポプラに店舗転換し[45]、2005年（平成17年）12月13日付で同社に吸収合併された（全事業を吸収し、法人自体は合併せず清算。ポプラが近年行う吸収合併はこの方式が多い）。

広島県東部地区スパー本部 編集

1977年（昭和52年）に設立された株式会社桑宗の系列会社の広島県東部地区スパー本部[47]が、2005年（平成17年）時点で広島県福山市、尾道市、世羅郡世羅町に展開していた。店名はホットスパーだが、業態はスパーに近かった。スパーから脱退ののちに、株式会社チューリップチェーン本部（桑宗）に転換した。

四国スパー本部 編集

高知県内最大手のスーパーサニーマートがフランチャイズ契約を結んで1982年（昭和57年）から店舗を展開し[2]、当時高知県内では全国展開をしている唯一のコンビニであった。

1997年（平成9年）にローソンが進出して顧客を奪われ苦戦が続き、2001年（平成13年）3月14日にスリーエフと提携し[48]、スパー出店を中止して[48]直営店の全店とフランチャイズ店のほとんどをスリーエフへと転換し[2]、2015年にはローソンへ再転換した[49]。

北海道スパー 編集

北海道のスパー（ホットスパーではない）はセイコーマートを参照。

脚注 編集

[脚注の使い方]
  1. ^ a b “北関東・新潟地区夏期特集 カスミCVS、96年度1000店へ弾み”. 日本食糧新聞 (日本食糧新聞社). (1995年8月30日) 
  2. ^ a b c “サニーマート戦略特集:スリーエフ中四国、もっと地域に”. 日本食糧新聞 (日本食糧新聞社). (2010年10月29日) 
  3. ^ 川辺信雄. “コンビニエンス・ストアの経営史-日本におけるコンビニエンス・ストアの30年-”. 早稲田商学 第400号 (早稲田大学 早稲田商学同攻会) (2004-9). 
  4. ^ a b 北山幸子. “滋賀県における大規模小売業の展開―― 株式会社平和堂の事例を中心に ――”. 立命館経営学 第44巻第6号 (立命館大学) (2006-3). 
  5. ^ a b c d e f g h “ココストアイースト 会社概要”. ココストア. 2012年7月6日閲覧。
  6. ^ a b c d アルビス株式会社 第45期有価証券報告書 (Report). アルビス. 29 June 2012.
  7. ^ a b “ホットスパーが「COCO!」に変更 あす久米島に1号店”. 琉球新報 (琉球新報社). (2007年12月13日) 
  8. ^ a b c “ローソン、東北スパー店舗90店を譲受”. 日本食糧新聞 (日本食糧新聞社). (2004年9月17日) 
  9. ^ a b c d “東北スパー コンビニ事業撤退”. 岩手日報 (岩手日報社). (2004年10月23日) 
  10. ^ a b “全日本スパー本部、6月期2236店、3870億円に”. 日本食糧新聞 (日本食糧新聞社). (1996年8月23日) 
  11. ^ a b “東海地域スパー本部、岐阜県での営業権取得 SM事業部は 123店 320億円規模に”. 日本食糧新聞 (日本食糧新聞社). (1993年4月9日) 
  12. ^ a b “甲信越スパー本部、CVS事業部新設 「ホットスパー」展開へ”. 日本食糧新聞 (日本食糧新聞社). (1996年5月13日) 
  13. ^ 株式会社トーカン 第62期有価証券報告書 (Report). トーカン. 15 December 2011.
  14. ^ 株式会社トーカン 第58期有価証券報告書 (Report). トーカン. 19 December 2007.
  15. ^ “東海地域スパー本部、第24期(平成4年10月 - 同5年9月)決算”. 日本食糧新聞 (日本食糧新聞社). (1993年12月22日) 
  16. ^ “大阪地区スパー本部、夏季不振で上期売上高伸び悩む”. 日本食糧新聞 (日本食糧新聞社). (1993年11月8日) 
  17. ^ “CVS上場4社、上期出店ペース順調 エリアFCで周辺広げる”. 日本食糧新聞 (日本食糧新聞社). (1996年9月18日) 
  18. ^ “カスミCVSが委託中心に通期160店出店へ、旧型店の活性化急ぐ”. 日本食糧新聞 (日本食糧新聞社). (1995年10月30日) 
  19. ^ “カスミCVS、旧VC店活性化が急務 新タイプの積極開発へ”. 日本食糧新聞 (日本食糧新聞社). (1996年10月25日) 
  20. ^ a b “カスミCVSの既存店伸び悩む”. 日本食糧新聞 (日本食糧新聞社). (1998年4月24日) 
  21. ^ “北関東・新潟地区新春特集:CVS出店状況、大手北上で地元守勢”. 日本食糧新聞 (日本食糧新聞社). (1999年1月20日) 
  22. ^ “コンビニ新展開(下)驚異の発展 曲がり角”. 読売新聞 (読売新聞社). (1999年4月3日) 
  23. ^ “カスミコンビニエンスネットワーク・大岡新社長に再建を聞く”. 日本食糧新聞 (日本食糧新聞社). (1999年8月25日) 
  24. ^ “ココストアがKCSなどと業務提携、大手に対抗”. 日本食糧新聞 (日本食糧新聞社). (2000年6月23日) 
  25. ^ a b “BUSINESS ANGLE 九州コンビニエンスシステムズ コンビニの常識を破る新型店が好調 3年後の1000店体制へ出店を加速”. 財界九州2002年2月号 (財界九州社) (2002-2). 
  26. ^ a b “ココストア、カスミCVSと資本・業務提携、関東地区の基盤強化へ”. 日本食糧新聞 (日本食糧新聞社). (2001年3月14日) 
  27. ^ a b “ココストア、壽屋CVSを完全傘下に、グループ総店舗2200店でCVS界7位へ”. 日本食糧新聞 (日本食糧新聞社). (2001年6月22日) 
  28. ^ a b “全日本スパーグループ、地区本部を強化、1300店2380億円規模に”. 日本食糧新聞 (日本食糧新聞社). (2002年10月30日) 
  29. ^ 株式会社トーカン 平成14年9月期 中間決算短信(連結) (Report). トーカン. 22 May 2002.
  30. ^ a b “BUSINESS ANGLE 九州コンビニエンスシステムズ コンビニ店を進化させる生活密着型の新型店を熊本市に出店”. 財界九州2004年2月号 (財界九州社) (2004-2). 
  31. ^ a b c “ポプラ、チックタックシステムズと北陸ホットスパーを買収 早期に100店体制へ”. 日本食糧新聞 (日本食糧新聞社). (2004年10月29日) 
  32. ^ a b c “スパー全87店をココストアに順次転換 エブリワン ココストアとエリアフランチャイズ契約”. 週刊経済 2005年5月10日発行 No.1325 (地域経済センター) (2005-5-10). 
  33. ^ a b “コンビニのホットスパーが店舗名変更「ココストア」に”. 茨城新聞 (茨城新聞社). (2007年11月15日) 
  34. ^ a b “ホットスパー、「ココストア」にCI統一 スパー脱会で新戦略”. 日本食糧新聞 (日本食糧新聞社). (2007年12月13日) 
  35. ^ a b c “ココストアイースト、新装で新規客増加 タスポ効果も”. 日本食糧新聞 (日本食糧新聞社). (2008年10月8日) 
  36. ^ a b “全日本スパー本部解散 北海道スパーのみ単独加盟に”. 日本食糧新聞 (日本食糧新聞社). (2009年3月11日) 
  37. ^ “ココストアイースト 会社概要”. ココストア. 2012年7月6日閲覧。
  38. ^ 『追悼集 高遠なる理想、平凡なる実行』神林留学生奨学会、1995年。 
  39. ^ “カスミCVS、新社長に佐々木文博氏、7月に社名変更”. 日本食糧新聞 (日本食糧新聞社). (2001年4月25日) 
  40. ^ “全日本スパーグループ、グループメリットの追求狙い、仕入協同化を推進”. 日本食糧新聞 (日本食糧新聞社). (1993年9月8日) 
  41. ^ “カスミCVS、「㈱甲信ホットスパー」設立 甲信越スパーと棲み分け”. 日本食糧新聞 (日本食糧新聞社). (1997年7月21日) 
  42. ^ a b “ココストアウエスト 会社概要 沿革”. ココストア. 2012年7月6日閲覧。
  43. ^ “ホットスパー、エブリワンと共同で沖縄地区開発、地区ナンバーワン目指す”. 日本食糧新聞 (日本食糧新聞社). (2004年4月23日) 
  44. ^ a b “平和堂コンビニ撤退 県内に29店舗”. 福井新聞 (福井新聞社). (2001年5月11日) 
  45. ^ a b 『北日本新聞』2005年1月8日付朝刊4面『チックタック ホットスパー 県内50店「ポプラ」に改称 買収した広島の会社 5月めどに新規出店も』より。
  46. ^ 『北日本新聞』2004年11月13日付朝刊6面『チックタックとホットスパー 広島のコンビニが買収』より。
  47. ^ “瀬戸内特集・問屋インタビュー 桑宗・豊田社長”. 日本食糧新聞 (日本食糧新聞社). (1994年7月31日) 
  48. ^ a b “スリーエフ、サニーマートとエリアFC契約締結”. 日本食糧新聞 (日本食糧新聞社). (2001年3月16日) 
  49. ^ “高知県内の“サニー”ローソン　まず１０店が開店”. 高知新聞. オリジナルの2015年2月10日時点におけるアーカイブ。. https://web.archive.org/web/20150210081117/http://www.kochinews.co.jp/?&nwSrl=332987&nwIW=1&nwVt=knd 2018年9月30日閲覧。 

関連項目 編集

外部リンク 編集

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