東朋テクノロジー株式会社(とうほうてくのろじー、英: Toho Technology Corp.)は、愛知県名古屋市に本社を置く企業。

東朋テクノロジー株式会社
TOHO TECHNOLOGY Corp.

稲沢ものづくり開発本部新棟外観
種類 株式会社
市場情報 非上場
本社所在地 愛知県名古屋市中区栄三丁目10番22号
設立 1932(昭和7)年10月
法人番号 8180001038700
事業内容 半導体検査装置・通信機器の開発製造、産業機器・空調の販売・工事
代表者 代表取締役会長 富田和夫
代表取締役社長 富田英之
資本金 4億3000万円
売上高 非公開
従業員数 700人(グループ全体)
外部リンク https://www.toho-tec.co.jp
 

設備・機器の開発製造、商事・工事エンジニアリングを主な事業とする[1]

概要 編集

1819年(文政2年)初代・富田重助 鹿助が旧鉄砲町(名古屋市中区栄三丁町・現本社所在地)に『紅葉屋(もみじや)』を創業したのが起源。化粧品・小間物など雑貨類や食用油類を取り扱い、尾張藩御用商人としての地位を築く。

明治・大正時代には築いた財を活用し、愛知豊橋の神野新田の殖産事業や、明治銀行の創業、名古屋電気鉄道の初代社長などに携わり、名古屋経済の発展に大きく寄与した。[2]

1932年(昭和7年)に現東朋テクノロジーの前身である東亜工業を設立し、日立グループ関連会社の総合代理店として成長する。1969年(昭和44年)に東朋製作所を設立し、制御盤・電子基板などの製造から始まり、現在では世界トップシェアを誇る半導体・FPD検査装置や通信・インターフェイス機器などの開発製造を行っている。[3]

現会長の富田和夫は名古屋商工会議所・副会頭、中部経済同友会・代表幹事、中部経済連合会・常任理事などを歴任し、社長の富田英之も名古屋商工会議所 常議員兼中小企業委員長、中部経済同友会・代表幹事を務めるなど名古屋財界において深く親交を持つ。[4]

事業内容 編集

ファインメカ事業 編集

半導体・FPDの生産工程を支える製造装置・検査装置で世界トップシェアの製品を数多く保有する。半導体ストレス測定装置フレクサスなど、海外の先端技術を移管し開発された製品も多い。[5]

エレクトロニクス事業 編集

自動車工場で40年以上採用されている多重伝送装置TOLINEを始め、無線・電力線など通信技術をコアに持つ。自動車生産指示などのシステムや、制御盤・電子基板などの受託開発製造、近年ではインターフェイス機器などの自社製品を拡大[6]

産業都市システム事業 編集

1946年に(株)日立製作所と特約店契約を締結。鉄道関連の電話システムを⽪切りに⽇⽴グループの総合代理店として、現在では産機製品において東海地区1位の売上を誇る。

環境エンジニアリング事業 編集

日立製品の工場・ビル設備の施工・メンテナンスから始まり、現在は空調設備、給排水衛生設備建築の施工管理が主力。関連小会社に東朋空調システム、汽罐(きかん)化学工業、長宅(ながけ)電機工業を有する。[7][8]

沿革 編集

  • 1932年(昭和7年) 東亜工業 設立
  • 1961年(昭和36年) 東亜工業より家電部門を分離し、東亜家庭電器を設立
  • 1969年(昭和44年) 東朋製作所設立、自動制御盤の製造を創業。家電量販チェーン ナコーを設立
  • 1970年(昭和45年) 名古屋鉄道と折半出資にて名古屋電子エンジニアリングを設立
  • 1983年(昭和58年) 東朋製作所を東朋エレクトロニクスに社名変更
  • 1990年(平成2年) 東亜工業と東亜家庭電器を合併し、東朋テクノロジーに社名変更
  • 1994年(平成6年) 東朋テクノロジーと東朋エレクトロニクスを統合合併。上海市青浦区青浦鎮工業公司との合弁会社、上海東朋電子技術有限公司を設立
  • 1999年(平成11年) 米国KLAテンコール社から液晶検査装置FP20の独占的製造・販売権を取得
  • 2001年(平成13年) 上海に東朋技術(上海)有限公司を設立
  • 2002年(平成14年) 米国KLAテンコール社から半導体検査装置フレクサスの製造・販売権を取得。上海市青浦工業園区に上海東朋科技有限公司を設立
  • 2004年(平成16年) 上海東朋科技有限公司新工場完成。米国ナノメトリクス社のFPD事業部門を買収し、膜厚測定装置の製造・販売を開始
  • 2009年(平成21年) 米国ザイゴ社から液晶検査装置の製造・販売権を取得
  • 2012年(平成24年) TOHO TECHNOLOGY Corp.(アメリカ現地法人)を設立。PT. TOHO TECHNOLOGY INDONESIA(インドネシア現地法人)を設立
  • 2013年(平成25年) 米ナノメトリクス社より技術移管を受け、膜厚測定装置TohoSpec3000の製造・販売を開始
  • 2015年(平成27年) 吉田電機工業株式会社を合併。株式会社ダイトーマイテックの株式を100%取得し、子会社化。
  • 2019年(令和元年) 株式会社相互設備を合併
  • 2020年(令和2年) 汽罐(きかん)化学工業株式会社(大阪市)の株式を100%取得し、子会社化。
  • 2021年(令和3年) 長宅(ながけ)電機工業株式会社(尼崎市)の株式を100%取得し、子会社化。

関連企業 編集

脚注 編集

外部リンク 編集