大豆塚町
大豆塚町（まめづかちょう）は、大阪府堺市北区にある地名。2020年5月現在の行政地名は大豆塚町一丁及び大豆塚町二丁。住居表示は未実施[5]。
大豆塚町 | |
|---|---|
  大豆塚町 大豆塚町の位置  大豆塚町 大豆塚町 (大阪府) | |
| 北緯34度34分44.0秒 東経135度30分18.0秒 / 北緯34.578889度 東経135.505000度 | |
| 国 |
 日本 |
| 都道府県 |
 大阪府 |
| 市町村 |
 堺市 |
| 区 | 北区 |
| 町名制定 | 1939年（昭和14年） |
| 面積 | |
| • 合計 | 0.243707 km2 |
| 人口 | |
| • 合計 | 3,494人 |
| • 密度 | 14,000人/km2 |
| 等時帯 | UTC+9 (日本標準時) |
| 郵便番号 |
591-8042[3] |
| 市外局番 | 072（堺MA）[4] |
| ナンバープレート | 堺 |
地理 編集
北区の北部に位置する。東は新堀町、南は蔵前町、北長尾町、西は東雲東町、北は東浅香山町に接する。西から順に一丁～二丁がある。
河川 編集
歴史 編集
沿革 編集
本節では関連する地名についても記述する。
大豆塚（1889年 - 1939年） 編集
- 1889年（明治22年） - 大阪府大鳥郡大豆塚村が町村制の施行により、五箇荘村の大字となる。
- 1896年（明治29年） - 郡の統廃合により、泉北郡の所属となる。
- 1938年（昭和13年） - 堺市に編入され、「五箇荘村」を冠称する。
- 1939年（昭和14年） - 改称して大豆塚町となる[6]。
大豆塚町（1939年 - ） 編集
世帯数と人口 編集
2024年（令和6年）3月31日現在の世帯数と人口は以下の通りである[2]。
| 丁 | 世帯数 | 人口 |
|---|---|---|
| 大豆塚町一丁 | 802世帯 | 1,629人 |
| 大豆塚町二丁 | 927世帯 | 1,865人 |
| 計 | 1,729世帯 | 3,494人 |
人口の変遷 編集
国勢調査による人口の推移。
| 1995年（平成7年） | 3,491人 | [7] | |
| 2000年（平成12年） | 3,412人 | [8] | |
| 2005年（平成17年） | 3,514人 | [9] | |
| 2010年（平成22年） | 3,576人 | [10] | |
| 2015年（平成27年） | 3,474人 | [11] | |
| 2020年（令和2年） | 3,412人 | [12] |
世帯数の変遷 編集
国勢調査による世帯数の推移。
| 1995年（平成7年） | 1,243世帯 | [7] | |
| 2000年（平成12年） | 1,314世帯 | [8] | |
| 2005年（平成17年） | 1,423世帯 | [9] | |
| 2010年（平成22年） | 1,470世帯 | [10] | |
| 2015年（平成27年） | 1,493世帯 | [11] | |
| 2020年（令和2年） | 1,570世帯 | [12] |
学区 編集
市立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる[13]。
| 丁 | 番地 | 小学校 | 中学校 |
|---|---|---|---|
| 大豆塚町一丁 | 全域 | 堺市立東浅香山小学校 | 堺市立長尾中学校 |
| 大豆塚町二丁 | 全域 |
事業所 編集
2021年（令和3年）現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[14]。
| 丁 | 事業所数 | 従業員数 |
|---|---|---|
| 大豆塚町一丁 | 44事業所 | 348人 |
| 大豆塚町二丁 | 20事業所 | 120人 |
| 計 | 64事業所 | 468人 |
交通 編集
道路 編集
- 大阪府道28号大阪高石線（ときはま線）
- 長尾街道
施設 編集
- 堺市立東浅香山小学校
- 東浅香山こども園
- 浅香山交番
- 西願寺
郵便 編集
ギャラリー 編集
-
堺市立東浅香山小学校
脚注 編集
- ^ “大阪府堺市北区の町丁・字一覧”. 人口統計ラボ. 2020年2月2日閲覧。
- ^ a b “町丁別世帯数・人口”. 堺市 (2024年4月19日). 2024年5月6日閲覧。
- ^ a b “大豆塚町の郵便番号”. 日本郵便. 2020年3月20日閲覧。
- ^ “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
- ^ “住居表示を実施している町は？”. 堺市 (2014年11月4日). 2020年5月6日閲覧。
- ^ a b 「角川日本地名大辞典」編纂委員会 1983, p. 1128.
- ^ a b “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “令和2年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口，外国人人口及び世帯数－町丁・字等”. 総務省統計局 (2022年2月10日). 2024年3月10日閲覧。
- ^ “市立小・中学校の通学区域”. 堺市. 2020年3月30日閲覧。
- ^ “令和3年経済センサス?活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2023年6月27日). 2024年3月7日閲覧。
- ^ “郵便番号簿 2019年度版” (PDF). 日本郵便. 2020年1月12日閲覧。
参考文献 編集
- 「角川日本地名大辞典」編纂委員会 編『角川日本地名大辞典 27 大阪府』角川書店、1983年10月。ISBN 4-04-001270-4。
関連項目 編集
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