「アースキン・メイ (初代ファーンバラ男爵)」の版間の差分

このような政情にあって、メイは30歳手前にして通称『[[アースキン・メイ (書籍)|アースキン・メイ]]』（1844年初版）を上梓し、議会運営と意思決定の公平性（フェアプレイの精神）を説いた{{Sfn|Palonen|2012|p=13}}。議会運営の準則を定めた教本は他にも複数あるものの、メイの視点は外部からの研究・評論ではなく、実務経験に根差して諸問題の事例を引用・解説したことが特徴として挙げられ{{Sfn|Palonen|2012|p=15}}、本書は21世紀に入ってからもしばしば実質的なイギリス憲法の一部として位置づけられている{{Efn2|name=Uncodified|一般的な国の憲法とは異なり、イギリスの場合はいわゆる「憲法」に該当する法律文書が一つに体系化・法典化されているわけではない。そのため「[[不文憲法]]」（unwritten）あるいは「不成典憲法」（uncodified）と呼ばれる{{R|BritishLibrary}}。どの法律文書をイギリス憲法の構成要素と見做すか見解は異なるものの、『アースキン・メイ』をこれに含める立場が複数存在する{{R|Gallop2020|GriffithsLeach2018}}。また憲法とまで断言せずとも、「議会手続を定めたバイブル」「議会運営準則の中で最も権威のある書」などと位置付けられている{{R|Parliament|Heywood2015}}。}}。その内容は不正選挙の公判・弾劾といった司法手続に関するものや{{Efn2|『アースキン・メイ』初版 第22章および第23章を参照のこと{{Sfn|May|1844|p=ix–xiv|loc=§ contents}}。}}、私法律案（{{lang|en|private bills}}）の請願審理手順{{Efn2|『アースキン・メイ』初版 第19章および第24 - 29章を参照のこと{{Sfn|May|1844|p=ix–xiv|loc=§ contents}}。}}、[[庶民院]]（下院）・[[貴族院 (イギリス)|貴族院]]（上院）・国王間の意思疎通と権限分担{{Efn2|『アースキン・メイ』初版 第19章および第16 - 17章を参照のこと{{Sfn|May|1844|p=ix–xiv|loc=§ contents}}。}}など多岐に渡る。

その後、1855年12月（40歳）に庶民院書記官補佐{{Sfn|Essays (McKay: Chapter 1)|2017|p=25}}、1871年2月には庶民院書記官に昇格任命されている{{R|gazette1871-02-03}}。庶民院書記官とは議会運営・手続に関わるアドバイザー職のトップである{{R|AboutClerk-BC}}{{Efn2|庶民院書記官の職責は記録上、少なくとも1363年まで遡る。当時は絶対君主が庶民院書記官を直接任命する重要な職であり、庶民院議員や内閣には罷免権がない独立した立場であった。その後手続面のアドバイザーから徐々に職責が広がり、議会運営実務における執行責任者の役割も現代では含まれている{{R|AboutClerk-PSA}}。}}。既にメイの書記官補佐時代には『アースキン・メイ』がイギリス国外でも評価を得て{{Sfn|Essays (McKay: Chapter 1)|2017|pp=25–26}}、第6版まで改訂が進み{{Sfn|Essays (McKay: Chapter 1)|2017|p=25}}、書記官に昇格後も第9版まで改訂に従事した{{Sfn|Palonen|2012|p=14}}。当時のイギリスは対外的には[[イギリス帝国|帝国主義]]に基づいて覇権を拡大した時期であり{{Sfn|竹内|2015|pp=8-9}}、諸外国の議会関係者がメイに接触した記録も残っている{{Sfn|Essays (McKay: Chapter 1)|2017|p=26}}{{R|Gendai}}。しかしながら国内での実務上では、書記官補佐時代のメイは議会規則改革の諸提言で議会の委員会から合意を得られず{{Sfn|Essays (McKay: Chapter 9)|2017|p=165}}、書記官昇格後も改革の努力を続けた{{Sfn|Essays (McKay: Chapter 9)|2017|p=165}}。

さらに1860年代以降、職務の傍らで執筆活動の幅も広げ、直近100年間のイギリス憲政史をまとめた『ジョージ三世の王位継承以降のイギリス憲法史（1760年-1860年)』（1861年-、全3巻）や、古代欧州から当時のアジア諸国にいたる民主主義を俯瞰した『ヨーロッパ民主史』（1877年）を記している。イギリス議会史に詳しい[[中村英勝]]は、[[立憲政治]]の母国たるイギリスにおいて19世紀以降は憲政史の研究が盛んであったと考察しており、その代表的な史家としてメイの名前を挙げている{{Efn2|中村が挙げたのは、『ジョージ三世の王位継承以降のイギリス憲法史（1760年-1860年)』を記したメイ、メイに影響を与えたとする先人の{{仮リンク|ヘンリー・ハラム|en|Henry Hallam}}（1777年 - 1859年）、およびメイと同世代の{{仮リンク|ウィリアム・スタッブズ|en|William Stubbs}}（1825年 - 1901年）の3名である{{Sfn|中村|1976|pp=142, 173}}。}}。ただし、歴史学者[[ハーバート・バターフィールド]]からは、メイの[[ホイッグ史観]]（国王や国教会に対抗する議会側の主権優位性をことさら強調する視座{{R|WhigHist}}）が批判されている{{R|Butterfield}}{{Sfn|Essays (McKay: Chapter 1)|2017|p=26}}。イギリスは政党政治の長い歴史を有するが{{Sfn|中村|1976|pp=27–28}}、19世紀に入ってからは[[トーリー党 (イギリス)|トーリー党]]（前身は宮廷党、後の保守党、[[ジェントリ|地方の土地所有名望家]]が支持基盤）と[[ホイッグ党 (イギリス)|ホイッグ党]]（前身は地方党、後の自由党、名望家以外が支持基盤）との二大政党による舌戦が繰り広げられ、政権交代を繰り返した時代であった{{Sfn|中村|1976|pp=257–258}}。メイが立場上ホイッグ党員であったかは不明だが、少なくとも議事規則をめぐっては強固なホイッグ党支持だったと言われている{{Sfn|Essays (McKay: Chapter 9)|2017|p=158}}。

1815年2月8日{{R|Cokayne}}、[[ロンドン]]北西部の[[カムデン区]]{{仮リンク|ケンティッシュ・タウン|en|Kentish Town}}に生まれる{{Efn2|ケンティッシュ・タウンは庶民院および貴族院の議事堂がある[[ウェストミンスター宮殿]]から北に6kmほどに位置する地域。}}{{R|RG11}}{{Sfn|Essays (McKay: Chapter 1)|2017|p=31}}。同年9月21日に[[セント・マーティン・イン・ザ・フィールズ]]で洗礼を受け、洗礼記録における両親の名前はトマス・メイ（{{lang|en|Thomas May}}）とサラ・メイ（{{lang|en|Sarah May}}）である{{R|christening}}。メイの父は弁護士業を営んでいた{{Sfn|Essays (McKay: Chapter 1)|2017|p=31}}。ただし、アースキン・メイの日記を編纂した{{R|McKayJournal}}{{仮リンク|ウィリアム・マッケイ (庶民院書記官)|en|William McKay (parliamentary official)|label=サー・ウィリアム・マッケイ}}によると、アースキン・メイは{{仮リンク|トマス・アースキン (初代アースキン男爵)|en|Thomas Erskine, 1st Baron Erskine|label=初代アースキン男爵トマス・アースキン}}（司法長官の役割を果たす[[大法官]]{{R|LordChancellor}}などを歴任）の息子または孫だった可能性があり、メイ自身もそれをほのめかしたという{{R|ODNB}}。

当時、1832年の[[1832年改革法|第1次選挙法改正]]に伴う議事時間の不足は議事日程における争点になっており{{Sfn|Vieira|2015|p=25}}、研究者カリ・パロネン（{{lang|fi|Kari Palonen}}）によればこの非効率性が『アースキン・メイ』で扱われたテーマだったという{{Sfn|Palonen|2012|p=18}}。メイは第1次選挙法改正を「議案の通過は複雑で長い手順であり、1832年時点でも[[エリザベス1世 (イングランド女王)|エリザベス1世]]の議会とそれほど違わなかった」と感じていた{{Sfn|Essays (Sharpe & Evans: Chapter 13)|2017|p=228}}{{Efn2|議員は議案について質問することができ、（1832年時点の）最短手順をとったとしても第一読会で4問、第二読会で5問、法案委員会で9問、第三読会で6問が必要だった{{Sfn|Essays (Sharpe & Evans: Chapter 13)|2017|p=228}}。修正案が提出された場合は必要な質問数がさらに増えた{{Sfn|Essays (Sharpe & Evans: Chapter 13)|2017|p=228}}。}}。

本書は、議事規則改革を唱えた小冊子パンフレット（原題: {{lang|en|''"Remarks and Suggestions with a View to Facilitate the Dispatch of Public Business in Parliament"''}}、ロンドン、1849年、[[八折り判|8vo]][[パンフレット]]{{R|DNB}}）である。その執筆背景としては、1847年から1848年の会期の長さがある{{Sfn|May|1849|p=1}}。この会期は1847年11月18日{{R|Hansard1847}}に開会し、1848年9月5日にようやく閉会したが{{R|Hansard1848}}、293日にわたる会期は記録である270日（1802年 - 1803年の会期）を大幅に更新した{{Sfn|May|1849|p=1}}。

こうした情勢のなか、庶民院は公務委員会（{{lang|en|Committee on Public Business}}）を設立して議事規則の改革を検討{{Sfn|May|1849|p=1}}、メイも敬愛する議長ショー＝ルフェーブルに提言し、ショー＝ルフェーブルは委員会でメイの提言の一部を提出した{{Sfn|Essays (McKay: Chapter 9)|2017|p=158}}。メイは改革の勢いが衰えないうちに小冊子パンフレット『議会公務を促進するための所見と提言』を出版し{{Sfn|Essays (McKay: Chapter 9)|2017|p=158}}、無関係な発言を制限する、採決数を減らす、米国の「1時間ルール」（1時間を超える長演説を禁止）の導入、フランスの「弁論終了動議」の導入といった方策について意見を述べた{{Sfn|May|1849|pp=26–33}}。メイは「議事規則をめぐっては（時として露骨なまでに）ホイッグ党支持」であったとされ、メイの議事規則に関する「提言の多くが徹底的であるが、全般的には明らかな濫用を防ぐための改正を好み、古い原則を捨てることには渋った」と言われる{{Sfn|Essays (McKay: Chapter 9)|2017|p=158}}。

1848年から1849年にかけての庶民院公務委員会は最終的にはショー＝ルフェーブルが提出した提言の一部を容れ、穏健な改革案を通した{{Sfn|Essays (McKay: Chapter 9)|2017|p=160}}。改革案が1853年に発効すると、メイは再び議事規則改革を目指すようになり、1854年1月に『{{仮リンク|エディンバラ・レビュー|en|Edinburgh Review}}』に論文「議会立法機構」（原題: {{lang|en|''"The Machinery of Parliamentary Legislation"''}}）を寄稿した{{Sfn|Essays (McKay: Chapter 9)|2017|pp=160–161}}。投稿時点では匿名だったが{{R|Edinburgh}}、1881年の再版で記名となった{{Sfn|Essays (McKay: Chapter 9)|2017|p=161}}。

『議会立法機構』はメイの晩年の1881年になって小冊子パンフレットの装丁で再出版されているが、メイは再出版にあたって筆者序文を寄せ、「1854年という大昔に書いた記事を再出版するという提案は喜ばしいが、（記事が）今の状況にも適用できるか疑わざるを得なかった。しかし、それをもう一度読むと、有効な立法への障礙がそれほど残っていることと、議事規則という古い制度の欠点を補い、濫用を防ぐ措置のそれほど行われていないことに驚いた」と振り返った{{Sfn|May|1881|p=4}}。

メイの改革提言は議事規則（立法のプロセス）に留まらず、成文法の法典化・統合・索引作成（立法の成果物）にもおよんでいる。その第一歩として1850年に『選挙法の統合について』（{{lang|en|''On the Consolidation of the Election Laws''}}、ロンドン、1850年、8vo小冊子[[パンフレット]]{{R|DNB}}）を出版した{{Sfn|Essays (McKay: Chapter 9)|2017|p=169}}。『選挙法の統合について』では議員の選挙と就任に関する法律を扱っており、メイは選挙関連の法律が250件近くもあり、その多くがすでに失効していたが正式に廃止されておらず、また重複や矛盾する箇所も多かったと指摘した。このような成文法間の不整合を正すべきとの課題認識は、選挙法に限らず既に19世紀前半には広く争点となっていた{{Sfn|Essays (McKay: Chapter 9)|2017|p=169}}。

[[ファイル:Charles Shaw-Lefevre, Viscount Eversley.jpg|thumb|right|アースキン・メイを重用した庶民院議長{{仮リンク|チャールズ・ショー＝ルフェーブル (初代エヴァーズリー子爵)|en|Charles Shaw-Lefevre, 1st Viscount Eversley|label=チャールズ・ショー＝ルフェーブル}}、1860年代の写真。]]

こうしてメイの庶民院書記官への昇進は1871年2月2日に決定され、2月3日に発表された{{R|gazette1871-02-03}}。メイ、56歳の時である。ル・マーチャントは自身の引退のときにアースキン・メイに対し感謝を述べている{{Sfn|Essays (McKay: Chapter 1)|2017|p=25}}。

庶民院書記官に就任した後も議事規則改革の提言を続け、1871年の庶民院業務特別委員会では「0時30分以降、異議が唱えられた業務について討議を始めることを禁止する」規則の導入を、1878年の庶民院業務特別委員会では「週に1日、歳入関連の審議のみを行い、それ以外の弁論を禁止する」規則の導入に成功した{{Sfn|Essays (McKay: Chapter 9)|2017|p=169}}。また、1877年に[[チャールズ・スチュワート・パーネル]]がアイルランド自治問題に注目を集めようとして議会で遅滞戦術をとると、庶民院議長{{仮リンク|ヘンリー・ブランド (初代ハムデン子爵)|en|Henry Brand, 1st Viscount Hampden|label=サー・ヘンリー・ブランド}}は議員が再発防止を目指して議事規則の変更を検討しているとして、メイに返答用の資料を準備させた{{Sfn|Essays (McKay: Chapter 9)|2017|p=168}}。メイは昔提起したことのある「遅滞用の動議では弁論禁止」「議員が故意に繰り返して議事を妨害した場合、議会侮辱罪で有罪とし、登院停止などの処罰を与える」などの改革案を提起し、[[庶民院院内総務]]の[[スタッフォード・ノースコート (初代イデスリー伯爵)|スタッフォード・ノースコート]]はその一部に賛成したが、ブランドはノースコートには改革を通過させる決心も票数も足りないと考え、結局1878年7月に問題が再発するまで何の処置もなされず、メイはブランドへの手紙でノースコートの態度を批判した{{Sfn|Essays (McKay: Chapter 9)|2017|p=168}}。その後、1881年1月末に[[1881年人身財産保護法|人身財産保護法案]]（一般的には「アイルランド強圧法」（{{lang|en|Coercion Act}}）と呼ばれる）が提出されると、アイルランド人議員36名が再び遅滞戦術をとり、1月31日から2月2日には会議が41時間連続で行われた{{R|Koss}}。ブランドはやむなく議会の緊急状態を宣言して、2月4日から28日まで「議会の独裁者」（{{lang|en|parliamentary dictator}}）として振舞い、遅滞戦術をとった議員を追い出した後法案の審議を続けた{{R|Koss}}。この事件とそれを受けてグラッドストンが1882年に行った議事規則改革は1883年に出版された『アースキン・メイ』第9版に大きな影響を与えた{{Sfn|Palonen|2012|p=20}}。

庶民院書記官以外の職責・栄誉の面では、1875年と1885年に貴族院書記官への就任も目指したが、いずれも実現しなかった{{R|ODNB}}。しかし、1873年11月21日に出身校ミドル・テンプルの{{仮リンク|評議員 (法曹院)|en|Bencher|label=評議員}}に選出され{{R|DNB}}、翌1874年6月17日に[[オックスフォード大学]]より{{仮リンク|民法学博士|en|Doctor of Civil Law|label=D.C.L.}}の学位を授与され{{R|DNB}}、1880年にミドル・テンプルの朗読者（{{lang|en|reader}}）に{{Efn2|法曹院の法令読会（{{lang|en|reading}}）において、法令の解釈を披露し、それに対する批判に反論する役割を持つ人物{{R|Tanaka2015|p=11}}。}}{{R|Hutchinson2003}}、1884年8月11日には[[枢密院 (イギリス)|枢密顧問官]]に任命された{{R|DNB}}。庶民院書記官経験者が枢密顧問官に任命されるのは2017年時点でもアースキン・メイの1例しかなかったという{{Sfn|Essays (McKay: Chapter 1)|2017|p=29}}。

==== 『ジョージ三世の王位継承以降のイギリス憲法史（1760年-1860年)』執筆（1861年 -） ====

『ジョージ三世の王位継承以降のイギリス憲法史（1760年-1860年)』（{{lang|en|''The Constitutional History of England since the Accession of George III, 1760–1860''}}、[[ロンドン]]、1861年 - 1863年初版、2巻、8vo。1871年第3版、3巻）{{R|DNB}}{{Efn2|name=TransJP1861|本書の日本語定訳はないことから、渡辺・小山・浜田共訳{{Sfn|レーヴェンシュタイン訳書 (1)|1989|p=65}}に従った。当訳書の原著は憲法論などで知られる哲学者・政治学者{{仮リンク|カール・レーヴェンシュタイン|en|Karl Loewenstein}}であり、革命後の共和制フランスや君主制ドイツなどとの対比の文脈で、レーヴェンシュタインはメイの著作『ジョージ三世の王位継承以降のイギリス憲法史（1760年-1860年)』を参照文献として挙げている{{Sfn|レーヴェンシュタイン訳書 (1)|1989|pp=61–65}}。}}はイギリスの憲政史に関する著作であり、[[ジョージ3世 (イギリス王)|ジョージ3世]]が即位した1760年から1860年までの100年間を扱っている{{Sfn|May|1874|pp=v–vi|loc=§ preface}}。しかし、ジョージ3世の即位が憲政史における分水嶺というわけではなく、取り扱う期間が1760年から始まる理由はそれまでの歴史が{{仮リンク|ヘンリー・ハラム|en|Henry Hallam}}の著作ですでに扱われていることだったという{{Sfn|May|1874|pp=v–vi|loc=§ preface}}{{Efn2|イギリスにおける近代的な議院内閣制の発展研究の観点からは、ジョージ3世の即位（1760年）ではなく、曾祖父の[[ジョージ1世 (イギリス王)|ジョージ1世]]の即位（1714年）をターニングポイントとするのが通説となっている。ジョージ1世はハノーヴァー家出身のドイツ人であり、英語を解すことができなかったことから、首相との会話にはラテン語を用いていたとされる。かつ即位は50歳を超えてからである。したがって「王は君臨すれど統治せず」の政治姿勢は意図したものではなく、必然的に責任内閣制が必要とされた背景がある{{Sfn|中村|1976|p=123}}。その後、ジョージ3世は1760年の即位後に王権回復に努めて民主化・立憲主義の後退が一時的に起こるものの、[[ウィリアム・ピット (初代チャタム伯爵)|大ピット]]による長期政権運営によって責任内閣制と首相の地位が確立している{{Sfn|中村|1976|p=26}}。}}。

[[島田三郎]]と[[乗竹孝太郎]]による日本語訳は1883年から1888年にかけて秀英社（のちに輿論社が出版を引き継ぐ）より『英国憲法史』として出版された{{R|Shimada}}。このほか、メイの死後1894年時点でドイツ語とフランス語訳も出版され、19世紀末の『[[英国人名事典]]』が「ハラムに比肩する」と評価したものの{{R|DNB}}、[[ホイッグ史観]]を採用しており{{Sfn|Essays (McKay: Chapter 1)|2017|p=26}}、20世紀の歴史学者[[ハーバート・バターフィールド]]は「（アースキン・メイの）証拠の様々な部分を合成する能力により、平凡な先人たちよりも大きな誤りを作り出してしまった」「歴史にドクトリン的要素を入れたことで、最初の誤りを増大させて、著作を真実から遠ざける結果となった」と批判している{{R|Butterfield}}。ただし、先人のハラムが既にホイッグ史観に立脚しており、メイはこの立場を踏襲したとも評されている。ハラムと比較して、特に社会学的な観点からの考察がメイの著作では充実した内容となっている{{R|NYT-Review1863}}。同じく20世紀の歴史学者である{{仮リンク|イアン・ラルフ・クリスティ|en|I. R. Christie}}はメイの著作が「ジョージ3世の活動は権力を政治家から国王に移行させ、憲政上のバランスを破壊した」というホイッグ史観の通説に「1714年から1760年までの間に党派政治と[[責任内閣制]]が発展し、政治家がヴィクトリア朝後期のそれと同じように活動した」という仮定を追加し、ジョージ3世時代の実態が歪められてしまった{{R|Christie}}。[[ロムニー・セジウィック]]によれば、この見方の結果、ジョージ3世が同時代の政治家から[[名誉革命]]で成立した体制の転覆を疑われたところは、歴史家の目には責任内閣制の転覆を疑われたと映ることになるという{{R|Christie}}。

『ヨーロッパ民主史』は川田徳二郎により『欧州民力史論』として日本語訳され、1882年3月に出版された{{R|Kawada}}。

『英国人名事典』は初代ファーンバラ男爵メイを「有能、誠実で称賛に値する公務員」（{{lang|en|a most able, faithful, and meritorious public servant}}）と称え、多くの人から尊敬されたとした{{R|DNB}}。しかし、後世に庶民院書記官を務めた{{仮リンク|ウィリアム・マッケイ (庶民院書記官)|en|William McKay (parliamentary official)|label=サー・ウィリアム・マッケイ}}は初代ファーンバラ男爵メイが栄典に強い興味を持ったと指摘し、1884年に庶民院議長ブランドが首相グラッドストンにアースキン・メイの枢密顧問官への任命を推薦したとき、アースキン・メイが「ずうずうしくも『格別に適切』であると答え」、庶民院書記官から引退するときに賃金と同額の年金を求めたという{{Sfn|Essays (McKay: Chapter 1)|2017|p=29}}。また、公務員としては公正だったものの、社交界では自由主義者と親しく、また庶民院勤務の公務員に[[自由党 (イギリス)|自由党]]党員の息子を推薦することが多かったという{{Sfn|Essays (McKay: Chapter 1)|2017|pp=27–28}}。

パロネンによると、ベンサムとメイは双方ともに議会運営の公平性を説いている点では共通する{{Sfn|Palonen|2012|p=13}}。また、ベンサムも議題提出のタイミングや審議の長さといった時間に着目している{{Sfn|Palonen|2012|p=16}}。しかし、ベンサムが議会の「部外者」であるため実務経験を持たず、議会で生じる可能性のある問題や議事規則で定めるべき点を列挙して、イギリスの議会のみならず立法議会全般に適用できるようにしたのに対し、メイは議会に実際に関わり、イギリスの議会史において繰り返して議論された議事規則の問題を事例を引用しつつ解説した違いがある{{Sfn|Palonen|2012|p=15}}。

また、『アースキン・メイ』の初版序文でもメイ自ら言及している通り、メイ以前のイギリス議事規則本の権威としては{{仮リンク|ジョン・ハットセル|en|John Hatsell}}による著作（1781年初版、1818年第4版）が存在する{{R|Hatsell1781}}。『アースキン・メイ』では1818年以降の庶民院における事例を取り上げたほか、ハットセルの著作では取り扱われなかった貴族院における事例も採用したという{{Sfn|May|1844|p=A3–A4|loc=§ preface}}。また、ハットセルの著作が先例に基づくアプローチで{{Sfn|Palonen|2012|p=17}}、あくまでも先例集（{{lang|en|collection of precedents}}）という形をとっているのに対し{{R|Hatsell1818}}、メイは年代順ではなくトピック毎に原則、根拠、先例という順で並べ、議会規則を読みやすくした{{Sfn|Palonen|2012|p=17}}。さらに、独立した問題への回答ではなく、議事規則の根底にある原則とロジックを明示することで、読者に議事規則について再考し、それを合理化できる機会を与えることになる{{Sfn|Essays (Seaward: Chapter 6)|2017|p=114}}。

『アースキン・メイ』は1850年代にはすでにイギリス国外でも評価されており{{Sfn|Essays (McKay: Chapter 1)|2017|p=25}}、スウェーデンと[[オスマン帝国]]の議会がアースキン・メイに接触したほか、『[[タイムズ]]』紙は『議会の法、特権、手続と慣習』が本国よりも[[オーストラリア]]で有名であると報じた{{Sfn|Essays (McKay: Chapter 1)|2017|pp=25–26}}。

*『議会の法、特権、手続と慣習』（{{lang|en|''A Treatise upon the Law, Privileges, Proceedings and Usage of Parliament''}}、1844年初版{{Sfn|May|1844|pp=i|loc=§ 前表紙}}、[[八折り判|8vo]]{{R|DNB}}、メイ本人は第9版まで改訂）

*『議会公務を促進するための所見と提言』（{{lang|en|''Remarks and Suggestions with a View to Facilitate the Dispatch of Public Business in Parliament''}}、ロンドン、1849年、8vo[[八折り判|8vo]]パンフレット]]{{R|DNB}}）

*「議会立法機構」（{{lang|en|''The Machinery of Parliamentary Legislation''}}、『{{仮リンク|エディンバラ・レビュー|en|Edinburgh Review}}』への寄稿、1854年1月） - 投稿時点では匿名だったが{{R|Edinburgh}}、1881年の再版で具記名となった{{Sfn|Essays (McKay: Chapter 9)|2017|p=161}}

*『ジョージ三世の王位継承以降のイギリス憲法史（1760年-1860年)』{{Efn2|name=TransJP1861}}（{{lang|en|''The Constitutional History of England since the Accession of George III, 1760–1860''}}、[[ロンドン]]、1861年 - 1863年初版、2巻、8vo。1871年第3版、3巻）{{R|DNB}}

* 1849年 - 小冊子パンフレット『議会公務を促進するための所見と提言』上梓

* 1850年 - 小冊子パンフレット『選挙法の統合について』上梓

* 1861年 - 『ジョージ三世の王位継承以降のイギリス憲法史（1760年-1860年)』上梓

<ref name="NYT-Review1863">{{Cite web2 |url=https://www.nytimes.com/1863/07/14/archives/books-of-the-week-the-constitutional-history-of-england-since-the.html |title=BOOKS OF THE WEEK.; THE CONSTITUTIONAL HISTORY OF ENGLAND, SINCE THE ACCESSION OF GEORGE III., 1760 --1860. BY THE AS ERSKINE MAY, C.B. in two volumes, Volumes II. Boston: CROSBY & NICHOLS. |trans-title=今週の書籍紹介: アースキン・メイ著『ジョージ三世の王位継承以降のイギリス憲法史（1760年-1860年)』（第2巻、Crosby & Nichols社、ボストン）|publisher=[[ニューヨーク・タイムズ|The New York Times]] |date=1863-07-14 |access-date=2020-03-13 |language=en}}</ref>

*[https://tile.loc.gov/storage-services/service/ll/llmlp/Const-History-England_Vol-I/Const-History-England_Vol-I.pdf ジョージ三世の王位継承以降のイギリス憲法史（1760年-1860年) 第1巻]{{en icon}}

*[https://tile.loc.gov/storage-services/service/ll/llmlp/Const-History-England_Vol-II/Const-History-England_Vol-II.pdf ジョージ三世の王位継承以降のイギリス憲法史（1760年-1860年) 第2巻]{{en icon}}