「飛行場」の版間の差分

[[ImageFile:F-16 1 Yokota Tokyo.jpg|thumb|250px|[[横田飛行場|横田基地]]祭に飛来した[[アメリカ合衆国空軍|アメリカ空軍]][[F-16_(戦闘機)|F-16]][[戦闘機]]]]

民間用の飛行場は、用途によって大きく二つに分類される。公共の用に供することを目的とした飛行場を「公共用飛行場」、そうでないものを「非公共用飛行場」という。飛行場に主として発着する[[航空機]]のうち最大のものが常用できるように計画・設計される。飛行場は、全体の敷地内に[[滑走路]]、[[着陸帯]]、[[過走帯]]、[[誘導路]]、[[エプロン (飛行場)|エプロン]]といった基本施設と、また[[定期航空運送事業者]]が利用するような規模の大きな飛行場では、夜間運用に必要な[[滑走路灯]]をはじめとする[[航空灯火施設]]、[[無線誘導]]により航空機を計器進入させる[[航空保安施設]](（[[無線誘導施設]]など)）が必要となり、基本施設に併せて計画・設計される。

飛行場の基本構成は、[[ハード]]および[[ソフト]]を含めて、[[1944年]]12月7日にシカゴで採択された「[[国際民間航空条約]](Convention（Convention on International Civil AviationAviation）いわゆるシカゴ条約」により[[1947年]]4月4日発足した「[[国際民間航空機関]](International（International Civil Aviation Organization 、略称:ICAO)：ICAO）」が定める飛行場を設置する際の推奨標準に基づいてデザインされる。[[日本]]国内においては[[航空法]]（昭和27年法律第231号）に基づく安全基準が適用される。

公共用飛行場の場合、設置申請者が行う飛行場設置許可申請に基づく手続きと並行して、国の機関（国土交通省航空局）によって、新たに飛行場が設置されること、新たに設置される飛行場を利用するための進入・出発手続きが新たに設定されることについて、たとえ日本国内の飛行場であっても、[[AIRAC]](（運航規程等の変更を必要とするような運航上重要な航空情報を世界的に統一された有効日に合わせて有効となるよう有効日の少なくとも28日前に配布先に届くよう作成される方式を意味し、航空路誌改訂版及び航空路誌補足版の冒頭にAIRACと付される)）により条約批准国に対して、その飛行場の存在および離着陸を行うための進入・出発方法を国際的に周知する手続きが行われる。飛行場の供用開始日の56日前(AIRAC（AIRACの周知期間2周期分)）に、[[航空路誌]](Aeronautical（Aeronautical Information Publication、略称AIP)：AIP）に追訂する形で国際的に周知される。

国際民間航空機関(ICAO)（ICAO）では、[[旅客]]、[[貨物]]などの[[輸送]]に使われ[[港]]のような役割をもつ公共用の飛行場を特に[[空港]]と呼ぶとしている。日本の航空法では、航空機の離着陸の用に供する施設を飛行場と定義し、[[空港法]](旧空港整備法、昭和31年法律第80号)では、主として公共用飛行場を空港と定義している。