「フランス」の版間の差分

|略名 = フランス

|日本語国名 = フランス共和国

|公式国名 = '''{{fr|République française}}'''

|国旗画像 = Flag of France.svg

|国章画像 = [[ファイル:Armoiries république française.svg|85px|フランスの紋章]]

|国章リンク = （[[フランスの国章|国章に準じる紋章]]）

|標語 = {{fr|Liberté, Égalité, Fraternité}}<br/>（フランス語: [[自由、平等、友愛]]）

|国歌 = [[ラ・マルセイエーズ|{{lang|fr|La Marseillaise}}]]{{fr icon}}<br/>''ラ・マルセイエーズ''<br/>{{center|[[file:La Marseillaise.ogg]]}}

|位置画像 = mapadefrancia.svg

|公用語 = [[フランス語]]

|首都 = [[パリ]]

|最大都市 = パリ

|元首等肩書 = [[フランス共和国大統領|大統領]]

|元首等氏名 = [[エマニュエル・マクロン]]

|首相等肩書 = [[フランスの首相|首相]]

|首相等氏名 = [[エドゥアール・フィリップ]]

|面積追記 = <ref name="CIA WF">[https://www.cia.gov/library/publications/the-world-factbook/geos/fr.html CIA World Factbook/France]</ref>

|面積順位 = 51

|面積大きさ = 1 E11

|面積値 = 551,500

|水面積率 = 0.2%

|人口統計年 = 2016

|人口順位 = 21

|人口大きさ = 1 E7

|人口値 = 62,814,233

|人口密度値 = 113

|人口追記 = <ref name="CIA WF" />

|GDP統計年元 = 2012

|GDP値元 = 2兆0377億<ref name="imf-statistics-gdp">[http://www.imf.org/external/pubs/ft/weo/2012/02/weodata/weorept.aspx?sy=2010&ey=2012&scsm=1&ssd=1&sort=country&ds=.&br=1&pr1.x=72&pr1.y=10&c=132&s=NGDP%2CNGDPD%2CPPPGDP%2CPPPPC&grp=0&a= IMF>Data and Statistics>World Economic Outlook Databases>By Countrise>France]</ref>

|GDP統計年MER = 2012

|GDP順位MER = 5

|GDP値MER = 2兆5804億<ref name="imf-statistics-gdp" />

|GDP統計年 = 2012

|GDP順位 = 8

|GDP値 = 2兆2525億<ref name="imf-statistics-gdp" />

|GDP/人 = 35,519<ref name="imf-statistics-gdp" />

|建国形態 = 建国

|確立形態1 = [[西フランク王国]]（[[カロリング朝]]時代）

|確立年月日1 = [[843年]][[8月10日]]<ref name="CIA WF" />

|確立形態2 = [[フランス王国]]（[[カペー朝]]成立以後）

|確立年月日2 = [[987年]]

|確立形態3 = [[フランス第一共和政]]

|確立年月日3 = [[1792年]][[8月10日]]

|確立形態4 = [[フランス第五共和政]]（現行）

|確立年月日4 = [[1958年]][[10月4日]]

|通貨 = [[ユーロ]] (€)

|通貨コード = EUR

|通貨追記 = <ref>[[1999年]]までの通貨は[[フランス・フラン|フラン]] (₣)。</ref><ref>[[フランスのユーロ硬貨]]も参照。</ref>

|時間帯 = +1

|夏時間 = +2

|ISO 3166-1 = FR / FRA

|ccTLD = [[.fr]]

|国際電話番号 = 33

|注記 = <references />

'''フランス共和国'''（フランスきょうわこく、{{lang-fr|République française}}）、通称'''フランス'''（{{lang-fr|France|links=no}}）は、[[西ヨーロッパ]]の領土並びに複数の[[フランスの海外県・海外領土|海外地域および領土]]から成る[[単一国家|単一]]主権国家である。[[フランス・メトロポリテーヌ]]（本土）は[[地中海]]から[[イギリス海峡]]および[[北海]]へ、[[ライン川]]から[[大西洋]]へと広がる。

== 概要 ==

フランスは約2万年前の[[ラスコー洞窟]]に始まる[[フランスの歴史|長い歴史]]をもつ。[[鉄器時代]]、現在のフランスに相当する[[ガリア]]には[[ガリア人]]および[[ケルト人]]が居住していた。紀元前51年、ガリア人は[[ローマ帝国]]により西暦486年まで制圧された。ガリアを数百年間支配し、最終的には中世の[[フランス王国]]を建国した[[ゲルマン人|ゲルマン]]の[[フランク人]]の襲撃および移住に[[ガロ・ローマ文化|ガロ・ローマ人]]は直面した。1337年から1453年までの[[百年戦争]]での勝利はフランスの[[:en:State-building|建国]]を強固にし、将来の中央集権型の[[絶対君主制]]への道を開いた。[[:en:French Renaissance|ルネサンス]]期、フランスは膨大な文化的発達を経験し、世界的規模の[[フランス植民地帝国|植民地帝国]]の第1段階を確立した。16世紀のうち40年近くの間は[[ユグノー戦争]]に明け暮れていた。

[[ルイ14世 (フランス王)|ルイ14世]]は[[ブルボン朝]]の最盛期を築いたが、しかし君主制は18世紀末の[[フランス革命]]で崩壊した。革命の遺産であるの[[人間と市民の権利の宣言]]は、今日に至るまで[[個人の尊厳|国の理想]]を表現している。世界に先駆けて[[フランス第一共和政|共和国]]を樹立したが、[[ナポレオン・ボナパルト]]によりが[[フランス第一帝政|帝政国]]へと移行を建国した。1804年に[[#共和制と帝政|ハイチを失い]]ナポレオンは窮した。世界で初めて認めた[[ユダヤ人]]の市民権を1808年5月に制限してから、[[外資]]が[[対仏大同盟]]の軍事費へ流れた。ナポレオンの降伏後は[[フランス復古王政|絶対君主制]]が復活した。1830年に[[7月王政|立憲君主制]]となり、一時的な[[フランス第二共和政|第二共和政]]、[[フランス第二帝政|第二帝政]]、1870年から成立した[[フランス第三共和政|第三共和政]]が順につづいた。19世紀中ごろは[[パリ改造]]が行われたり[[レオン・フーコー]]が地球の自転を証明したりして、フランスは生活と科学の両面で近代化をとげた。

19世紀および20世紀初頭において、[[フランス植民地帝国|世界第2位の植民地帝国]]を有していた<ref>{{cite book|editor=Hargreaves, Alan G.|title=Memory, Empire, and Postcolonialism: Legacies of French Colonialism|publisher=Lexington Books|year=2005|isbn=9780739108215|page=1|url=http://books.google.com/books?id=UX8aeX_Lbi4C&pg=PA1}}</ref>。[[第一次世界大戦]]ではにおいて、フランスは[[三国協商]]の参加国として[[ドイツ帝国]]等の[[中央同盟国]]と戦った。[[第二次世界大戦]]では[[連合国 (第二次世界大戦)|連合国]]に属したが、1940年に[[ナチス・ドイツ]]により[[ナチス・ドイツのによるフランス侵攻#フランス降伏占領|降伏し占領された]][[ヴィシー政権]]が成立した。1944年の[[自由フランス|解放]]後、[[フランス第四共和政|第四共和政]]が設立された。翌年[[フランス国立行政学院]]が設立され、出身者が[[BNPパリバ#注釈|会計検査院]]、財務監督官、[[国務院 (フランス)|国務院]]（内閣法制局兼最高行政裁判所）等で活躍するようになった。検査院出身者らが支配する官僚制は民衆から[[:fr:Énarchie|エナ帝国]]と呼ばれた。[[アルジェリア戦争]]を経て[[シャルル・ド・ゴール]]が[[フランス第五共和政|第五共和政]]を樹立した。1950年代には[[#工業|原子力産業]]へ積極的に進出した。技術は軍事利用もされている。原子力部門における主要な会社には、[[パリバ]]系のINDATOMや、[[ロスチャイルド]]・[[:en:Banque de l'Union Parisienne|パリ連合銀行]]<ref>パリ連合銀行は1904年創設された。出資者は[[フランス銀行|200家族]]のオタンゲ・マレ・ミラボーと、他にシュナイダー、[[ベルギー国立銀行|ベルギー総合会社]]。</ref>系のCOFINATOME<ref>Compagnie de Financement de l'Industrie Atomique
:また、ロスチャイルド系で他にCompagnie d'application et de recherches atomiques (CARA)</ref>、パリ連合銀行・[[アルストム]]・[[シュナイダーエレクトリック]]・トムソン＝ヒューストン（現[[ゼネラル・エレクトリック]]）他多数合弁のFramatome（現[[アレヴァ]]）などがある<ref>M. Hinker "Aspects nouveaux de l'oligarchie financière en France" ''Economie et Politique'' 1958 p.93.</ref><ref>2015年12月、アレヴァは8年前のウラニウム鉱山買収の際リベートした疑いで訴えられた。[[ウィキリークス]] [https://wikileaks.org/car-mining/ The New Dirty War for Africa's uranium and mineral rights] on 2016-02-05</ref>。1960年代にアフリカの植民地を[[脱植民地化|次々に独立]]させながら、[[CFAフラン]]圏を中心に金融・エネルギー面での利権を守った。一方[[アドルフ・ティエール]]のときに流入した[[ジョン・モルガン|モルガン]]資本の電気に強い系譜（ゼネラル・エレクトリックなど）が呼び水となって（[[ヤング案]]）、1960年代から1970年代にかけてフランスへ[[外資]]の波が押し寄せた（[[フランスの経済#ド・ゴール、ポンピドゥー、ジスカール・デスタン|詳細]]）。[[オイルショック]]以降、フランスの政治は[[コアビタシオン]]でねじれるようになり、ドゴールのときのように再び[[ソ連]]と[[西ドイツ]]を相手として頻繁に交渉した。

フランスは[[欧州連合|ヨーロッパ連合]]（英語表記ではEU、ただしフランス語表記での略称は'''UE'''-''Union européenne''-<small>フランス語:ユニオン ウロペンヌ </small>となる。）の歴史的創立メンバーの1国であり、特に隣国[[ドイツ]]との経済的・社会的統合を推進している。フランスの金融政策は[[フランクフルト・アム・マイン|フランクフルト]]の[[欧州中央銀行|ヨーロッパ中央銀行]]で決定される。ナポレオンの時代から使用されていたフランスの通貨[[フランス・フラン|フラン]]は、[[1999年]]の[[ヨーロッパ通貨統合]]にフランスが参加したので、[[2002年]]始め完全に[[ユーロ]]へ切り替わった。

== 国名 ==

[[ファイル:Tour eiffel at sunrise from the trocadero.jpg|right|thumb|180px|[[エッフェル塔]]は[[パリ]]、およびフランスのシンボルで、[[1889年]]にパリで行われた[[パリ万国博覧会 (1889年)|第4回万国博覧会]]のために建造された。]]

国名の {{lang|fr|France}} は、11世紀の『[[ローランの歌]]』においてまでは遡って存在が資料的に確認できるが、そこで意味されている {{lang|fr|France}} は[[フランク王国]]のことである。一方で987年に始まるフランス王国<ref>{{lang-fr-short|le Royaume de France}}</ref> に、{{lang|fr|France}} という名前が用いられているが、これは後代がそのように名付けているのであって、その時代に {{lang|fr|France}} という国名の存在を認定できるわけではない。また中世の[[フランス王]]は {{lang|fr|REX FRANCUS}} と署名している。{{lang|fr|France}} は中世ヨーロッパに存在した[[フランク王国]]に由来すると言われる。その証左に、歴代フランス王の代数もフランク王国の王から数えている（[[ルートヴィヒ1世 (フランク王)|ルイ1世]]と[[ルイ16世 (フランス王)|ルイ16世]]を参照）。作家の[[佐藤賢一]]は、[[ヴェルダン条約]]でフランク王国が[[西フランク王国|西フランク]]、[[中フランク王国|中フランク]]、[[東フランク王国|東フランク]]に3分割され、中フランクは消滅し、東フランクは[[神聖ローマ皇帝]]を称したため、フランク王を名乗るものは西フランク王のみとなり、フランクだけで西フランクを指すようになった、と説明している<ref>佐藤賢一『カペー朝 フランス王朝史1』（2009年、講談社、講談社現代新書）</ref>。[[ドイツ語]]では、直訳すればフランク王国となる {{読み仮名|{{lang|de|Frankreich}}|フランクライヒ}}を未だにフランスの呼称として用いている。これと区別するために、ドイツ語でフランク王国は {{読み仮名|{{lang|de|Frankenreich}}|フランケンライヒ}}と呼んでいる。多くの言語ではこのフランク王国由来の呼称を用いている。

== 歴史 ==

[[フランスの歴史]]は現代世界史の幹である。全ての海は[[地中海]]へ通じている。[[ブルボン朝]]最盛期のフランスはヨーロッパ最大の人口を有し、ヨーロッパの政治・経済・文化に絶大な影響力を持った。[[フランス語]]は外交の舞台での共通語となった。現在は[[国連事務局]]作業言語である。フランスは17世紀以降1960年代まで、[[イギリス帝国|大英帝国]]に次ぐ広大な海外[[フランス植民地帝国|植民地帝国]]を有した。[[1919年]]から[[1939年]]、フランスの面積は最大となり（12,347,000km²）、世界の陸地の8.6%を占めた。

=== ローマ帝国の支配 ===

現在のフランスに相当する地域は、[[紀元前1世紀]]までは[[マッシリア]]（現マルセイユ）などの[[地中海]]沿岸の[[ギリシャ人]]の植民都市を除くと、[[ケルト人]]が住む土地であり、[[古代ローマ]]人はこの地を[[ガリア]]（ゴール）と呼んでいた。ゴールに住むケルト人は[[ドルイド]]を軸に自然を信仰する独自の文化体系を持っていたが、政治的には統一されていなかった。

その後、カルタゴを滅ぼしたローマは西地中海最大の勢力となり、各地がローマの支配下に置かれた。ゴールも例外ではなく、紀元前121年には南方の[[ガリア・ナルボネンシス]]が属州とされた。紀元前1世紀に入ると、ローマの将軍[[ガイウス・ユリウス・カエサル|カエサル]]は[[紀元前58年]]にゴール北部に侵攻した（[[ガリア戦争]]）。ゴールの諸部族をまとめた[[ウェルキンゲトリクス|ヴェルサンジェトリクス]]は果敢に抵抗したが、ローマ軍はガリア軍を破ってゴールを占領し、ローマの[[属州]]とした。ゴールは幾つかの[[属州]]に分割された。そして[[ラティフンディウム]]がつくられた。

[[パックス・ロマーナ|ローマの平和]]の下でケルト人のラテン化が進み、[[ガロ・ローマ文化]]が成立した。

360年にゴール北部の都市[[ルテティア]]は[[パリ]]と改名された。

[[5世紀]]になると[[ゲルマン人|ゲルマン]]系諸集団が東方から侵入し、ガリアを占領して諸王国を建国した。

=== フランク王国の再編 ===

[[476年]]に[[西ローマ帝国]]が滅びるとゲルマン人の一部族である[[フランク族]]の[[クロヴィス1世|クローヴィス]]が建国した[[メロヴィング朝]][[フランク王国]]が勢力を伸ばし始めた。[[508年]]にメロヴィング朝はパリに遷都し、メロヴィング朝の下でフランク族は[[キリスト教]]とラテン文化を受け入れた。メロヴィング朝の後は[[ピピン3世]]が[[カロリング朝]]を打ち立て、[[カール・マルテル]]は732年に[[イベリア半島]]から進出してきた[[イスラーム]]勢力の[[ウマイヤ朝]]を[[トゥール・ポワティエ間の戦い]]で破り<ref>フランス側は劣勢であったが、突如としてイスラム勢力が姿を消したために、防衛に成功した。理由は今も謎であり、巡礼の月が回ってきたとも、政変によるものとも諸説あるがハッキリしない。</ref>、イスラーム勢力の[[西ヨーロッパ]]方面への拡大を頓挫させた。

[[シャルルマーニュ]]（カール大帝）はイスラーム勢力や[[アヴァール族]]を相手に遠征を重ねて現在のフランスのみならず、[[イベリア半島]]北部から[[イタリア半島]]北部・[[パンノニア平原]]（現在の[[ハンガリー]]周辺）までを勢力範囲とし、ほぼヨーロッパを統一した。シャルルマーニュの下でヨーロッパは平静を取り戻し、[[カロリング・ルネサンス]]が興った。800年にシャルルマーニュは[[西ローマ帝国]]皇帝の称号を[[ローマ教皇]]から与えられた。シャルルマーニュの没後、フランク王国は三つに分裂した（[[西フランク王国]]・[[中フランク王国]]・[[東フランク王国]]）。[[リヒャルト・クーデンホーフ＝カレルギー]]の見解によると、これらはそれぞれ現在のフランス・[[イタリア]]・[[ドイツ]]の基礎となった。また、この時期に[[古フランス語]]の形成が始まった。

987年、西フランク王国が断絶し、[[パリ伯]][[ユーグ・カペー]]が[[フランス王]]に選出されて[[フランス王国]]が成立した。[[カペー家]]に始まる[[カペー朝]]、そして[[ヴァロワ朝]]と[[ブルボン家|ブルボン朝]]は、戦争と家領相続を通じて次第に国を統一していった。カペー朝の場合、[[ロベール2世 (フランス王)|ロベール2世]]がブルゴーニュを攻め、[[アンリ1世 (フランス王)|アンリ1世]]が二度も国際結婚した。[[ルイ7世 (フランス王)|ルイ7世]]は一回多かったが、最初の妻[[アリエノール・ダキテーヌ]]は[[ヨーロッパの祖母]]と呼ばれている。[[フィリップ2世 (フランス王)|フィリップ2世]]は三度目の結婚でバイエルン貴族と姻戚関係となった。

[[1209年]]に[[アルビジョア十字軍]]が開始され、異端とされた[[オクシタニア]]（現在の南フランス）の[[カタリ派]]を殲滅した。その結果、カタリ派とともに独立性の強かった南フランスの諸侯も滅ぼされた<ref>[http://www.time.com/time/magazine/article/0,9171,897752-2,00.html Massacre of the Pure]. Time. April 28, 1961.</ref>。南仏[[オック語]]圏は、後にスペイン交易で栄え[[ユグノー]]を台頭させる。1223年に即位した[[ルイ8世 (フランス王)|ルイ8世]]は、西フランク王家だった[[カロリング家]]の血を引くとされ、[[第一次バロン戦争]]へ介入して[[マグナ・カルタ]]制定のきっかけをつくった。[[ルイ9世 (フランス王)|ルイ9世]]は[[第2次バロン戦争]]で諸侯を調停している。[[フィリップ4世 (フランス王)|フィリップ4世]]は1284年から[[ナバラ王国]]で王となり、翌年フランスでも即位して新たな財源を次々と獲得した（[[フランドル]]支配・[[アナーニ事件]]・[[アヴィニョン捕囚]]・[[テンプル騎士団]]解散・[[三部会]]）。[[ペスト|黒死病]]の大流行が起こる直前の[[1337年]]からフランスは[[イングランド]]との[[百年戦争（1337]]（[[1337年]] - [[1453年]]）を戦っている<ref>Don O'Reilly. "[http://www.historynet.com/magazines/military_history/3031536.html Hundred Years' War: Joan of Arc and the Siege of Orléans]". ''TheHistoryNet.com''.</ref>。

=== ユグノーと絶対王政 ===

[[1494年]]、[[シャルル8世 (フランス王)|シャルル8世]]が[[イタリア戦争（1494]]（[[1494年]] - [[1559年]]）で苦戦する中、[[オスマン帝国]]から[[カピチュレーション]]をとりつけた。[[1534年]]、[[ジャック・カルティエ]]が[[ガスペ半島]]に十字架を建て、[[ヌーベルフランス]]を宣言した。イタリア戦争は1559年の[[カトー・カンブレジ条約]]に結実した。このときスペインの[[フェリペ2世 (スペイン王)|フェリペ2世]]がフランス王[[アンリ2世 (フランス王)|アンリ2世]]の娘[[エリザベート・ド・ヴァロワ|エリザベート]]と結婚した。フランス内政がスペインの干渉を受けて[[宗教改革#フランスの宗教改革|カトリック政策]]を推進したので、[[1562年]]宗教・金融摩擦から[[ユグノー戦争]]が30年以上も続いた。1571年スペインは[[レパントの海戦]]に勝利し、カピチュレーションの仮想敵国となった。スペインは1581年から[[ポルトガル]]と[[同君連合]]となって[[英葡永久同盟]]に背いた。ユグノーと結んだイギリスは、1588年[[アルマダの海戦]]で内戦の原因スペインを破った。1596年、フランスはイギリス・[[オランダ]]と同盟した。1598年[[ナントの勅令]]を発して内戦に終止符を打った。1618年からの[[三十年戦争]]でユグノーが優位となった。オスマン帝国がユグノーに厚い[[ベトレン・ガーボル]]を支援した。1629年[[リシュリュー]]がユグノーと和解したので、それまで続いていた[[:en:Anglo-French War (1627–29)|英仏戦争]]について[[:en:Treaty of Saint-Germain-en-Laye (1632)|1632年講和が実現]]した。1631年、[[ベールヴァルデ条約]]を結んで[[スウェーデン]]を戦線に向ける一方、フランスは[[サヴォワ]]のスペイン軍を攻撃していた。1635年、ようやくフランス本体が三十年戦争にユグノー側で参戦した。

ユグノーは[[1556年]]に{{仮リンク|南極植民地 (フランス領)|en|France Antarctique|label=南極フランス}}（現[[ブラジル]]の[[グアナバラ湾]]周辺）を、1581年にオランダを、1608年にケベック（[[:fr:Province de Québec (1763-1791)|Province de Québec]]）を、1612年に{{仮リンク|赤道植民地 (フランス領)|en|Equinoctial France|label=赤道フランス}}（現[[ブラジル]]の[[マラニョン州]]に[[サン・ルイス (マラニョン州)|サン・ルイス]]周辺）をそれぞれ建設していた。南極フランスも赤道フランスもポルトガルに併合された。また、ユグノーは他国の市民として各地に移り住んだ。三十年戦争で[[アムステルダム銀行]]に悪貨が押し寄せ、オランダユグノーは銀行貨幣保持者として損害を受けていた。フランス国内では1569-1650年の[[:en:Maximilien de Béthune, Duke of Sully|シュリー]]・[[ルイ13世 (フランス王)|ルイ13世]]・[[マザラン]]の治世で48人のユグノーが要職を占め、二人の[[財務総監]]{{仮リンク|バルテルミ・エルヴァルト|en|Barthélemy Hervart|fr|Barthélemy Hervart}}（Barthélemy Hervart, Barthélemy Herwarth）と[[ジャン＝バティスト・コルベール]]の活躍した1650-80年も31人のユグノーが登用されていた<ref>Warren Candler Scoville, ''The Persecution of Huguenots and French Economic Development, 1680-1720'', University of California Press, [https://books.google.co.jp/books?id=3QHzM6Ajq7QC&pg=PA142&lpg=PA142&dq=herwarth+finance+huguenots&source=bl&ots=z5wZDjycVg&sig=_nPqOmVJRp6L4wk_BgbP6iR3uX4&hl=ja&sa=X&ved=0ahUKEwj-w-apjpHTAhWGm5QKHUSpC7IQ6AEIIjAA#v=onepage&q=herwarth%20finance%20huguenots&f=false p.142.]</ref>。

1643年に即位した[[ルイ14世 (フランス王)|ルイ14世]]はスペインの制海権と金融力を事実上継承した。1665年に現存するガラスメーカーの[[サンゴバン]]が設立された。1666年から数年間、イギリスの外交姿勢がゆれた。[[ネーデルラント継承戦争]]と[[ドーヴァーの密約]]の陰で、[[ロンドン大火]]の翌年にオランダがロンドンに迫り、1668年イギリス・オランダ・スウェーデンが対仏同盟を組んだ。このときスウェーデンは[[スウェーデン国立銀行|国立銀行]]を用意していた。[[1673年]]に[[フランス東インド会社]]が[[ポンディシェリ]]を取得した。[[1685年]]には{{仮リンク|コード・ノアール|fr|Code noir|en|Code Noir|label=黒人法}}を制定、[[アシエント]]制度を解体した。さらに[[フォンテーヌブローの勅令|ナントの勅令を廃止した]]。国内外のユグノーが怒り狂って行動した。1688年[[名誉革命]]により英蘭の同君連合が1702年まで続いた。そしてこの間に[[イングランド銀行]]ができた。スペイン・フランス・オスマン枢軸を叩き潰すべくつくられた、このヨーロッパシステムこそ[[列強]]のはじまりである。1701年からの[[スペイン継承戦争]]で、イギリスが[[ジブラルタル]]という地中海の[[チョークポイント]]を占領した。まだスエズ運河は存在しなかった。なお、この戦争で[[サヴォイア家]]が[[シチリア王国]]の王位を得た。これがきっかけで近代にフランスは[[イタリア]]の債権国となる。

1715年に即位した[[ルイ15世 (フランス王)|ルイ15世]]のとき、王朝は目に見えて衰退した。1716年[[フランス銀行|国立銀行]]を設立したが、数年後[[ミシシッピ計画]]もろとも破綻した。1733年、[[セント・クロイ島]]を[[デンマーク]]に売却した。1746年、[[イギリス東インド会社]]からポンディシェリを守ろうと[[カーナティック戦争]]で敗北した。それでもフランスは[[アメリカ大陸|アメリカ]]・[[アフリカ]]・[[アジア]]に広大な海外領土を獲得していた。1748年、[[シャルル・ド・モンテスキュー]]が[[法の精神]]を発表した。1756年からの[[七年戦争]]がフランスの孤立を際立たせた。1762年という局面で、プロイセンとロシアの間に[[サンクトペテルブルク条約 (1762年)|サンクトペテルブルク条約]]が結ばれた。両国は[[サンクトペテルブルク]]が十分開発されてから、オスマン帝国の版図を精力的に削っていた。そしてこの年[[ジャン＝ジャック・ルソー]]が[[社会契約論]]を発表した。[[1763年]]の[[パリ条約 (1763年)|パリ条約]]で[[北米植民地戦争]]の[[フレンチ・インディアン戦争]]が終結した。[[ヌーベルフランス]]は[[イギリス]]による[[アメリカ合衆国の植民地時代#1776年におけるイギリスの統治体制|植民地時代]]に移った。もっとも当地の一般的な交換手段は[[メキシコドル|スペインドル]]であった。[[1769年]]、[[フランス東インド会社]]から{{仮リンク|フランス領インド|fr|Inde française|en|French India}}が成立した。特に重要だった[[カリブ海]]の植民地の[[サン＝ドマング]]においては、[[奴隷貿易]]によって導入された[[黒人]][[奴隷]]を酷使した[[サトウキビ]]や[[コーヒー]]の[[プランテーション]]が築かれ、莫大な歳入が[[ボルドー]]を通じてフランスにもたらされた。

[[ルイ16世 (フランス王)|ルイ16世]]は先代らのツケを払う立場となった。1781年、[[ジャック・ネッケル]]が財政支出状態を暴露して財務総監を辞職した。最近ジェイコブ・ソールの著した『帳簿の世界史』という本で偉業あつかいされている。1787年、[[パリ外国宣教会]]の[[ピニョー・ド・ベーヌ]]は、[[嘉隆帝|阮福暎]]に働きかけて、フランスの支援のもとに[[西山朝]]と戦わせた（{{仮リンク|フランスのグエン・アインへの支援|vi|Quan hệ giữa Nguyễn Ánh và người Pháp|en|French assistance to Nguyễn Ánh}}）。

=== 共和制と帝政 ===

[[1789年]]に[[フランス革命]]が起きて王政は倒れた。[[1791年]]に[[ハイチ革命]]が勃発。[[1793年]]に[[ルイ16世 (フランス王)|ルイ16世]]と[[マリー・アントワネット]]が処刑され、同時に数千人ものフランス市民が[[恐怖政治]]の犠牲となった<ref>[http://www.nytimes.com/1989/07/09/travel/vive-la-contre-revolution.html?sec=travel Vive la Contre-Revolution!]. The New York Times. July 9, 1989.</ref>。1795年から[[総裁政府]]がヨーロッパシステムへの迎合政策をとった。

[[1799年]]に[[ブリュメールのクーデター]]によって[[ナポレオン・ボナパルト]]が共和国の権力を握って[[第1コンスル|第1統領]]となった。ナポレオンは前年から[[エジプト・シリア戦役]]をたたかっていたが、そこでオスマン帝国は[[対仏大同盟|ヨーロッパシステム]]に組みこまれかけた。1800年[[フランス銀行]]を創立した。ナポレオンは[[預金供託金庫|償却金庫]]の準備金で[[政府紙幣]]を発行し、この新しい通貨で国家債務を返済することにした。やがて皇帝に即位して[[フランス第一帝政（1804|第一帝政]]（[[1804年]]-[[1814年]]）を開いた。[[ナポレオン戦争]]と呼ばれる一連の戦争を通じてナポレオンの軍隊はヨーロッパシステムを圧倒し（[[ライン同盟]]結成）、彼の一族が新たに作られた国々の王位に即いた。この戦争で数百万人が犠牲となった<ref>[http://www.questia.com/googleScholar.qst?docId=5001329960 Napoleon and German identity]. Magazine article by Tim Blanning; History Today, Vol. 48, April 1998.</ref>。

[[1803年]]に[[フランス領ルイジアナ]]を[[アメリカ合衆国|アメリカ]]に[[ルイジアナ買収|売却]]。[[1804年]]に革命が終わり、[[ハイチ帝国 (1804年-1806年)|ハイチ帝国]]が一応の独立を果した。1808年5月、ナポレオンはユダヤ人の市民権を時限制限した。この年、対外貿易額が極度に減少した。1809年に[[教皇領]]を、翌年にオランダを併合した。1811年オーストリアが破産し、[[マリア・ルイーザ (パルマ女公)|マリア・ルイーザ]]との政略結婚が無力となった。フランスは恐慌に陥った。欧州の資金が[[第六次対仏大同盟|第六次]]・[[第七次対仏大同盟]]につぎこまれた。[[1815年]]、ナポレオンが[[ワーテルローの戦い]]に敗れた。

フランスは[[フランス復古王政|王政復古]]したが、王の権力は[[憲法]]に制約された。1817年に[[ロスチャイルド|ロチルド]]らが公債を引き受けた。翌年にかけてフランス財政は間接税の徴収額がうなぎのぼりとなり、つまりオランダ化していった。その上で1818年[[アーヘン会議 (1818年)|アーヘン会議]]が催され、地中海の勢力均衡と金融保障を維持する欧州列強としてフランスが認められた。以来、各国の憲法は地中海覇権を制限しているが、宗教・銀行による国際金融を権力として制限できずに現代へ至る。[[1822年]]、[[アンセルム・ペイアン]]が[[テンサイ]]由来の砂糖を[[活性炭]]で白くする工法を発明。[[オーストリア帝国]]で活用された。[[1830年]]、[[7月革命]]で[[立憲君主制]]の[[7月王政]]が立てられた。[[1830年]]に[[フランス領北アフリカ]]（[[アルジェリア]]・[[チュニジア]]・[[モロッコ]]）が成立した。1831年、[[ベルギー]]王が擁立され、[[グループ・ブリュッセル・ランバート|ランベール銀行]]が創立された。このベルギーを1839年にアーヘン会議の五列強が永世中立保障した。[[1848年]]、[[1848年のフランス革命|2月革命]]で[[フランス第二共和政|第二共和政]]となった。{{仮リンク|フランス・クーデター (1851年)|fr|Coup d'État du 2 décembre 1851|en|French coup of 1851|label=1851年12月2日のクーデター}}が起きて、[[1852年]][[12月2日]]にルイ・ナポレオン（[[ナポレオン3世]]、ナポレオン・ボナパルトの甥）が[[フランス第二帝政|第二帝政]]を開いた。ナポレオン3世は[[ボナパルティズム]]的手法<ref>[[カール・マルクス]]の[[1852年]]の著書『[[ルイ・ボナパルトのブリュメール18日]]』で[[ボナパルティズム]]という用語が定着した。</ref>で内政を固めた。軍事外交は大西洋を避けて行われた。1858年[[プロンビエールの密約]]を結び、やがて経済的にも[[イタリア]]を支配した。そして[[中国]]・[[インドシナ半島]]・[[メキシコ]]・[[日本]]などへ積極的に出兵した（[[アロー戦争]]・{{仮リンク|コーチシナ戦争|en|Cochinchina Campaign}}・[[メキシコ出兵]]・[[下関戦争]]）。その結果オセアニアをふくめた東アジア貿易での銀貨による支払いが倍増したので、1865年に[[ラテン通貨同盟]]を結成して銀を投機から保護した。1869年、[[スエズ運河]]を開通させた。[[1870年]]、[[普仏戦争]]に敗北しルイ・ナポレオンは退位した。[[パリ・コミューン]]を[[パトリス・ド・マクマオン]]が[[ドイツ帝国]]軍の支援で鎮圧した。そして[[アドルフ・ティエール]]が[[フランス第三共和政|第三共和政]]を打ち立て、[[フランス銀行]]と[[ジョン・モルガン#J・P・モルガン・アンド・カンパニー|J・S・モルガン・アンド・カンパニー]]の融資でパリを復興させた。

1875年、[[フランス東インド会社]]の残務整理がおわって[[インドシナ銀行]]が設立された。1881年に[[オスマン債務管理局]]が設置され、ヨーロッパシステムの執念が実を結んだ。フランスは{{仮リンク|トンキン戦争|en|Tonkin Campaign}}（1882（[[1882年]]）と[[清仏戦争]]（1884（[[1884年]] - [[1885年]]）に勝利した。ここに[[フランス領インドシナ]]（1887（[[1887年]] - [[1954年]]）が成立した。国内では[[ブーランジェ将軍事件]]（1886（[[1886年]] - [[1889年]]）が起きた。1890年、[[フランス銀行]]とロシア政府が[[ベアリングス銀行]]の救済に参加した<ref>Larry Neal, ''A Concise History of International Finance'', Cambridge University Press, 2015, "Barings' problems grew during 1890 after Argentina bonds, some issued to finance construction of water-works for the city of Buenos Aires, stopped payment. In short order, problems with bonds issued by Brazil's new government appeared, and given the importance of Brazilian remittances for maintaining Portugal's commitment to the gold standard, the Bank of Portugal suspended convertibility. The contagion among these three countries could have infected London as well, had the Bank of England not intervened to "rescue" Bareings with a fund it cobbled together from the other leading banks in London, supplemented by a major loan from the Banque de France, and a commitment by the Russian government to withhold its demands for gold on its deposits with Barings."</ref>。ベアリング融資先の[[アルゼンチン]]とも関係が生まれた。[[1893年]]、[[タイ王国|シャム]]と{{仮リンク|仏泰戦争|en|Franco-Siamese War}}。普仏戦争後のアルザス＝ロレーヌの喪失と、50億フランという高額な賠償金を発端とする反独運動から[[ドレフュス事件]]（1894（[[1894年]]）が勃発。[[アフリカ分割]]の時代には、[[1895年]]に[[フランス領西アフリカ]]（[[モーリタニア]]・[[セネガル]]・[[マリ共和国]]・[[ギニア]]・[[コートジボワール]]・[[ニジェール]]・[[ブルキナファソ]]・[[ベナン]]）が成立した。[[1894年]]に[[露仏同盟]]を締結した。[[ソシエテ・ジェネラル]]などが[[シベリア鉄道]]と[[露清銀行]]へ出資した。フランスは[[グレートゲーム]]の裏方であった。[[ファショダ事件]]（1898（[[1898年]]）は融和に向かい、[[日露戦争]]（1904（[[1904年]] - [[1905年]]）は[[露清銀行]]の支配率を高めるのに必要な規模に収まった。[[三国協商]]は参加国の民衆がもつ[[ナショナリズム]]を封じた。[[1905年]]、フランスが[[モロッコ]]進出しドイツが反発した（[[第一次モロッコ事件]]）。[[1910年]]に[[フランス領赤道アフリカ]]（[[ガボン]]・[[コンゴ共和国]]・[[中央アフリカ共和国]]・[[チャド]]）が成立した。1911年、[[第二次モロッコ事件]]でフランスはイギリスと[[ベルギー領コンゴ|ベルギー]]の利益を代表しドイツと対立した。1913年、[[アルザス地域圏|アルザス]]・[[ロレーヌ地域圏|ロレーヌ]]地方（エルザス州・ロートリンゲン州）で[[ツァーベルン事件]]が起こった。

=== 世界大戦と植民地戦争 ===

フランスは[[第一次世界大戦]]と[[第二次世界大戦]]の主戦場となっている。第一次世界大戦では140万人が犠牲となっており<ref>[http://news.bbc.co.uk/2/hi/europe/7199127.stm France's oldest WWI veteran dies]. BBC News. January 20, 2008.</ref>、この時は領土の一部が占領されただけにもかかわらず、全土を占領された第二次世界大戦よりも多くの犠牲を出した。

[[1916年]][[5月16日]]にイギリス・フランス・ロシア間でオスマン帝国領の分割を約した秘密協定「[[サイクス・ピコ協定]]」を締結した。[[1917年]]から[[オスマン帝国]]に[[:en:Occupied Enemy Territory Administration|OETA]]を設置して3年間占領した。[[1917年]]10月、[[ロシア革命]]中の[[ボリシェヴィキ]]がサイクス・ピコ協定を暴露した。[[1918年]][[11月8日]]、[[ウッドロウ・ウィルソン]]米大統領の支援で[[アルザス＝ロレーヌ共和国]]（[[:fr:Novembre 1918 en Alsace-Lorraine|fr]]）が出来たが、11日後にフランス軍が占領・解体・併合した。[[1919年]]1月に[[パリ講和会議]]で[[ファイサル1世 (イラク王)|ファイサル1世]]がアラブ地域の独立をフランスに求めたが拒否した。[[1920年]][[3月8日]]に[[ファイサル1世 (イラク王)|ファイサル1世]]が{{仮リンク|シリア・アラブ王国|en|Arab Kingdom of Syria}}として独立すると、{{仮リンク|サン・レモ会議|en|San Remo conference}}（同年[[4月19日]] - [[4月26日]]）でフランスとイギリスの委任統治範囲を決定した。[[7月24日]]に{{仮リンク|フランス・シリア戦争|en|Franco–Syrian War}}が始まり、[[フランス委任統治領シリア]]として占領した。[[8月10日]]、オスマン帝国と[[セーヴル条約]]を締結した。5-10月は[[キリキア]]をめぐり[[ソ連]]の支援を受ける[[ムスタファ・ケマル・アタテュルク|アタテュルク]]率いる{{仮リンク|アンカラ政府|en|Government of the Grand National Assembly}}と{{仮リンク|フランス・トルコ戦争|en|Franco-Turkish War|label=トルコ・フランス戦争}}をたたかって負けた。1923年1月、ベルギーと[[ルール地方]]を保障占領した。翌年の[[ドーズ案]]から[[国際決済銀行]]の創設が構想され、それが[[ヤング案]]で1930年に実現すると、フランスは1981年までずっと総支配人を輩出し続けた。

第二次世界大戦では[[ナチス・ドイツ|ドイツ]]の[[ナチス・ドイツのフランス侵攻|電撃戦]]に敗れた。第三共和政は崩壊し、[[フィリップ・ペタン]]を国家元首とする[[ヴィシー政権]]が成立した。ヴィシー政権は、[[ベルギー国立銀行]]に預託されていた[[ルクセンブルク]]の資産を差し押さえ、ナチスに引き渡した。[[フランス・メトロポリテーヌ|フランス本国]]はドイツによって北部、後に全土が占領された。一方で[[シャルル・ド・ゴール]]率いる[[自由フランス]]が[[連合国 (第二次世界大戦)|連合国]]についた。連合国軍の助けもあり、1944年に[[フランス共和国臨時政府]]が帰還し、全土を奪還した。

戦後、第三のそれと変わらない[[フランス第四共和政]]が成立した。[[1946年]]、[[フランス委任統治領シリア]]から{{仮リンク|シリア共和国 (1930年–1958年)|en|Syrian Republic (1930–1958)|label=シリア共和国}}が独立した。フランスは[[CFAフラン]]を利権とし、また列強としてアフリカの鉱業へ共同参加した。1951年、[[欧州石炭鉄鋼共同体]]を[[西ドイツ]]と結成した。東南アジアは[[インドネシア独立戦争]]の終結から欧州列強の衰退が見え出した。[[海底ケーブル]]の中継点を[[華僑]]・地元民が握っていた。フランスは[[フランス領インドシナ|インドシナ]]支配権を回復するため[[第一次インドシナ戦争]]に臨み、[[1954年]]に[[ディエンビエンフーの戦い]]（3月 - 5月）で[[ベトミン]]に大敗を喫した。[[11月1日]]に{{仮リンク|フランス領インド|en|French India}}を返還したが（[[ポンディシェリ連邦直轄領]]）、その同日に[[アルジェリア戦争]]へ突入した。[[フランス領アルジェリア|アルジェリア植民地]]の維持の是非と、[[ピエ・ノワール|植民者]]の帰還<ref>[http://www.nytimes.com/2009/03/05/arts/design/05abroad.html?_r=1 In France, a War of Memories Over Memories of War]. The New York Times. March 4, 2009.</ref>を巡って国論が割れ、内戦になりかけた。1956年には[[モロッコ]]と[[チュニジア]]が独立を達成した。この[[脱植民地化]]時代、[[フランス領インドシナ]]や[[マグリブ]]のみならず、[[ブラックアフリカ]]の植民地においても独立運動が進んだ。モロッコで起きた{{仮リンク|イフニ戦争|en|Ifni War}}（1957（[[1957年]] - [[1958年]][[6月30日]]）では、戦略上スペインの[[フランシスコ・フランコ|フランコ]]体制を支持した。

[[1958年]][[6月1日]]、ド・ゴールが第四共和制の首相となった。[[1959年]][[1月8日]]に強力な[[共和国大統領 (フランス)|大統領]]権限を含んだ[[フランス第五共和政|第五共和政]]が成立した。第五共和政初代大統領となったド・ゴールは国内の統一を維持しながら戦争終結へ踏み出した。1958年[[10月2日]]の[[ギニア]]独立を嚆矢として、[[アフリカの年]]こと[[1960年]]にほぼすべてのアフリカ植民地が独立した。第二次世界大戦後の[[冷戦]]構造の中でフランスは[[西側諸国|自由主義陣営]]（西側）に属し、[[北大西洋条約機構]]の原加盟国でもある。しかしド・ゴールはヨーロッパの自主性を主張してアメリカと距離を置いた独自路線を取った。その米ソと並ぶ第三極を目指した政治姿勢は[[ド・ゴール主義]]と呼ばれ、[[核兵器]]保有もその一環である。[[1960年]]には[[トゥアレグ]]が居住する[[サハラ砂漠]]で[[核実験]]を強行した。[[1962年]]にアルジェリア戦争の和平交渉を妥結し、[[アルジェリア]]は独立した。このエヴィアン協定で軍事基地の使用を認めさせ、またサハラ石油利権の半分を確保し、入植者の財産も保証させた。1966年、フランスは北大西洋条約機構を正式脱退した。

== 政治 ==

[[直接選挙]]で選ばれる[[フランスの大統領|大統領]]（任期5年、2002年以前は7年）には、[[シャルル・ド・ゴール]]のときから首相の任免権や議会の解散権など強力な権限が与えられている。これは、立法府である議会より行政権の方が強い体制である。

また、大統領が任命する[[フランスの首相|首相]]は、大統領にも議会にも責任を負っており、共に行政権を持つ（[[半大統領制]]）。このため、大統領の所属政党と議会の多数派勢力が異なる場合、大統領自身が所属していない議会多数派の人物を首相に任命することがある。この状態を[[コアビタシオン]]と呼ぶ。こうした場合、大統領が外交を、首相が内政を担当するのが慣例となっているが両者が対立し政権が不安定になることもある。

議会は[[二院制]]を採用し、[[上院]]に当たる[[元老院 (フランス)|元老院]]と、[[下院]]にあたる[[フランス国民議会]]がある。元老院は[[間接選挙]]で選出され、任期は6年で3年ごとに半数を改選される。国民議会は[[直接選挙]]で選出され、投票に際して[[小選挙区制]]と[[二回投票制]]が定められている。優先権は国民議会にあり、元老院は諮問機関としての色彩が強い。元老院と国民議会は発祥も建物も異なり、それぞれ独立した機関である。両院の合同集会は大統領による召集で[[ベルサイユ宮殿]]で開催される。合同集会は制度に従って開かれたのは2017年にパリでのテロを受けて開催されたものが最近のものである。

主要[[政党]]としては、[[共和党国民戦線 (フランス 2015-)|共和党国民戦線]]（保守極右・移民排斥）、[[国民戦線 (運動連合]]（保守・右派）、[[フランス)|国民戦線主連合]]（移民制限中道・若干右寄り）、[[社会党 (フランス)|社会党]]（民主中道左派・社会民主主義）、[[フランス共産党]]（左派）がある。また、以下は議席を持たないが、[[反資本主義新党]]（社会主義極左）、[[労働者の闘争党|労働者の闘争]]（極左・トロツキスト政党）、[[人民共和連合]]（EU離脱）も存在する。

歴史ある[[中央集権]]、強固な門地による[[エリート]]、それらが織り成す[[官僚主義]]がフランスの政治の根幹界を成支配している。[[スウェーデン]]には遠く及ばないが、労働人口に対する[[公務員]]の比率は21.6%に達する<ref>関谷一彦、細身和志、山上浩嗣編著『はじめて学ぶフランス──関西学院大学講義「総合コースフランス研究」より』、関西学院大学出版会、2004年10月。 p.54</ref>。世界でも屈指の強固さを持つ官僚主義に裏打ちされたその社会構造は、しばしば批判的な意味をこめて『官僚天国』『役人王国』などと形容される<ref>[http://www.nikkeibp.co.jp/article/column/20090317/139456/ フランスの行革担当大臣から生の声を聞く 公務員の数は520万人、「公務員が多くて行革が大変だ]（[[日経BP]] 2009年3月17日）</ref>。

== 警察・情報機関 ==

* [[フランス国家警察]]

** [[パリ警視庁]]

** [[フランス国家警察介入部隊]]

** [[フランス国家警察特別介入部隊]]

* [[フランス国家憲兵隊]]

** [[フランス共和国保安機動隊]]

** [[フランス共和国親衛隊]]

** [[フランス国家憲兵隊治安介入部隊]]

* [[フランス対外治安総局|対外治安総局 (DGSE)]]（Direction Générale de la Sécurité Extérieure） -SDECE―防諜・外国資料局より改称。

* [[フランス軍事偵察局|軍事偵察局 (DRM)]]（Direction du Renseignement Militaire） - 軍事偵察局 （国防省に属する機関）

* [[国内情報中央局|国内情報中央局(DCRT)]] (Direction centrale du renseignement intérieur;)（内務省に属する機関）

== 軍事 ==

フランスの国防政策は[[1959年]]に[[シャルル・ド・ゴール]]政権が制定した「国防組織法」によって運営されている。大統領が最高司令官であり、その指導のもとに内閣委員会が国防政策、[[将官]]の任免、総動員令や[[戒厳令]]の宣布などの意思決定機関として機能する。[[フランス革命]]からの[[徴兵制]]を廃止して[[志願制]]を採用した。2011年の軍事支出は625億ドルと標準的な軍事費を維持している。

[[フランス軍]]は[[フランス陸軍|陸軍]]、[[フランス空軍|空軍]]、[[フランス海軍|海軍]]および[[フランス国家憲兵隊|憲兵]]からなり、[[2002年]]の総兵力は44万人のうち、陸軍17万人、空軍7万人、海軍5.6万人、憲兵9.8万人、その他機関4万人であった。国外駐在兵力は約3万人で、うち[[太平洋]]地区の海外県（[[植民地]]）に約2万人、[[アフリカ]]に6,500人、[[国際連合]]など国際組織の指揮下に9千人がいる。また[[核兵器]]を保有しており、[[フランス海軍|海軍]]の弾道[[ミサイル]]搭載[[原子力潜水艦]]により運用される。現在も[[フランス外人部隊]]8個[[連隊]]を保有する。南仏[[オーバニュ]]に司令部を置き、南仏各地も駐屯、[[コルシカ]]や[[ポリネシア]]にも一部が駐屯する。[[2002年]]12月から[[西アフリカ]]の[[コートジボワール]]に外人部隊2,500人が派遣され、戦闘状態にある。

2013年に開始された[[セルヴァル作戦|マリ共和国への軍事介入]]において、進展の遅れから軍の[[兵站]]が不十分である指摘する報道が行われた。国防予算の50%が軍人への給与や退職金などに費やされ、残りの予算も空軍機や空母など主力兵器の運用・導入が優先される予算配分に原因があると見られている<ref>[http://jp.wsj.com/articles/SB10001424127887324829004578271323832699186 フランス軍がアフリカでの作戦に苦戦しているわけ] [[2013年]][[1月29日]] [[ウォールストリートジャーナル]]</ref>。[[徴兵制]]廃止によって兵員の不足も発生しており、常備軍23万名の中で即時派兵が可能な戦力は3万名に留まっている。

[[フランス陸軍]]は地上作戦司令部、補給司令部、9個作戦[[旅団]]、2個補給旅団からなる。主要装備は[[戦車]]834輌、[[装甲車]]4,950輌、各種[[火砲]]802門、[[ヘリコプター]]498機である。

[[フランス海軍]]は戦略作戦司令部と海上、[[対潜戦|対潜]]、[[掃海艇|掃海]]、[[潜水艦]]などの専門作戦司令部からなる。主要装備は[[弾道ミサイル]]搭載[[原子力潜水艦]]4隻、攻撃型原子力潜水艦6隻、[[原子力空母]]1隻、[[ヘリ空母]]1隻、[[ミサイル駆逐艦]]3隻、[[駆逐艦]]9隻、[[フリゲート]]20隻などである。

[[フランス空軍]]は6個攻撃[[戦闘機]]中隊、7個戦闘機中隊、2個偵察中隊、14個輸送機中隊、5個ヘリコプター中隊、2個[[電子戦]]中隊からなり、主要装備は[[作戦機]]433機、[[早期警戒管制機]]4機、[[偵察機]]4機、[[空中給油機]]45機、[[輸送機]]131機などである。

[[フランス国家憲兵隊]]は以前は国防省に属していたが、現在は軍籍は国防省に残置した上で内務省に属し、警察業務を担当する。

== 国際関係 ==

フランスは[[国際連合]]の原加盟国であり、[[国際連合安全保障理事会常任理事国]]の一国である。多くの国際機関の加盟国でもあり、[[G7]]、[[北大西洋条約機構]] (NATO)、[[経済協力開発機構]] (OECD)、[[世界貿易機関]] (WTO)、[[フランコフォニー国際機関]]がこれに該当する。また、[[欧州連合加盟国|欧州連合原加盟国かつ指導国]]でもある。

[[BNPパリバ]]に象徴されるフランスの金融力は欧州情勢を左右してきた。しかし同行は2014年6月、[[アメリカ合衆国]]の[[キューバ]]・[[イラン]]・[[スーダン]]に対する経済制裁に背き、取引記録を偽装し共謀事実を隠蔽した罪を認めた。フランスは2003年の[[イラク戦争]]に終始反対したが、第二次世界大戦中も英米と一歩離れた独自外交を展開している。第五共和制成立後も[[冷戦]]構造の中でフランスの影響力を保つため、[[ソビエト連邦]]と提携したり、[[北大西洋条約機構|NATO]]の軍事機構から脱退したり、1973年から[https://kotobank.jp/word/%E3%83%95%E3%83%A9%E3%83%B3%E3%82%B9%E3%83%BB%E3%82%A2%E3%83%95%E3%83%AA%E3%82%AB%E8%AB%B8%E5%9B%BD%E9%A6%96%E8%84%B3%E4%BC%9A%E8%AD%B0-1586848 フランス・アフリカ首脳会議]を主催したりしている。また、フランスは建国以来の[[ベルギー]]と[[グループ・ブリュッセル・ランバート|密接な関係]]がある。

大戦直後[[西ドイツ]]とは[[道徳再武装]]という交渉の機会を得て、和解し共に欧州統合の旗手となった。冷戦終結後は欧州統合を深化し、[[欧州連合]]の主要国として存在感を高めている。[[ドイツ]]とは[[1999年]]1月の[[ユーロ]]導入を含む[[欧州統合]]に中心的役割を果たして来た。しかし、[[2005年]]の[[欧州憲法]]批准は[[国民投票]]で拒否された。[[2008年]]2月にこれを継承する[[リスボン条約]]が議会の承認を得ている。

フランスは旧植民地との間に[[フランス共同体]]を結成している。アフリカの旧植民地に対しては、暴動や内戦の際に[[親仏]]政権を維持するため軍事介入することもある。現在も[[セネガル]]や[[ジブチ]]にはフランス軍の軍事基地がある。実際に、1994年の[[ルワンダ紛争]]や、2002年の[[#軍事|コートジボワール内戦]]にも介入している。1970年代以降の軍事介入の件数は30件以上にも及ぶ<ref>山田文比古『フランスの外交力』集英社（集英社新書） 2005 pp.129-130</ref>。2012年から[[マリ北部紛争 (2012年)|マリ北部紛争]]に介入している。こうしたフランスの姿勢を[[新植民地主義]]であると批判する声もある。また[[ケベック州]]の仲介により、フランス語地域のある国とは[[フランコフォニー国際機関]]を結成した。

欧州連合加盟各国は[[朝鮮民主主義人民共和国|北朝鮮]]と国交がある。しかしフランスは[[2016年]][[8月]]現在も[[日本]]や[[アメリカ]]と同様に北朝鮮と[[国交]]がない。

2015年1月、パリでシャルリーエブド本社やユダヤ教徒向け食料品店が襲撃され、11月には大規模な同時多発テロで仏全土に非常事態宣言がなされるなど、イスラム過激派との間で緊張が高まっている<ref>[http://mainichi.jp/select/news/20151114k0000e030189000c.html パリ同時多発テロ：欧州に衝撃 　仏大統領「厳しい試練」] {{webarchive|url=https://web.archive.org/web/20151116153049/http://mainichi.jp/select/news/20151114k0000e030189000c.html |date=2015年11月16日 }}毎日新聞 　2015年11月14日</ref>。

=== イギリスとの関係 ===

フランスと[[イギリス]]は歴史上錯綜した関係を持ってきた。[[イングランド]]は、[[ノルマン・コンクエスト]]を通じてフランス語を母語とし、フランス王国の公爵を兼ねる王に統治されることとなった。こうして、中世のイングランド王は同時にフランス王国の大貴族であり、その立場においてはフランス王の臣下であるという関係が長く続いた。なおかつアンジュー帝国とも呼ばれた[[プランタジネット朝]]のイングランド王は、王権の確立が遅れていた[[カペー朝]]のフランス王をしのぐ巨大な所領をフランス王国内に所持し、フランス王の勢力を圧倒した。またイングランド王家とフランス王家の姻戚関係も深かった。

こうした経緯から、中世のイングランド王家とフランス王家は、フランス王国における覇権をめぐって幾度となく抗争を繰り返すこととなった。[[ジャンヌ・ダルク]]が活躍したことで有名な[[百年戦争]]は特に長引いた抗争であり、イングランド王家が最終的にフランス王国内の基盤を喪失するにまで至った。この長期の戦争を通じてフランス人とイギリス人の間に、後の[[国民国家]]の創生につながる近代的な国民意識の母体となるものが胚胎したともいわれる。また[[フランス第一帝政]]時代の[[対仏大同盟]]は、イギリスが盟主的存在であった。<!--こうした歴史的経緯から、フランス人とイギリス人の間には根深い対抗意識が根付くこととなった。英単語でフランスを意味する「フレンチ」がつく単語はあまり良くない意味であることが多く{{要出典|date=2009年11月}}、フランス語でイギリスを意味する「アングレーズ」がつく料理は簡単かまずいかのどちらかであるといわれている{{要出典|date=2013年12月8日 (日) 04:10 (UTC)}}。また[[アメリカ英語]]では「フレンチフライズ」というフライドポテトのことを、イギリス英語では「チップス」という。-->

政治的には1904年の[[英仏協商]]締結以来、基本的には友好関係にある。第一次世界大戦をともに戦い、第二次世界大戦では敗北寸前となったフランスに対し、イギリスから連合国家形成の提案がなされたこともある。戦後は[[第二次中東戦争|スエズ危機]]のように両国が協調した行動を取ることもあるが、[[イラク戦争]]に対する対応のように両国の対応が分かれることもある。

=== 日本との関係 ===

==== 歴史 ====

日本とフランスの公式な関係が始まったのは19世紀後半の幕末期以降である。[[1858年]][[10月9日]]に、フランスから[[日本]]に外交使節団長として派遣された[[ジャン・バティスト・ルイ・グロ]]男爵

[[明治維新]]後には[[西園寺公望]]をはじめとする政治家、[[大山巌]]らの軍人、[[黒田清輝]]らといった芸術家らが続々とフランスに留学している。1872年（明治5年）から翌年にかけては、[[岩倉使節団]]がフランスを訪問しており、当時の[[パリ]]の様子が「[[米欧回覧実記]]」に詳しく記されている（一部スケッチ入り）<ref>久米邦武 　編『米欧回覧実記・3』田中 　彰 　校注、岩波書店（岩波文庫）1996年</ref>。日本は[[民法]]・[[刑法]]改正に[[ギュスターヴ・エミール・ボアソナード]]、陸軍にフランス陸軍の教官を招聘し、強い影響を受けた。

[[義和団の乱]]では共同歩調を取ったが、[[日清戦争]]後にフランスは、日本に[[遼東半島]]を返還するよう働きかける[[三国干渉]]を行っている。[[第一次世界大戦]]においては[[連合国 (第一次世界大戦)|連合国]]として戦い、[[1919年]]の[[パリ講和会議]]では日本の提出した[[人種差別撤廃案]]に賛成している。その後の[[第二次世界大戦]]においては、ヴィシー政権成立前後の時期に、日本は[[フランス領インドシナ]]への進駐を要求し、北部インドシナは日本の占領下に置かれた（[[仏印進駐]]）。ヴィシー政権は植民地に対する支配力を失い、[[1940年]]の[[タイ・フランス領インドシナ紛争]]では日本の仲介により[[東京条約]]を締結しタイとの戦争を終結させた。1941年には南部仏印への進駐も行われたが、これは日米交渉において決定的な破局点となった。[[真珠湾攻撃]]後、自由フランスは連合国の一員として日本に宣戦したが、日本軍とは交戦していない。1945年、インドシナで[[明号作戦]]によって、仏印軍は日本軍に攻撃され、フランスの植民地政府機構は日本軍の支配下に置かれた。日本側はフランスとは戦争関係にないという建前をとり続けたが、[[日本の降伏文書|降伏文書]]には臨時政府のフランス代表も署名している。

==== 日本におけるフランス ====

経済面では、1992年から2000年にかけフランス側が対日輸出促進キャンペーンとして「ル・ジャポン・セ・ポシーブル」を展開したものの、2000年代の現在まで[[貿易]]額は漸増傾向を示すに留まり、2004年時点で貿易額は相互に60億ドル台から80億ドル台で推移している<ref>[http://www.mofa.go.jp/mofaj/area/france/kankei.html 最近のフランス情勢および日仏関係] - 外務省</ref><ref>[http://www.jetro.go.jp/biz/world/europe/fr/basic_01/#6 フランス - 概況] - JETRO</ref>。日本から見た場合、対仏輸出の構成比は1.5%（各国中15位）であり、一方でフランスからの輸入も1.8%（同13位）と貿易における重要度、依存度は他の先進国や中進国と比較してさほど高くない<ref>http://www.jetro.go.jp/jpn/stats/trade/excel/rank2004.xls 2004年日本の貿易相手国TOP50] - JETRO</ref>。これをフランスから見た場合、対日輸出が輸出全体に占める割合は1.6%であり、これは[[ドイツ]]（14.5%）、[[スペイン]]（10.2%）、[[イタリア]]（9.2%）、[[イギリス]]（8.8%）、[[ベルギー]]（7.6%）といった[[ヨーロッパ連合|EU]]諸国、[[アメリカ合衆国]]（7.2%）、[[中華人民共和国]]（1.7%）に次ぐものとなっている<ref>[http://www3.jetro.go.jp/jetro-file/search-text.do?url=010022500402 フランス；貿易統計 輸出（国・地域別）] - JETRO</ref>。

古くは[[江戸幕府]]の[[幕府陸軍]]、および明治以降の[[日本軍|日本陸海軍]]もフランス軍の影響を相当受けていた（[[フランス軍事顧問団 (1867-1868)|第一次]]・[[フランス軍事顧問団 (1872-1880)|第二次]]・[[フランス軍事顧問団 (1884-1889)|第三次フランス軍事顧問団]]）。[[大日本帝国陸軍|陸軍]]はその健軍にあたってフランス陸軍を師とし、[[鎮台]]制などのフランスの兵式を採用し強い影響を受けている。なお、旧陸軍および現在の[[陸上自衛隊]]の制式行進曲である『[[陸軍分列行進曲|陸軍分列行進曲（観兵式分列行進曲）]]』は、明治初期に[[お雇い外国人|御雇外国人]]としてフランスから派遣された[[シャルル・ルルー]]陸軍軍楽大尉相当官によって作曲されたものである。1880年代中後半には普仏戦争の影響もあり、[[1888年]]（[[明治]]21年）に全体的にプロイセン（ドイツ）式に転換したもののフランス色は完全に排除されたわけではなく（[[軍服 (大日本帝国陸軍)#明治38年戦時服|明治38年]]・[[軍服 (大日本帝国陸軍)#明治45年制式|45年制式]]の[[軍服 (大日本帝国陸軍)|軍服]]に[[肩章#ショルダーストラップ|フランス式の肩章]]を採用）、また第一次大戦から1930年代までは、[[銃火器]]・[[火砲]]・[[戦車]]および航空機（後述）等の開発においてはフランスの影響が再度強くなっている。[[大日本帝国海軍|海軍]]は健軍当初から兵式はイギリス式を採用していたが、当時のフランスはイギリスに次ぐ海軍大国でもありその存在は無視出来るものではなく、1880年代の第三次フランス軍事顧問団において海軍技術者[[ルイ＝エミール・ベルタン]]などを御雇外国人として招き主力艦を含む多数の[[軍艦]]を設計させている。そのため19世紀が終わる頃まではフランス海軍の影響も大きかった。

航空分野においては、[[1910年]]（明治43年）に[[徳川好敏]]・[[日野熊蔵]]両陸軍大尉がフランスの[[飛行機]]の操縦技術を学び、フランス製の[[ファルマン III|アンリ・ファルマン]][[複葉機]]を持ち帰り、同年[[12月19日]]に[[代々木練兵場]]で初飛行した。なお徳川好敏は、日本人として日本の空を飛んだ初めてのパイロットである。第一次大戦時の[[1914年]]（[[大正]]3年）に編成された日本発の[[飛行隊|実戦飛行部隊]]たる陸軍の[[臨時航空隊]]は、フランス製の軍用機と技術をもって[[青島の戦い]]に参戦しドイツ軍と交戦した。大戦末期の[[1918年1]]（大正8年）1月、陸軍はフランス側より航空部隊の無償技術指導の提案を受け、フォール陸軍大佐( Jacques-Paul Faure)を団長にした61名のフランス航空教育団 ( Mission militaire française au Japon (1918-1919))を迎え、[[所沢陸軍飛行場]]（現・[[所沢航空記念公園]]）など各地で教育を受けている（少数ではあるが海軍軍人も聴講員として参加）。このように、のちの[[陸軍飛行戦隊|陸軍航空部隊]]、しいては日本の航空・航空戦力の原点はフランスであった。

== 地方行政区分 ==

フランスは26の地域圏に分かれる。フランス本土（[[メトロポリタン・フランス]]）の位置する[[ヨーロッパ]]の領土は22の'''地域圏'''（レジオン région）に区分され、その下に100の'''県'''（デパルトマン département）が存在する（各レジオンが2～8のデパルトマンに区分されている）。地域圏はメトロポリタン・フランスに21、[[コルシカ島|コルシカ]]に1つに分かれる。さらに海外の[[アメリカ大陸]]や[[インド洋]]などには、4つの'''[[海外県]]'''と、複数の'''[[海外領土]]'''がある。各県はさらにコミューンに分かれる。[[2009年]][[3月29日]]、アフリカ東部沖の[[コモロ諸島]]にある[[マヨット]]（人口約20万人）を特別自治体から海外県への地位変更の是非を問う選挙が行われ、賛成95.2%で海外県となることが決まった。フランスの県としては101番目、海外県としては5番目である。

[[フランス・メトロポリテーヌ]]の地域圏再編が行われ、2016年1月1日より地域圏の数は26から18となった。

=== 主要都市 ===

表は市内の人口順ではなく、都市圏の人口順に並べている。フランスの人口は、[[パリ]]への一極集中が目立つ。[[フランスの交通]]において結節点となるパリは主要な文化および商業の中心地である。同市に次ぐ都市は規模が小さい。

{| class="infobox" style="text-align:center; width:97%; font-size:80%"

! style="text-align:center; background:#f5f5f5;"|

! style="text-align:center; background:#f5f5f5;"| 都市

! style="text-align:center; background:#f5f5f5;"| [[フランスの地方行政区画|行政区分]]

! style="text-align:center; background:#f5f5f5;"| 人口

! style="text-align:center; background:#f5f5f5;"| 都市圏人口

| style="text-align:center;"| '''1'''

| style="text-align:center;"| '''[[パリ]]'''

| style="text-align:center;"| [[イル＝ド＝フランス]]

|align="right"| 2,240,621

|align="right"| 12,341,418

| style="text-align:center;"| '''2'''

| style="text-align:center;"| '''[[リヨン]]'''

| style="text-align:center;"| [[メトロポール・ド・リヨン]]

|align="right"| 496,343

|align="right"| 2,214,068

| style="text-align:center;"| '''3'''

| style="text-align:center;"| '''[[マルセイユ]]'''

| style="text-align:center;"| [[プロヴァンス＝アルプ＝コート・ダジュール]]

|align="right"| 852,516

|align="right"| 1,727,070

| style="text-align:center;"|'''4'''

| style="text-align:center;"| '''[[トゥールーズ]]'''

| style="text-align:center;"| [[オクシタニー地域圏]]

|align="right"| 453,317

|align="right"| 1,270,760

| style="text-align:center;"|'''5'''

| style="text-align:center;"| '''[[リール (フランス)|リール]]'''

| style="text-align:center;"| [[オー＝ド＝フランス地域圏]]

|align="right"| 228,652

|align="right"| 1,166,452

| style="text-align:center;"| '''6'''

| style="text-align:center;"| '''[[ボルドー]]'''

| style="text-align:center;"| [[ヌーヴェル＝アキテーヌ地域圏]]

|align="right"| 241,287

|align="right"| 1,158,431

| style="text-align:center;"| '''7'''

| style="text-align:center;"| '''[[ニース]]'''

| style="text-align:center;"| [[プロヴァンス＝アルプ＝コート・ダジュール]]

|align="right"| 343,629

|align="right"| 1,004,914

| style="text-align:center;"| '''8'''

| style="text-align:center;"| '''[[ナント]]'''

| style="text-align:center;"| [[ペイ・ド・ラ・ロワール]]

|align="right"| 291,604

|align="right"| 897,713

| style="text-align:center;"| '''9'''

| style="text-align:center;"| '''[[ストラスブール]]'''

| style="text-align:center;"| [[グラン・テスト地域圏]]

|align="right"| 274,394

|align="right"| 768,868

| style="text-align:center;"| '''10'''

| style="text-align:center;"| '''[[レンヌ]]'''

| style="text-align:center;"| [[ブルターニュ地域圏]]

|align="right"| 209,860

|align="right"| 690,467

| colspan="11" style="text-align:center; background:#f5f5f5;"| 2012年国勢調査

== 地理 ==

=== 地形 ===

フランスの国土は[[西ヨーロッパ]]に位置する本土のほか、[[地中海]]に浮かぶ[[コルシカ島]]、[[南アメリカ|南米]]の[[フランス領ギアナ]]、[[カリブ海]]の[[マルティニーク]]、[[グアドループ]]、[[インド洋]]の[[レユニオン]]といった4海外県、さらには[[ニューカレドニア]]や[[フランス領ポリネシア]]など[[オセアニア]]の属領をも含む。その面積は[[西ヨーロッパ]]最大であり、フランス本土だけで日本の1.5倍あり<ref>[http://books.google.co.jp/books?id=99awWMgx_K4C&pg=PA12 『川と文化: 欧米の歴史を旅する』]玉川大学出版部, 2004, p12</ref>、可住地の広さは日本のおよそ3.5倍にも達する。本土の形状はだいたい[[六角形]]の形を成しており、これはフランスの公用語である[[フランス語]]にも影響し、六角形を意味する"l'Hexagone(レグザゴーヌ)"が「フランス本土」を意味する。その6辺の国境のうち、1辺は平野と川（ライン川）、2辺は山脈（ピレネーとアルプス）、3辺は海（地中海、大西洋、北海）である<ref>[http://books.google.co.jp/books?id=99awWMgx_K4C&pg=PA13 『川と文化: 欧米の歴史を旅する』]玉川大学出版部, 2004, p13</ref>。

フランスの地形のおもな特色は、東から南にかけて山地や山脈という自然の国境がある他は、ところどころに高原や丘陵がみられるものの、国土の大半は概して緩やかな丘陵地や平野で可住地に恵まれていることにある（国土の60%が海抜250m以下の平地であり、2000mを超える山岳地帯は東部と南西部の国境付近のみ<ref>[http://books.google.co.jp/books?id=99awWMgx_K4C&pg=PA9 『川と文化: 欧米の歴史を旅する』]玉川大学出版部, 2004, p9</ref>）。

北部、西部に広がる、フランスでも最も広い領域を占める比較的平らな地域は、[[東ヨーロッパ]]から続くヨーロッパ中央平原の西端部にあたる。緩やかな起伏の平野で、高所でも標高200m程度の土地が広がっており、温暖な気候と併せて西欧最大の農業国フランスの基礎となっている。東部[[ドイツ]]国境には[[ヴォージュ山脈]]、[[スイス]]国境には[[ジュラ山脈]]が延びる。ヴォージュ山脈は[[ライン川]]の西岸に沿って流れ、ライン川がフランスとドイツとの国境となっている。南東部は[[中央高地 (フランス)|中央高地]]が広がり、北から南へ流れ下る[[ローヌ川]]を越えると、[[アルプス山脈]]につながっていく。南部[[イタリア]]との国境を成すアルプスの山々は、多くが標高4000m以上で、その最高峰が[[モンブラン]]である。アルプス越えには[[古代ローマ]]の時代からいくつかの道があるが、なかでも有名なのが、[[プチ・サン・ベルナール峠|サンベルナール峠]]である。南西部の[[スペイン]]国境には[[ピレネー山脈]]が延びる。[[峠]]がほとんど無いピレネー山脈は、フランスとスペインとの交易を困難なものにした。[[サントラル高地]]の最高峰はドール山 (1,866m)。ピレネー山脈の最高峰[[アネト山]] (3,404m) はスペイン側にそびえる。フランス全土の最高峰はイタリア国境に位置する[[モンブラン]] (4,810m)。

主な河川は北から反時計回りに、[[セーヌ川]] (776km)、[[ロワール川]] (1012km)、[[ガロンヌ川]] (647km)、[[ローヌ川]] (812km)。<!-- 河川の長さはfrwpに従った -->

=== 気候 ===

フランスの気候は大陸性、海洋性、地中海性の気候区に分割される。[[西岸海洋性気候]]は大西洋側の国土の西部で見られる。気温の年較差、日較差とも小さい。気候は冷涼であるが、寒くなることはない。国土を東に移動するにつれて気候は大陸性となっていき、気温の年較差、日較差が拡大していくと同時に降水量が上昇していく。本来の[[大陸性気候]]は[[東ヨーロッパ]]、つまり[[ポーランド]]や[[ルーマニア]]が西の限界であるが、フランス東部の高地、特にアルプス山脈の影響によって、大陸性気候が生じている。[[地中海性気候]]は国土の南岸で際立つ。気温の年間における変動は3種類の気候区のうち最も大きい。降水量は年間を通じて少ない。このように三種類の気候が共存している例はヨーロッパの中でフランスだけである<ref>[http://books.google.co.jp/books?id=99awWMgx_K4C&pg=PA14 『川と文化: 欧米の歴史を旅する』]玉川大学出版部, 2004, p14</ref>。

== 経済 ==

[[ファイル:La Défense remote view from Eiffel tower second floor.jpg|thumb|210px|パリはアメリカの[[シンクタンク]]が[[2017年]]に発表した総合的な[[世界都市]]ランキングにおいて、世界3位と評価された<ref>[http://www.joneslanglasalle.co.jp/japan/ja-jp/Documents/New%20Release/20171023-JLL-DecodingCityPerformance.pdf 　JLL、世界の都市比較インデックスを分析「都市パフォーマンスの解読」を発表] JLL 2017年10月25日閲覧。</ref>。]]フランスは<!--ヨーロッパおよび世界における重要な[[フランス文化|文化的]]、[[フランスの経済|経済的]]、[[フランス軍|軍事的]]、[[:en:Foreign relations of France|政治的]]影響力を有する[[列強]]である<ref>{{cite web|url=http://www.webcitation.org/5kwqEr8pe |title=Great Powers – Encarta. MSN. 2008 |publisher=Webcitation.org |date= |accessdate=22 June 2012}}</ref>。--><!--①列強という表現は歴史的表現である②現代のフランスはド・ゴール政権に対する平均的日本人の抱くイメージと異なり、自律的に政治経済を運営できないのが実態である-->[[国内総生産|名目GDP]]で[[国の国内総生産順リスト (為替レート)|世界第6位]]および[[購買力平価説|購買力平価]]で[[国の国内総生産順リスト (購買力平価)|世界第8位]]の[[先進国]]である<ref name="data.worldbank.org">{{cite web|url=http://data.worldbank.org/indicator/NY.GDP.MKTP.PP.CD?order=wbapi_data_value_2012+wbapi_data_value+wbapi_data_value-last&sort=desc |title=GDP, PPP (current international $) &#124; Data &#124; Table |publisher=World Bank |date=2 September 1943 |accessdate=13 January 2014}}</ref>。家計資産の総計の観点から、フランスはヨーロッパで最高かつ世界で第4位の経済大国である<ref>{{cite web|url=http://piketty.pse.ens.fr/fichiers/enseig/ecoineg/EcoIneg_fichiers/DaviesShorrocks2010(CSGlobalWealthReport).pdf|title=Global Wealth Report|publisher=Credit Suisse|accessdate=27 October 2014|quote="In euro and USD terms, the total wealth of French households is very sizeable. Although it has just 1% of the world's adults, France ranks fourth among nations in aggregate household wealth – behind China and just ahead of Germany. Europe as a whole accounts for 35% of the individuals in the global top 1%, but France itself contributes a quarter of the European contingent.}}</ref>同国は世界第2位の[[排他的経済水域]] (EEZ) をも有し、その規模は11,035,000 km²に及ぶ<ref>Centre national de documentation pédagogique, "2011, ANNÉE DES OUTRE-MER" [http://www.cndp.fr/outre-mer/exposition/affiche/article/n-5-zee-zones-economiques-exclusives/]</ref>。フランス国民は高い[[生活水準]]を享受し、同国は[[教育指数|教育]]、[[フランスの医療|医療]]、[[国の平均寿命順リスト|平均寿命]]、人権、[[人間開発指数]]の[[:en:International rankings of France|国際ランキング]]において上位に位置する<ref>{{cite web|url=http://www.who.int/whr/2000/media_centre/press_release/en/ |title=World Health Organization Assesses the World's Health Systems |publisher=World Health Organization |date=8 December 2010 |accessdate=16 July 2011}}</ref><ref>{{cite web|url=http://www.un.org/esa/population/publications/wpp2006/WPP2006_Highlights_rev.pdf |title=World Population Prospects – The 2006 Revision |format=PDF |accessdate=27 April 2010|publisher=UN}}</ref>。フランスは[[フランスの世界遺産|世界第4位]]の[[世界遺産|世界文化遺産]]数を有し、世界最多の年間約8,300万人の外国からの観光客を迎え入れている<ref name="tourism.stat">{{cite web |publisher=United Nations World Tourism Organization |url=http://dtxtq4w60xqpw.cloudfront.net/sites/all/files/pdf/unwto_highlights13_en_lr.pdf |title=UNWTO Highlights |accessdate=11 September 2013 |format=PDF |archiveurl=https://web.archive.org/web/20130718000000/http://dtxtq4w60xqpw.cloudfront.net/sites/all/files/pdf/unwto_highlights13_en_lr.pdf |archivedate=2013年7月18日 |deadurldate=2017年9月 }}</ref>。

[[2014年]]のフランスの[[GDP]]は2兆8468億ドルであり、[[アメリカ]]、[[中華人民共和国|中国]]、[[日本]]、[[ドイツ]]、[[イギリス]]に次ぐ世界第6位である<ref>[http://www.imf.org/external/pubs/ft/weo/2015/01/weodata/weorept.aspx?pr.x=31&pr.y=16&sy=2013&ey=2019&scsm=1&ssd=1&sort=country&ds=.&br=1&c=132&s=NGDPD%2CNGDPDPC&grp=0&a= IMF: World Economic Outlook Database]</ref>。また、同年の1人当たりのGDPは42,999ドルであり世界水準のおよそ4倍、日本と比較しても僅かに多くヨーロッパ屈指の経済大国であることが分かる。[[観光]]客入国数では世界一、農産物輸出額では世界第2位を占める<ref>{{cite web |url=http://www.fao.org/economic/ess/publications-studies/statistical-yearbook/fao-statistical-yearbook-2007-2008/c-international-trade/en/ |title=Table C1 – Value of agricultural imports and exports, FAO Statistical Yearbook 2007-2008 |publisher=FAO |accessdate=2009-12-19}}</ref>。[[農業]]は生産額世界第6位と依然としてフランスにおける重要な産業であり、EU諸国中最大の規模を誇っている。高負担国家であり、GDPに占める税収比は45.5%とOECD諸国においてデンマークに次いで2位である（2014年<ref name="OECDrevenue"/>）。2015年に[[海底ケーブル]]大手の[[アルカテル・ルーセント]]が買収された。

[[第二次世界大戦]]後は鉄道・航空・銀行・炭田が国有化されたが、[[ロスチャイルド]]など200家族が取締役として居残った。[[マーシャル・プラン]]を原資としたモネ・プラン、次いでイルシュ・プランで経済復興が行われた。自動車・電子・航空機産業についても国が主要株主となり、政府は石油と天然ガスにも投資した。[[ラザード]]が色々な[[合併 (企業)|合併]]を手がけた。[[1981年]]の[[フランソワ・ミッテラン]][[フランスの大統領|大統領]]の[[社会党 (フランス)|社会党]]政権は産業国有化をさらに推進したが頓挫した。[[1986年]]に保守派[[ジャック・シラク|シラク]]が[[フランスの首相|首相]]になって国家の役割が縮小された（[[コアビタシオン|第1次コアビタシオン]]）。しかし[[アメリカ合衆国]]や[[イギリス]]の背後から、金融・保険・電力・運輸・国防産業等それぞれのグローバル市場でフランスは隠然たる影響力を保持した。フランスの資本主義は[[#概要|エナ帝国]]が主導している。つまり、国債や租税等の財源が{{仮リンク|国家出資庁|fr|Agence des participations de l'État|en|Agence des participations de l'État}}を通じて基幹産業に運用されている。投資対象には[[エンジー]]（旧[[スエズ運河会社]]）と既に冒頭で説明した[[アレヴァ]]があり、これらは[[フランス銀行#200家族|オートバンク]]と関係している。他の投資対象には自動車の[[ルノー]]と[[プジョー]]、航空各社、電気通信各社があり、少なからず欧州の鉄鋼[[カルテル]]と関係している。中小企業への融資は主に庶民銀行が行っており、ほぼ弱者同士の互助で完結している。

[[1990年代]]後半は、[[ヨーロッパ通貨統合]]に参加するために強硬な財政赤字削減策が実施されたが、国民の強い反発を招き、消費拡大による景気刺激策に方針が転換された。しかし、[[2000年]]を境に[[GDP]]の[[実質経済成長率]]は大きく低下して、財政赤字は2002年以降、連続して対GDP比3%以内という[[欧州連合|EU]]の財政協定の基準（[[収斂基準]]）を大きく超えていた。1990年代の大きな問題だった12%をこえる[[失業率]]も、90年代末から改善されて[[2001年]]には8%台になったが、その後は再び悪化して2005年初めには10%を突破した<ref name="unemployment">オイルショックが発生した1974年は2.4%だった満15歳以上男女の失業率は第2次オイルショックがあった1979年には5.9%まで上昇、1990年代前半までは10%前後の失業率となっていた。{{cite web|url=http://laborsta.ilo.org/STP/guest|title=Laborsta |publisher=[[国際労働機関|ILO]] |accessdate=2009-12-22}}</ref>。しかし、05年以降、世界経済の好調に助けられる形で経済は持ち直し、財政赤字は3%を切り、失業率も8%台にまで改善されたものの、[[世界金融危機_(2007年-)]]で財政出動を余儀なくされたことから、GDP比3%の財政赤字の基準は守れておらず、EUの欧州委員会から財政赤字の立て直しの勧告が出されている<ref>{{cite web|url=http://jp.reuters.com/article/businessNews/idJPJAPAN-12749520091203|title=EU財務相会合、加盟13カ国に対し財政赤字削減の期限を設定 |publisher=ロイター |accessdate=2009-12-19}}</ref>。[[デクシア]]の救済劇は、資本輸出先である[[ベルギー]]とで両国政府が大株主も伴い64億ユーロも注入する有様となった<ref>Bloomberg [http://www.bloomberg.co.jp/news/123-K7ZYW50UQVIB01.html ベルギーのデクシア：ベルギーとフランス、株主が救済－64億ユーロ(2] 2008/9/30</ref>。

2008年度版[[フォーチュン・グローバル500]]によると、総収入を指標とした全世界の企業ランキングリストのうち上位100位に含まれるフランス企業は、[[国際石油資本]]の[[トタル]]（本社[[パリ]]、8位）、保険の[[アクサ]]（パリ、15位）、金融の[[BNPパリバ]]（パリ、21位）、金融の[[クレディ・アグリコル]]（パリ、23位）、小売の[[カルフール]]（<!--[[ルヴァロワ＝ペレ]]ではなく[[ブローニュ＝ビヤンクール]]-->パリ、33位）、金融の[[ソシエテ・ジェネラル]]（パリ、43位）、自動車メーカーの[[プジョー]]（パリ、66位）、電力会社の[[フランス電力]]（パリ、68位）、電気通信事業者の[[フランステレコム]]（パリ、84位、現[[Orange (通信会社)|Orange]]）、水道や電力、ガス事業などを行う[[スエズ (会社)|スエズ]]（パリ、97位、現[[エンジー]]）が並ぶ。

[[2009年]]3月、「経済危機のつけを労働者に回すな」をスローガンに、1月の前回100万～250万人を上回り、全国で300万人が統一行動を行った。サルコジ政権は、昨年12月260億ユーロ規模の経済活性化対策を発表した。さらに所得税減税など14億ユーロ規模の低所得者向け支援策を提案し、その後26億ユーロ規模に増額した。2010年に[[:fr:Investissements d'avenir|未来のための投資プログラム]]をスタートし、{{仮リンク|パリ＝サクレー学研都市|fr|Paris-Saclay|en|Paris-Saclay}}などへ投資をするようになった。

[[2012年]]5月から[[フランソワ・オランド]]が政権をとり、翌年に{{仮リンク|公的投資銀行|fr|Banque publique d'investissement|en|Bpifrance (company)}}を設けて中小企業を支援するようになった。公的投資銀行に国家出資庁が出資する程度はごく僅かである。公的投資銀行は公営である本部と加盟企業に分かれている。本部へは国が出資庁を介さずに直接資金を提供する。加盟企業はその本部から、または[[預金供託公庫]]から資金を調達して、これを原資に中小企業の債権や株式を引受ける。

=== 農業 ===

EU最大の農業国で「ヨーロッパのパン籠」と言われる。穀物、根菜、畜産などすべての農業部門において世界の上位10位以内の生産高を誇る。地形が概して平坦なため、国土面積の53.6%が農業用地と比率的には日本の約4.5倍に達し、国土の36%が耕作地で、18%が酪農用地である(国連FAO)。農業従事者は労働力の約3%。1955～2000年で農家の数は3分の1に減少し、相対的に1農家当たりの農地面積、経営規模が拡大した。穀物は、[[コムギ|小麦]]、[[大麦]]、[[トウモロコシ]]、根菜は[[じゃがいも]]、[[テンサイ]]、畜産では[[ブタ]]、[[鶏卵]]、[[牛乳]]の生産が際立つ。このほか、[[亜麻]]や[[アブラナ|なたね]]の生産高も多い。[[テンサイ]]の生産高は世界一である。政府は農業を重要輸出産業とし国際競争力の強化を図る他、農業経営の近代化、若年層の就農促進等の政策を実施している。

[[フランスの鉄道]]は作物の流通に不可欠である。昔は路線自体が必要だった。[[北部鉄道 (フランス)|北部鉄道]]で知られる[[フランスの鉄道史]]において、19世紀のハブがパリしかないような状態だった。そのときまで穀物価格には地域格差がしばしば生じた。ヴァンデル等による鉄鋼[[カルテル]]が、レールの供給と[[クレディ・アグリコル]]の発足を遅らせた。20世紀に路線網が充実し、土地の権利関係も制度レベルから整理されていったので、それからは重量貨物の輸送手段として活躍している。1960年「基本法」農政がスタートした。そこで[[アグリビジネス]]が促進され土地バブルを引き起こした。輸出作物に補助金が積まれ、それが[[貿易摩擦]]も引き起こした。

=== 鉱業 ===

第二次世界大戦後までは、[[ルール地方]]の鉄と石炭が鉱業の大半を占めていた。もっとも鉄は[[ロレーヌ地域圏]]でもよく産出された。戦後は国土の北東部に偏っていた鉱業が南東部でも営まれるようになった。21世紀初頭においては既に鉄鉱石の採掘は行われておらず、金属鉱物資源は鉱業の対象となっていない。アフリカなどに十分な利権を維持しており、[[世界金融危機]]において著しく増産した。最も規模が大きい鉱物資源は世界シェア8位 (3.3%) の塩（700万トン、2002年時点）である。これは[[スイス]]に共通する特徴である。塩の食用需要は限られ、大部分は化学工業需要である。たとえば[[クリスティナ・オナシス|ルーセル・ユクラフ]]が使用する。

=== 工業 ===

フランスの工業は食品工業、製材、製紙、運輸、機械、電気機械、金属、石油化学工業、自動車産業が中心である。世界一の生産高を誇るワイン、世界第2のチーズのほか、バター、肉も五本の指に入り、製糖業も盛ん。製材、製紙はいずれもヨーロッパ随一である。石油化学工業は燃料製造、プラスチック、合成ゴム、タイヤと全部門にわたる。特に合成ゴムとタイヤ製造が著しい。たとえば旧[[フランス領インドシナ]]で採取した樹液が、接収した[[デグサ#ヒュルス社|ヒュルス社]]のライセンスで加工され、鎧にもなる[[ミシュラン]]のタイヤが作られる<ref>ミシュランのキャラクターはタイヤを纏ったミイラのようだが、実際に合成ゴムのブナは大戦で軍服に使われた。</ref>。

自動車製造業は世界7位の規模である。自動車の生産は古くから行われており、常に生産台数が世界で10番目に入る自動車大国でもある。主なメーカーとして現在日本の[[日産自動車]]を傘下に収める[[ルノー]]や、[[PSA・プジョーシトロエン]]などがある。[[軍需産業|国防産業]]では、[[タレス・グループ|タレス]]、[[DCNS]]、[[サフラングループ|サフラン]]などの大企業が存在し、これらによる造船業も盛んである。

エネルギーでは[[原子力発電]]への依存率が世界で最も高い。電力のおよそ78%が原子力発電でまかなわれているのに対し、[[火力発電]]は約11%、[[水力発電]]は約10%にすぎない<ref>{{cite web |url=http://www.developpement-durable.gouv.fr/energie/statisti/pdf/elec-analyse-stat.pdf |title=L'électricité en France en 2008 |language=フランス語 |publisher=Ministère de l'Écologie, de l'Énergie, du Developpement durable et de l'Aménagement du territorie |accessdate=2009-12-19 |archiveurl=https://web.archive.org/web/20090806234023/http://www.developpement-durable.gouv.fr/energie/statisti/pdf/elec-analyse-stat.pdf |archivedate=2009年8月6日 |deadurldate=2017年9月 }}</ref>。発電用原子炉の数は[[アメリカ合衆国]]に次ぐ59基。2001年時点の総発電量5,627億kW時のうち、74.8%（4,211億kW時）を原子力が占める。原子力による発電量自体もアメリカ合衆国の7,688億kW時に次いで2位である。フランスの発電は原子力以下、水力14.7%、火力10.4%、地熱0.1%が続く。総発電量では世界第8位を占めていて、近隣諸国にも多くの電力を供給しており、EUで最大の電力輸出国となっている。主な原子力発電所は、グラブリン原子力発電所（5,706千kW、[[ノール県]]）、パリュエル原子力発電所（5,528千kW、[[セーヌ＝マリティーム県]]）、カットノン原子力発電所（5,448千kW、[[モゼル県]]）。2001年現在で発電規模世界第4位、5位、6位を占める。

=== 貿易 ===

=== 高失業率 ===

オイルショック以降、フランスは慢性的な高失業率に悩まされている<ref name="unemployment"/>。特に[[西アフリカ]]や[[中東]]、[[北アフリカ]]などの元植民地からの[[移民]]とその子孫の失業率が高いため、不満が鬱積したこれらの失業者による暴動が度々起きている。とりわけ[[2005年]][[10月27日]]に発生した移民の死傷事件は、これをきっかけに、パリを始めとしたフランス全土、さらに隣国のドイツやベルギーにも暴動が広がった（[[2005年パリ郊外暴動事件]]を参照）。

就業者を上げるために、2006年3月に26歳以下の若者を2年以内の雇用なら理由なく解雇出来るという、青年雇用対策「[[初期雇用契約]]」（CPE）を制定したが、逆に「安易な首切りを横行させる」と若者を怒らせる結果となり、フランス国内の大学でのCPE反対の抗議活動が激化、若者が暴徒化し警官隊と衝突する事態に陥った。CPE反対に際しては[[労働組合]]も同調しており、抗議行動への参加や、3月28日には全国で[[TGV]]をはじめとする鉄道やバスなど公共交通機関の運休のほか、郵便局や公立学校などの公的機関、銀行や電力会社など幅広い業種で[[ゼネラルストライキ]]が行われ、交通機関などで麻痺状態に陥った。[[ドミニク・ガルゾー・ド・ビルパン|ド・ビルパン]]首相は撤回に応じないと表明したが、[[4月10日]]になり、シラク大統領がCPEの撤回を表明した。

== 国民 ==

欧州最大の[[多民族国家]]であるフランスでは、本土では[[ケルト人]]・[[ラテン人]]・[[ゲルマン人|ゲルマン]]系の[[フランク人]]などの混成民族である[[フランス人]]が大半を占める。基本的にはラテン化したケルト人を少数のゲルマン人が征服して成立した国、と見なすことが多いが、今も議論の的である。世界、特に欧州では混成民族でない国民はほとんど存在しないとはいえ、たとえばドイツ人がゲルマン人を主流としていることに異論は少ないのに対し、フランス人はそうした主流を挙げることが困難なほどに三つの流れが拮抗した比重を持つのが特徴である。また、本土でも[[ブルターニュ]]ではケルト系の[[ブルトン人]]、[[スペイン]]との国境付近には[[バスク人]]、[[アルザス]]ではドイツ系の[[アルザス人]]などの少数民族が存在する。また、[[コルシカ島]]も[[イタリア人]]に近い民族[[コルシカ人]]が中心である。一方、[[西インド諸島]]や[[ポリネシア]]の海外県や海外領土では非白人の市民が多い。

[[人種差別]]は存在しないわけではないが、もともと混成民族をベースにすることもあり、アメリカやイギリスのように人種差別が合法化されたり、[[国家社会主義ドイツ労働者党|ナチス]]時代の[[ドイツ]]のような純血主義に走る例は少なかった。1919年の[[パリ講和会議]]での[[人種的差別撤廃提案]]にも賛成するなど、フランス語とフランス文化に敬意を払う人間は他国人であっても同胞として遇する傾向がある。パリが芸術の都として世界中から画家や音楽家を集めた背景にもそうした気風があり、イタリア訛の抜けなかったナポレオンも国民の英雄としてもてはやされた。前大統領サルコジも移民2世であり、これは移民国家のアメリカの大統領ですら[[バラク・オバマ]]以外に例がない。ドイツ人とアルジェリア人を両親に持つ女優[[イザベル・アジャーニ]]が国民的トップ・アイドルとして敬慕されるのも、この気風に根ざしている。

伝統的にフランスは[[スペイン]]、[[ポルトガル]]、[[東ヨーロッパ|東欧]]諸国などから多くの[[移民]]・政治的[[難民]]を受け入れており、低賃金労働に従事する労働者もいた一方、フランスに移住した有数な才能の手で文化や科学を発達させてきた。近年では、[[アフリカ]]（主に[[1960年代]]までフランスの[[植民地]]であった地域）・[[中近東]]からの[[移民]]が多い。

=== 社会保障 ===

また早くから[[少子化]]対策に取り組み、[[国内総生産|GDP]]のおよそ2.8%にも相当する巨費を投じ国を挙げて出産・育児を支援する制度を様々に取り入れてきた。代表的なものとしては世帯員（特に子供）が多い家庭ほど[[住民税]]や[[所得税]]などが低くなる『N分N乗税制』や、公共交通機関の世帯単位での割引制度、20歳までの育児手当などがある。この結果、1995年に1.65人まで低下したフランスの出生率は2000年1.89人に、2006年には2.005人にまで回復した。現在[[先進国]]で出生率が2人を超えている国は他に[[アメリカ合衆国]]と[[ニュージーランド]]ぐらいであり、フランスはヨーロッパ一の多産国となった<ref> [http://www.insee.fr/fr/ffc/ipweb/ip1118/ip1118.html Insee Premiere n°1118 - Bilan demographique 2006 : un excedent naturel record]（フランス語）</ref>。

=== 言語 ===

現行の憲法第二条によると、1992年から[[フランス語]]はフランスの唯一の[[公用語]]である。ただし、[[オック語]]、[[ピカルディ語]]などの幾つもの[[ロマンス語]]系の地域言語が存在するほか、ブルターニュではケルト系の[[ブルトン語]]（ブレイス語）、[[アルザス]]では[[ドイツ語]]の一方言である[[アルザス語]]、北部[[フランドル・フランセーズ]]では[[オランダ語]]類縁の[[西フラマン語#沿岸西フラマン語の分類|フランス・フラマン語]]、コルシカでは[[コルシカ語]]、海外県や海外領土では[[クレオール語|クレオール諸語]]など77の地域語が各地で話されている。近年まで、フランス政府と国家の教育システムはこれらの言語の使用を留めてきたが、現在は様々な度合いで幾つかの学校では教えられている。その他にも移民によって[[ポルトガル語]]、[[イタリア語]]、[[マグレブ・アラビア語]]、[[ベルベル語|ベルベル諸語]]が話されている。フランス語は、フランスのみならず、旧植民地諸国（[[フランス語圏]]）をはじめとした多くの諸国で広く使用されている言語である。フランスは、[[点字]]が生まれた国でもある。

=== 宗教 ===

宗教面では、国民の約7割が[[カトリック教会|カトリック]]と言われている。カトリックの歴史も古くフランス国家は[[カトリック教会]]の長姉とも言われている。代表的な教会は[[ノートルダム大聖堂]]、[[サン＝ドニ大聖堂]]などが挙げられる。[[パリ外国宣教会]]はその宣教会。フランス革命以降、公共の場における政教分離が徹底され、宗教色が排除されている。

近年旧[[植民地]]からの移民の増加により[[ムスリム]]人口が増加し、知事も生まれた。フランスではフランス革命以来の伝統で[[政教分離]]（[[ライシテ]]）には徹底しており、[[2004年]]には公教育の場でムスリムの女子学生のスカーフをはじめとして[[ユダヤ教]]のキッパ、十字架など宗教的シンボルを禁止する法案が成立し、フランス内外のムスリムやユダヤ教徒から反発されている。一方でいくつかのキリスト教的シンボル（[[クリスマスツリー]]など）はすでに一般化していて宗教的シンボルに値しないと許容されているため、宗教的差別であるという意見もある。

=== セクト対策 ===

フランスでは政府として[[セクト]]に対処している。非宗教性と中立性を謳った[[ライシテ]]の概念、欧州人権条約等に配慮して実施されている。MIVILUDESという組織を中心に各省庁が連携して犯罪対策とその予防、洗脳対策などを基準に[[セクト]]団体に対処している。セクトとされる基準は犯罪性と被害者の存在と人権侵害である。セクトの選別基準に教義や宗派は関係しないし憲法等に織り込まれたライシテの概念からそのようなことはできない。2005年時点に置いてはセクト特有の犯罪を取り締まるための法律をより一般的な刑法へと発展させようとする方向も見せている。

=== 教育 ===

フランスの公立学校では、10人に1人が[[いじめ]]の被害にあっているとされ、いじめが大きな社会問題となっている。しかしフランスは、他の[[ヨーロッパ]]諸国より、いじめ対策が遅れているとされる<ref>{{cite news |title=出口なき教室 ～フランス いじめの被害～|newspaper=[[日本放送協会|NHK]] |date=2013-8-23 |url=http://www.nhk.or.jp/wdoc/backnumber/detail/130828.html |accessdate=2014-7-19 }}</ref>。

== 文化 ==

文豪[[スタンダール]]、[[オノレ・ド・バルザック]]、[[ヴィクトル・ユーゴー]]をはじめ中世より文学が発達しており、音楽も盛んである。絵画や[[ファッション]]の分野では数世紀の間欧州世界をリードする地位にあると言われ、近年においてもファッションにおいては[[イタリア]]と並び世界をリードする地位にある。また、長年芸術面で欧州世界をリードする地位にあることから、パリを中心に多くの諸外国の芸術家やクリエイターを引きつけている。特に画家は多いが、音楽でもドイツ人である[[クリストフ・ヴィリバルト・グルック|グルック]]、[[ジャック・オッフェンバック|オッフェンバック]]、[[ジャコモ・マイアベーア]]がパリを拠点とするなど、多くの外国の才能を吸引した。

=== 食文化 ===

食文化の面では、400年以上前イタリアで生まれた豊かな農産物と王制時代の宮廷文化を背景にした[[フランス料理]]が有名であり、上流階級のフランス料理の他にも地方毎に様々な特色を持つ郷土料理が存在している。蕎麦の[[クレープ]]ガレットや、[[ケーキ]]などの菓子文化も発達した。バゲットやバタール、[[クロワッサン]]などのフランス発祥の[[パン]]も、日本では[[フランスパン]]と呼ばれて親しまれている。[[チーズ]]、[[ワイン]]の生産国としても名高く、[[アペラシオン・ドリジーヌ・コントロレ|AOC]]法によって厳格に品質管理された[[フランスワイン]]は広く国内外に親しまれている。また、ブランデーの生産も盛んで、特に[[コニャック]]地方で生産されるブランデーは品質の良さで知られる。[[カフェ]]文化が育ったのもフランスであり、17世紀後半に生まれたフランスのカフェ文化は、現在まで広く世界中に根付いている。

=== 文学 ===

中世においては[[騎士道]]を歌い上げる[[叙事詩]]が文学の主流を担い、11世紀に『[[ローランの歌]]』が成立した。

19世紀には『[[赤と黒]]』の[[スタンダール]]、[[オノレ・ド・バルザック]]、[[ヴィクトル・ユーゴー]]、『[[三銃士]]』の[[アレクサンドル・デュマ・ペール]]などが活躍した。『[[八十日間世界一周]]』、『[[海底二万里]]』で知られる[[ジュール・ヴェルヌ]]は[[サイエンス・フィクション]]の先駆者となった。[[1873年]]、[[アルフォンス・ドーデ]]の『[[最後の授業]]』を含む短編集が出版され、フランス語の愛国教育が始まったことが知られている。[[アルザス＝ロレーヌ]]地方での使用言語は[[アルザス語]]、{{仮リンク|ロートリンゲンフランケン語|de|Lothringisch (Fränkisch)|fr|Francique lorrain|en|Lorraine Franconian|label=ロートリンゲン方言}}、[[{{仮リンク|ロレーヌ語|fr|Lorrain|de|Lothringisch (Romanisch)|en|Lorrain dialect|label=ロレーヌ方言]]}}など多様であるが、そういった事情は一切隠蔽した反独プロパガンダが行なわれた。

19世紀には、国家観について、[[ナポレオン戦争]]期の[[ヨハン・ゴットリープ・フィヒテ]]『{{仮リンク|ドイツ国民に告ぐ|de|Reden an die deutsche Nation|en|Addresses to the German Nation}}』（1808（[[1808年]]）と[[普仏戦争]]後の[[エルネスト・ルナン]]『{{仮リンク|国民とは何か?|fr|Qu'est-ce qu'une nation ?|en|What is a Nation?}}』（1882（[[1882年]]）の対比などから{{仮リンク|市民国家主義|en|Civic nationalism}}と[[民族主義]]との相違が明確にされていたが、欧州では高まる民族主義が世界大戦へと向かわせた。また、一方でルナンは、『[[知的道徳的改革]]』（{{lang-fr-short|La Réforme intellectuelle et morale}}）において、フランスの植民地主義による侵略を正当化している。

第一次世界大戦後の戦間期には、『[[帰郷ノート]]』などで知られる[[マルティニーク]]出身の[[エメ・セゼール]]は、[[セネガル]]出身の[[レオポール・セダール・サンゴール]]らと共に、科学的人種主義によって不当な扱いを受けていたアフリカ系黒人の文化の再評価を図る[[ネグリチュード]]運動を担った。

=== 哲学 ===

中世において[[神学]]者の[[ピエール・アベラール]]は[[唯名論]]を唱え、[[スコラ学]]の基礎を築いた。後にスコラ学は[[シチリア王国]]出身の[[トマス・アクィナス]]の『[[神学大全]]』によって大成された。一方正統カトリック信仰とは異なる立場で南フランスでは一時[[グノーシス主義]]の影響を受けた[[カタリ派]]が勢力を伸ばしたが、[[アルビジョワ十字軍]]によるフランス王権の拡張やカトリックによる弾圧によってカタリ派は15世紀までに滅んだ。

ルネサンス期には[[ミシェル・ド・モンテーニュ]]が活躍し、『[[エセー]]』を著してその中で[[アメリカ大陸]]や[[アフリカ]]の住民を擁護した。しかし、モンテーニュの非西欧世界への視線は非西欧を「文明」として捉えることはせず、後のルソーに先んじて「高貴な野蛮人」として扱うものに留まった。

宗教改革や対抗宗教改革後の17世紀には[[ジャンセニスム]]や[[ガリカニスム]]が隆盛を迎え、[[ブレーズ・パスカル]]、[[ジャック＝ベニーニュ・ボシュエ]]らが活躍し、それぞれの立場からカトリック信仰を擁護した。また、『[[方法序説]]』を著した[[ルネ・デカルト]]によって[[近代哲学]]が成立した。

18世紀には[[信仰]]よりも[[理性]]を重視する[[啓蒙思想]]が発達し、[[ジャン＝ジャック・ルソー]]、[[シャルル・ド・モンテスキュー]]、[[ヴォルテール]]、[[フランソワ・ケネー]]らが活躍した。これらの思想家は[[清]]の[[儒教]]の影響などもあって、それまでのキリスト教会が担っていた神聖な権威よりも理性を重視する合理主義的な考察を進め、君主による[[絶対王政|絶対主義]]を否定する[[アメリカ独立革命]]や[[フランス革命]]の理論的支柱となった。しかし、同時に啓蒙主義によってもたらされた合理主義は[[植民地]]の[[サン＝ドマング]]や、18世紀末から19世紀末にかけて啓蒙思想を理論的支柱として独立した[[アメリカ合衆国]]や[[ラテンアメリカ]]諸国において、理性を持たない「半人間」という扱いをうけた[[黒人]]や[[アメリカ先住民]]（[[インディアン]]、[[インディオ]]）を、「より理性的な」白人が合理的に奴隷化し、収奪することを合法化する思想ともなった<ref>[[エドゥアルド・ガレアーノ]]『[[収奪された大地 ラテンアメリカ五百年]]地』大久保 光夫訳 新評論 1971,1986 pp.102-104</ref>。フランス革命中に活躍した平等主義者[[フランソワ・ノエル・バブーフ]]は、その思想の先見性から[[共産主義]]の先駆者と位置づけられた。『[[人間と市民の権利の宣言|人権宣言]]』の説く「人間」に、女性が含まれないことを指摘した[[オランプ・ド・グージュ]]は[[フェミニズム]]の先駆者となった。

啓蒙主義を理論的支柱としたフランス革命が一段落した19世紀前半には[[アンリ・ド・サン＝シモン]]や[[シャルル・フーリエ]]によって[[社会主義]]思想が唱えられた。彼等の思想は後に[[カール・マルクス]]と[[フリードリヒ・エンゲルス]]によって[[空想的社会主義]]と呼ばれた。同じ頃[[オーギュスト・コント]]は[[実証主義]]を唱え、実証主義は19世紀後半のラテンアメリカ諸国の政治や文化（1889年の[[ブラジル]]の共和制革命など）に大きな影響を与えたが、[[資本主義]]経済の確立を唱えた実証主義は、ラテンアメリカにおいて、[[社会進化論]]などと共に国家が資本主義的な利用を図るために「野蛮」な[[インディオ]]の共有地や解体し、半奴隷労働を強制することを理論的に支えた。19世紀半ばに[[ピエール・ジョゼフ・プルードン]]は[[無政府主義]]（アナルキスム）を体系化し、無政府主義は[[ミハイル・バクーニン]]によってマルクスとエンゲルスの[[史的唯物論]]（[[科学的社会主義]]）に対抗する社会主義思想となった。[[帝国主義]]の時代において、このような19世紀までの社会主義思想も含めた多くの社会思想は、[[マルクス主義]]者の[[ポール・ルイ]]（ポール・レヴィ）や、哲学者の[[フェリシヤン・シャレ]]のような数少ない例外を除いて[[植民地主義]]は「野蛮」な非西欧の「文明化」に奉仕するものだとして、真剣に植民地支配やその結果である収奪、暴力を批判する思想とはならなかった<ref>平野千果子『フランス植民地主義の歴史 奴隷制廃止から植民地帝国の崩壊まで』人文書院 2002/02 0pp.65-pp.81,pp.236-pp251</ref>。

第一次世界大戦後の戦間期には[[アンリ・ベルクソン]]や[[ジョルジュ・ソレル]]らが活躍した。一方、植民地からはマルティニーク出身の[[エメ・セゼール]]やセネガル出身の[[レオポール・セダール・サンゴール]]が科学的[[人種主義]]によって不当に評価を低く見られていた黒人とアフリカ文明を再評価する、ネグリチュード運動が提唱された。

[[ファイル:Beauvoir Sartre - Che Guevara -1960 - Cuba.jpg|thumb|220px|[[シモーヌ・ド・ボーヴォワール]]、[[ジャン＝ポール・サルトル]]、[[チェ・ゲバラ]]（1960（[[1960年]]、[[キューバ]]）]]

第二次世界大戦後には[[実存主義]]哲学が隆盛を迎え、[[ジャン＝ポール・サルトル]]やマルティニーク出身の[[フランツ・ファノン]]は反[[帝国主義]]の立場から[[アルジェリア戦争]]に反対すると共に、[[アルゼンチン]]の革命思想家[[チェ・ゲバラ]]の[[ゲバラ主義]]や[[毛沢東]]の[[毛沢東主義]]と共に[[植民地]]や[[第三世界]]における[[マルクス主義]]による革命闘争の理論的支柱となった。実存主義者の[[シモーヌ・ド・ボーヴォワール]]はフェミニズム運動を牽引した。1950年代から1960年代のフランスでは、知識人を中心に毛沢東主義が流行した。

実存主義の後には、1960年代からスイスの[[言語学]]者[[フェルディナン・ド・ソシュール]]や、[[人類学]]者[[クロード・レヴィ＝ストロース]]、[[ヘーゲル]]学者[[アレクサンドル・コジェーヴ]]によって[[構造主義]]が隆盛を迎え、[[ルイ・アルチュセール]]、[[ミシェル・フーコー]]、[[ジャック・デリダ]]、[[ジル・ドゥルーズ]]、[[エマニュエル・レヴィナス]]などが活躍した。[[オーストリア]]の[[ジークムント・フロイト]]が大成した[[精神分析]]学は、20世紀後半に[[パリ・フロイト派]]を立ち上げた[[ジャック・ラカン]]によって新たな段階に至った。構造主義の後には[[ポスト構造主義]]が隆盛を迎えたが、1994年の[[ソーカル事件]]により、構造主義やポスト構造主義の「知の欺瞞」が暴露され、衒学的な姿勢は厳しく批判された。ただし、このような限界がありながらも、未だにフランス初の[[ポストモダニスム]]は[[アラン・バディウ]]のようなフランス人のみならず、[[アメリカ合衆国]]の[[ガヤトリ・チャクラヴォーティ・スピヴァク]]（デリダ派）や[[ジュディス・バトラー]]（フーコー派）[[スロベニア|スロヴェニア]]の[[スラヴォイ・ジジェク]]（ラカン派）らに批判的に継承され、発展を続けているのも事実である。

1990年代には、かつてチェ・ゲバラと共に[[ボリビア]]での革命運動に参加した[[レジス・ドブレ]]によって[[メディオロジー]]が唱えられ、また毛沢東派の[[アラン・バディウ]]が活動し続けるなど、ポストモダニスム以外の哲学のあり方も変化している。

=== 音楽 ===

17世紀前半まではイタリアと並ぶ音楽大国として君臨し、オペラを中心に栄えたが、今日ではこの時期の作品は[[ジャン＝フィリップ・ラモー|ラモー]]、[[ジャン＝バティスト・リュリ|リュリ]]などを例外として演奏機会は多くない。その後、[[ウィーン古典派]]からロマン派にかけてドイツ圏の作曲家たちに押されて奮わなくなり、パリで活躍する作曲家もドイツ系が多くなった。その一人[[ジャック・オッフェンバック|オッフェンバック]]の傘下から[[ジョルジュ・ビゼー|ビゼー]]が出現するが短命で世を去り、その後パリ楽壇のボス的存在であった[[カミーユ・サン＝サーンス|サン＝サーンス]]はドイツ人ペンネームを使うなど{{要出典|date=2010年12月}}、一種の文化植民地状態に陥ってしまう。しかし、そのサン＝サーンスを批判した[[セザール・フランク|フランク]]（彼もドイツ系[[ベルギー人]]ではあったが）が現れた頃から独自のフランス音楽を模索する動きが高まり、19世紀末20世紀にかけての「[[フランス6人組]]」や[[ガブリエル・フォーレ|フォーレ]]、[[クロード・ドビュッシー|ドビュッシー]]、[[モーリス・ラヴェル|ラヴェル]]らによって一つの頂点を築く。本来は音楽先進国であったため、これらの運動はいわゆる[[国民楽派]]には含まれないことが多いが、ドイツ楽派の桎梏を逃れる動きという点では呼応するものがあった。

[[ポピュラー音楽]]においては20世紀初頭から1950年代にかけて[[ミュゼット]]や、いわゆる[[シャンソン]]として知られる音楽が流行し、[[エディット・ピアフ]]や[[イヴ・モンタン]]、[[シャルル・アズナヴール]]などが活躍した。また、戦前は[[アルゼンチン]]の[[タンゴ]]が流行し、アルゼンチンでは「[[パリのカナロ]]」などの楽曲が作られた。

1960年代から1970年代にはアメリカ合衆国や[[イギリス]]の[[ロック (音楽)|ロック]]の影響を受け、[[セルジュ・ゲンスブール]]や[[シルヴィ・バルタン]]、[[フランス・ギャル]]、[[ジョニー・アリディ]]、[[ミッシェル・ポルナレフ]]、[[ジュリアン・クレール]]、[[アラン・シャンフォー]]、ロック・バンドではアンジュ、マルタン・サーカス、ズー、テレフォンヌなどが活躍した。1980年代以降はフランスの旧植民地から、出稼ぎにやってきた人々や活動の拠点を母国からフランスに移した音楽家も活躍し始め、[[セネガル]]の[[ユッスー・ンドゥール]]、[[マリ共和国]]の[[サリフ・ケイタ (ミュージシャン)|サリフ・ケイタ]]、アルジェリア系の[[ラシッド・タハ]]や[[アマジーグ・カテブ]]のような音楽家が活動している。

=== 美術 ===

18世紀末から19世紀初めにかけては[[新古典主義]]により[[古代ギリシア]]・[[古代ローマ]]の文化の復興運動が進められ、[[フランス革命]]を描いた[[ジャック＝ルイ・ダヴィッド]]などが活躍した。

1918年に[[第一次世界大戦]]が終結し、それまで世界の中心的地位を占めていたヨーロッパが衰退すると、戦間期には[[シュルレアリスム]]などそれまでの西欧の美術様式に逆らった美術運動が発展した。

[[第二次世界大戦]]後に[[冷戦]]構造の中で[[アメリカ合衆国]]が西側世界の中心となると、フランスの文化的な地位は相対的に低下したが、終戦直後から1950年代にかけて[[アンフォルメル]]や、1960年代に全盛を迎えた[[ヌーヴォー・レアリスム]]などでフランスの芸術運動はアメリカ合衆国と激しく主導権を争った。

=== 映画 ===

* [[ジャン＝リュック・ゴダール]]

* [[フランソワ・トリュフォー]]

* [[リュック・ベッソン]]

=== ファッション ===

ファッションの大衆化が進んだ[[19世紀]]以降、特に20世紀に入ってからはフランスのファッションブランドが世界を席巻しており、[[ジバンシィ|ユベール・ド・ジバンシィ]]や[[イヴ・サンローラン]]、[[クリスチャン・ディオール]]、[[ココ・シャネル]]などの[[ファッションデザイナー]]による[[オートクチュール]]や[[プレタポルテ]]の他、これらのファッションブランドが展開する香水やバッグなどが人気を博している。他にも、[[ルイ・ヴィトン]]や[[エルメス]]などの旅行用品や馬具のブランドが衣類や靴、バッグ、小物、香水などのラインを出し世界中で人気を博している。また、[[パリコレクション]]が世界中の[[ファッション雑誌]]やバイヤーからの注目を集めていることから、フランス以外の諸外国のファッションデザイナーの多くがコレクションへの参加を行っており、日本からも[[コム・デ・ギャルソン]]（[[川久保玲]]）や[[ケンゾー]]（1999（[[1999年]]まで[[高田賢三]]）、Yohji Yamamoto（[[山本耀司]]）などの多数のファッションブランドが毎年参加しているなど隆盛を極めている。

=== 世界遺産 ===

フランス国内には、[[国際連合教育科学文化機関|ユネスコ]]の[[世界遺産]]リストに登録された[[文化遺産 (世界遺産)|文化遺産]]が35件、[[自然遺産 (世界遺産)|自然遺産]]が3件存在する。さらにスペインにまたがって1件の[[複合遺産 (世界遺産)|複合遺産]]が登録されている。

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Image:Chartres 1.jpg|[[シャルトル大聖堂]]<br />（1979年）

Image:Versailles Palace.jpg|[[ヴェルサイユ宮殿]]<br />（1979年）

Image:Lascaux painting.jpg|[[ヴェゼール渓谷の先史的景観と装飾洞窟群]]<br />（1979年）

Image:Amiens-cathédrale.jpg|[[ノートルダム大聖堂 (アミアン)|ノートルダム大聖堂]]<br />（1981年）

Image:FontainebleauSchloß1991.jpg|[[フォンテーヌブロー宮殿|フォンテーヌブローの宮殿と庭園]]<br />（1981年）

Image:Pont du Gard FRA 001.jpg|[[ポン・デュ・ガール]]<br />（1985年）

Image:Petite France Strasbourg.JPG|[[ストラスブールのグラン・ディル]]<br />（1988年）

Image:Seine by Eiffel.jpg|[[パリのセーヌ河岸]]<br />（1991年）

Image:Cathedrale Saint-Etienne (Bourges) 16-09-2006.jpg|[[サン＝テチエンヌ大聖堂 (ブールジュ)|ブールジュ大聖堂]]<br />（1992年）

Image:Lyon 20060705.JPG|[[リヨン歴史地区]]<br />（1998年）

Image:Miroir d'eau place de la Bourse.JPG|[[月の港ボルドー]]<br />（2007年）

=== 祝祭日 ===

{| class="wikitable" style="text-align: left;font-size:small"

! 日付 !! 日本語表記 !! フランス語表記 !! 備考

|[[1月1日]]||[[元日]]||Jour de l'An ||

|3月 - 4月||[[復活祭]]日曜日||| Pâques ||[[移動祝日]]

|3月 - 4月||[[復活祭]]翌日の月曜日|| Lundi de Pâques ||移動祝日

|5月1日||[[メーデー]]|| Fête du Travail ||

|5月8日||[[第二次世界大戦]]戦勝記念日|| Le 8 mai ||

|4月 - 6月||[[キリストの昇天|キリスト昇天祭]]|| Ascension ||移動祝日

|5月 - 6月中の日曜日||[[ペンテコステ|聖霊降臨祭]]|| Pentecôte ||移動祝日

|5月 - 6月||聖霊降臨祭の翌日の月曜日|| Lundi de Pentecôte ||移動祝日

|7月14日||[[革命記念日]]|| Fête Nationale ||

|8月15日||[[聖母の被昇天|聖母被昇天祭]]|| Assomption ||

|11月1日||[[諸聖人の日]]|| Toussaint ||

|11月11日||[[第一次世界大戦]][[休戦]]記念日||| Fête de l'Armistice ||

|[[12月25日]]||[[クリスマス]]||| Noël ||

== スポーツ ==

; [[テニス]]

: [[ローラン・ギャロス]]が代表するテニスも盛んで、世界的に著名な選手や監督、指導者も多い。四大大会の一つである[[全仏オープン]]はグランドスラム唯一のクレーコートとして有名。現在は[[ジル・シモン]]、[[リシャール・ガスケ]]、[[ガエル・モンフィス]]、[[ジョー＝ウィルフリード・ツォンガ]]、[[ファブリス・サントロ]]、[[セバスチャン・グロージャン]]等数多くのトップ選手のいる強豪国でもある。

; [[ゴルフ]]

: ゴルフ場は多いのに[[ゴルフ]]は競技人口が少なく、当のフランス人たちも不思議な現象と捉えている。

; [[柔道]]

: Judo と綴られる柔道は、競技人口が日本を上回るといわれる程の人気がある。

; [[競馬]]

: [[ロンシャン競馬場]]で[[凱旋門賞]]が[[芝]]コースでは世界最高峰の[[競馬の競走|競走]]として知られる。また、[[繋駕速歩競走]]が盛んであり、[[平地競走]]・[[障害競走]]よりも人気があるといわれている。[[ヴァンセンヌ競馬場]]で行われる[[アメリカ賞]]は世界最高峰の競走で知られる。（詳細については[[フランスの競馬]]を参照）

=== サッカー ===

フランスで一番人気のスポーツとしては、[[サッカー]]が挙げられる。フランスはこれまでに、[[FIFAワールドカップ]]2大会と[[UEFA欧州選手権]]（通称EURO）2大会の開催国になった。[[UEFA欧州選手権1984|1984年欧州選手権]]で優勝した[[サッカーフランス代表|フランス代表]]の流麗なサッカーは「シャンパン・フットボール」と形容された。2回目の自国開催となった[[1998 FIFAワールドカップ|1998年ワールドカップ]]では大会初優勝を遂げ、直後の[[UEFA欧州選手権2000|2000年欧州選手権]]でも優勝した。メンバーの多くを移民の末裔や海外県出身者が占める代表チームは、国民統合の象徴的な存在にもなった。

=== バスケットボール ===

近年数多くの[[NBA]]選手を輩出しており、中でも[[NBA]]史上初の外国人選手のファイナルMVP受賞者となった[[トニー・パーカー]]が有名。

[[バスケットボール欧州選手権]]（通称『[[ユーロバスケット]]』）では、[[2005年バスケットボール男子欧州選手権|2005年]]に銅メダル獲得。[[バスケットボールフランス代表|代表チーム]]の課題は、[[NBA]]選手が多い為、オフシーズンの代表招集に主力が全員揃わない傾向にある。[[バスケットボールフランス代表|代表チーム]]のニックネームは「Les Bleus」。

=== サイクルロードレース ===

世界最大で[[グランツール|三大ツール]]の一つである[[ツール・ド・フランス]]が行われ、人気のスポーツである。ツール・ド・フランスの歴史は古く、[[1903年]]に第1回大会が行われて以来、二度の大戦によって1915年から1918年および、1940年から1946年の中断があるものの、2008年で95回を数える。しかし、近年ではフランス出身の選手はあまり活躍しておらず[[1985年]]の[[ベルナール・イノー]]を最後に総合優勝者は出ていない。その他フランスで行われる主な大会としては、[[パリ～ニース]]、[[パリ〜ルーベ]]、[[ドーフィネ・リベレ]]、[[ツール・ド・フランス]]、[[GP西フランス・プルエー]]、[[パリ～ツール]]がある。

=== ラグビー ===

フランスにおいてラグビーは富裕層と南部を中心に人気を誇っている。国内ではサッカーと人気を二分するスポーツであり、欧州においても[[イギリス]]に次ぐ強豪国である。[[ラグビーフランス代表|フランス代表]]のパスとランが続く流麗で華やかなプレースタイルはしばしば「シャンパン・ラグビー」などと評される。2007年には[[ラグビーワールドカップ|ワールドカップ（W杯）]]を[[ラグビーワールドカップ2007|自国開催]]したが、準決勝で敗れ、初優勝はならなかった。フランス政府は全国9カ所に、少年層から青年層までの有望選手が勉強しながら育成できる施設をつくっている。

=== モータースポーツ ===

[[ルノー]]や[[プジョー]]といった最古の量販車メーカーを抱えることもあって、[[自動車]]が実用化されだした[[20世紀]]初頭から早くもフランス国内では自動車レースが盛んに行われるようになり、[[1906年]]には世界初のグランプリレース、[[フランスグランプリ]]を開催している。他にも、[[1923年]]に初開催された[[ル・マン24時間レース]]、近年はフランス国内がコースに含まれなくなったが[[1979年]]初開催の[[ダカール・ラリー|パリ・ダカール・ラリー]]でも知られる。自動車会社としては、ルノー（[[ルノーF1]]）がF1、プジョー、[[シトロエン]]が主にラリーで活躍しているほか、[[マトラ (自動車)|マトラ]]、[[リジェ]]といった比較的小規模なメーカーもF1やル・マンで存在感を示している。多くのドライバーも[[モータースポーツ]]黎明期より数多く輩出しており、そのため優れた結果を残したドライバーも数多い。

== 脚注 ==

== 参考文献 ==

* {{Cite book|和書|author=[[安達功]]|date=2001年11月|title=知っていそうで知らないフランス──愛すべきトンデモ民主主義国|publisher=[[平凡社]]〈平凡社新書〉|isbn=4-582-85114-2|ref=安達(2001)}}

* {{Cite book|和書|author=[[梅本洋一 (映画評論家)|梅本洋一]]、[[木下長宏]]、[[大里俊晴]]編|date=2000年4月|title=現代フランスを知るための36章|publisher=[[明石書店]]|isbn=4-7503-1281-9|ref=梅本、木下、大里(2000)}}

* {{Cite book|和書|author=[[小倉孝誠]]|date=2008年5月|title=パリとセーヌ川──橋と水辺の物語|publisher=[[中央公論社]]〈中公新書〉|isbn=4-12-101947-4|ref=小倉(2008)}}

* {{Cite book|和書|author=[[紅山雪夫]]|date=2008年5月|title=フランスものしり紀行|publisher=[[新潮社]]〈新潮文庫〉|isbn=4-10-104327-2|ref=紅山(2008)}}

* [[ピエール・ガクソット]]『フランス人の歴史』全3巻、[[みすず書房]]。

* {{Cite book|和書|author=[[小田中直樹]]|date=2005年2月|title=フランス7つの謎|publisher=[[文藝春秋]]〈文春新書〉|isbn=4-16-660427-9|ref=小田中(2005)}}

* {{Cite book|和書|author=[[篠沢秀夫]]|date=2002年1月|title=フランス三昧|publisher=[[中央公論社]]〈中公新書〉|isbn=4-12-101624-6|ref=篠沢(2002)}}

* {{Cite book|和書|author=[[柴田三千雄]]|date=2006年5月|title=フランス史10講|publisher=[[岩波書店]]〈岩波新書〉|isbn=4-004-31016-4|ref=柴田(2006)}}

* {{Cite book|和書|author=[[ミュリエル・ジョリヴェ]]/[[鳥取絹子]]訳|date=2003年4月|title=移民と現代フランス──フランスは「住めば都」か|publisher=[[集英社]]〈集英社新書〉|isbn=4-08-720189-9|ref=ジョリヴェ/鳥取(2003)}}

* {{Cite book|和書|author=[[関谷一彦]]、[[細身和志]]、[[山上浩嗣]]編著|date=2004年10月|title=はじめて学ぶフランス──関西学院大学講義「総合コースフランス研究」より|publisher=関西学院大学出版会|isbn=|ref=関谷、細身、山上(2004)}}

* {{Cite book|和書|author=[[平野千果子]]|date=2002年2月|title=フランス植民地主義の歴史|publisher=[[人文書院]]|isbn=4-409-51049-5|ref=平野(2002)}}

* {{Cite book|和書|author=[[福井憲彦]]編|date=2001年8月|title=新版世界各国史12──フランス史|publisher=[[山川出版社]]|isbn=4-634-41420-1|ref=福井編(2001)}}

* [[アンドレ・モロワ]]『フランス史』上・下、新潮社〈新潮文庫〉。

* アンドレ・モロワ『フランス革命』読売新聞社、1950年。

* {{Cite book|和書|author=[[山田文比古]]|date=2005年9月|title=フランスの外交力|publisher=[[集英社]]〈集英社新書〉|isbn=4-08-720310-7|ref=山田(2005)}}

== 関連項目 ==

* [[フランス関係記事の一覧]]

* [[フランス人の一覧]]

* [[フランス君主一覧]]

* [[フランスの行政区画]]

* [[フランコフィル]]

== 外部リンク ==

; 本国政府

* [http://www.gouvernement.fr/ フランス共和国政府ポータル] {{fr icon}}※以下2サイトもフランス語のみ

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* [http://www.ambafrance-jp.org/spip.php?rubrique7 在日フランス大使館] {{ja icon}}{{fr icon}}

** {{Twitter|ambafrancejp_jp|フランス大使館}} {{fr icon}}

; 日本政府内

* [http://www.mofa.go.jp/mofaj/area/france/ 日本外務省 - フランス] {{ja icon}}

* [http://www.fr.emb-japan.go.jp/jp/ 在フランス日本国大使館] {{ja icon}}

; 観光

* [http://jp.rendezvousenfrance.com/ フランス観光開発機構（旧称・政府観光局）] {{ja icon}}

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; その他

* [http://www.jetro.go.jp/world/europe/fr/ JETRO - フランス] {{ja icon}}

* [http://meteo.15.growiktionary.org/ 天気予報]

* [http://www.ndl.go.jp/france/index.html 近代日本とフランス] - 国立国会図書館

* {{dmoz|Regional/Europe/France}} {{en icon}}

* {{Wikiatlas|France}} {{en icon}}

* {{osmrelation-inline|1403916}}