ビジネスインテリジェンス
ビジネスインテリジェンス（英: Business Intelligence、BI）は、経営・会計・情報処理などの用語で、企業などの組織のデータを、収集・蓄積・分析・報告することにより、経営上などの意思決定に役立てる手法や技術のこと[1]。 経営判断上の過去・現在・未来予測などの視点を提供する。ビジネスインテリジェンス技術で使われる一般的な機能には、OLAP、データ分析、データマイニング、プロセスマイニング(en)、テキストマイニング、複合イベント処理(CEP、en)、ビジネス業績管理(BPM)、ベンチマーキング、予測分析(en)、規範分析(en)などがある。
ビジネスインテリジェンスの対象データには、累積データを蓄積するデータウェアハウス、特定目的に合わせて抜き出したデータマートなどがあり、これらを作成更新する技術にはETLなどがある。
ビジネスインテリジェンスの目的はビジネス上の意思決定の支援であるため、意思決定支援システム(DSS)の1つとも呼ばれている[2] 。また市場競争上で優位獲得を目的とした意思決定の支援システムであるため、コンペティティブインテリジェンス(en)と呼ばれる事もある。
ビジネスインテリジェンスを実現するための、基幹システムからデータを収集し、加工し、わかりやすく示すためのソフトウェアをBIツールという。
歴史編集
1958年にIBM研究所のHans Peter Luhn(en)が「ビジネスインテリジェンス」の用語を使用した。彼はビジネスインテリジェンスを「希望する目的のための行動をガイドできるための、既に存在する事実の相互関連性を把握する能力」と定義した[3]。
1960年代にビジネスインテリジェンスは意思決定支援システム(DSS)の一部として理解されるようになり、1980年代にかけて発展した。DSSは意思決定を支援するためのコンピュータを使用したモデル作成を起源とする。1980年代後半に、DSSからデータウェアハウス、経営者情報システム(en:Executive Information System)、OLAP、そしてビジネスインテリジェンスなどが焦点をあびるようになった。
1969年、後にコグノス(Cognos)となるクエーサー（Quasar）が創立される。
1989年、後にガートナーグループのアナリストとなるHoward Dresnerが、「ビジネスインテリジェンス」とは、「事実をベースとした支援システムを使用した、ビジネス上の意思決定を進化させるための、概念と手法」を指す包括的用語であると提唱した[2]。1990年代後半までには、この意味での使用が普及した[4]
2008年にIBMがコグノスを買収し子会社化する。2010年にはIBMの一部門に組み入れられる。
脚注編集
- ^ Business Intelligence - dictionary.com
- ^ a b A Brief History of Decision Support Systems, version 4.0 (D. J. Power, 2007)
- ^ A Business Intelligence System (H P Luhn (1958, IBM Journal, p314)
- ^ A Brief History of Decision Support Systems (D.J.Power, 2010年11月1日)