「直収電話」の版間の差分

初期費用やランニング費用の安さと引き換えに、次のようなデメリット（'''NTT回線では利用できるサービスが、直収電話に切り替えることによって利用できなくなる'''）が生じる場合がある。なお、電話事業者によって受けられないサービスは異なる。

 

*家庭用・事業所用の判定区分が少々厳しい、家庭用を利用するためには設置場所が住宅であるほかに個人が料金の支払いを行うことが必要である。個人契約であっても会社や私書箱等自宅以外に請求を出す場合は事業所用と判断する。

*特殊な[[電話番号]]にかけられない。→下記[[#番号ごとの接続可否一覧|番号ごとの接続可否一覧]]を参照。