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静脈路確保(じょうみゃくろかくほ)とは、静脈内に針やチューブを留置して輸液路を確保する処置である。静脈ルート確保静脈ライン確保などとも呼ばれる。静脈路確保により、薬剤を必要時に直ちに静脈内投与することが可能になる。手技は末梢静脈中心静脈で異なり、前者は主に看護師、後者は基本的に医師により施行される。

日本においては、救急救命士は心機能停止もしくは呼吸機能停止状態の傷病者にのみ、医師の指示の下で末梢静脈路確保を行う事ができる。これは医療機関到着後即座に緊急治療用薬剤を投与できるようにするための救急救命処置である。維持液として乳酸リンゲル液が用いられる。

2014年より心肺機能停止状態でない重度傷病者であって、ショックが疑われる又はクラッシュ症候群が疑われる若しくはクラッシュ症候群に至る可能性がある傷病者も、救急救命士の静脈路確保対象者となった。ショックが進行して末梢静脈が細くなる前に静脈路を確保する事と、出血性ショックや熱中症等による高度な脱水に対して循環血液の代用として輸液をする事で血圧を維持する事を目的としている。

末梢静脈路確保編集

不確実性の高い手技であり、熟練者による施行でも複数回の穿刺を要することがある。

手順編集

  1. 主に前腕部を駆血し、静脈路を確保すべき血管を探す。
  2. アルコールなどで穿刺部を消毒する。
  3. 針を刺入し留置する。(具体的な方法は針の種類によって異なる。)
  4. 血液の逆流観察、生理食塩水注入、輸液滴下などで、血管内留置の確認を行う。
  5. 針をシールやテープなどにより固定する。

合併症編集

採血法と同様に、血腫、疼痛、皮下出血、神経損傷が生じうる。

中心静脈路確保編集

高カロリー輸液、安定した薬剤投与、中心静脈圧の測定のためなどで行う場合がある。内頚静脈、外頸静脈、鎖骨下静脈、大腿静脈、肘静脈などが用いられることが多い。解剖学的なアクセスが容易であるため右側で行うことが多い。カテーテル挿入の長さの目安を下記に纏める。近年は超音波機器をガイドに穿刺する手技が普及しつつある。

挿入静脈路
内頚静脈 13~15cm 15~17cm
鎖骨下静脈 13~15cm 15~17cm
大腿静脈 40~50cm 40~50cm

内頚静脈穿刺編集

頭低位10~15°のTrendelenburg体位をとり、頭をやや後屈させ対側に30~45°向ける。内頚動脈は総頚動脈の外側を走行しているため左手で拍動を触れながら試験穿刺を行う。中頸部アプローチと三角上アプローチという方法がよく知られている。三角上アプローチは胸鎖乳突筋の胸骨頭と鎖骨頭、および鎖骨で形成される三角形の頂点を同側乳頭に向かって穿刺する方法である。中頸部アプローチでは胸鎖乳突筋の胸骨枝鎖骨枝の合流部で甲状軟骨の高さで同側乳頭に向かって穿刺する。中頸部アプローチの方が気胸の危険性が低い。通常は30~45°位の角度で穿刺すると1~2cmの深さで血液を吸引できる。本穿刺では5mmほど深く穿刺する必要があることもある。ガイドワイヤーを10cmほど挿入できたらさらに外筒を進め、一度ガイドワイヤーを抜去し逆血を確認する。その後ガイドワイヤーを15cmほど挿入してからダイレーターを用いる。

鎖骨下静脈穿刺編集

頭低位10~15°のTrendelenburg体位をとり、対側に30~45°向ける。鎖骨中央から外側1/3で鎖骨より足側に1~2横指の点から穿刺し針先を頸切痕に向けて針先が鎖骨に当たったら針先を鎖骨の下にくぐらせるようにして進める。

大腿静脈穿刺編集

仰臥位で下肢を15~30度に外旋、外転させる。通常は大腿静脈は大腿動脈の内側を走行している。鼠径溝(足の根元の皺)から2cm、大腿静脈から1cmで穿刺角度は30~45°で行うことが多い。

Seldinger法[1]編集

ガイドワイヤーに沿って中心静脈カテーテルを前進させ、血管内に留置する方法。考案者の名前をとってSeldinger法と呼ばれる。

  1. 目標とする静脈内に針を穿刺する。
  2. 針が血管内に入ったら、外筒と内筒の両方で逆血(静脈血の逆流)を確認し、先端の柔らかい長いワイヤーを内筒に通して血管内に挿入する。
  3. ダイレーターをワイヤーに通し、血管内に前進させ、カテーテル用の通路を作る。
  4. ダイレーターを抜き、カテーテルをワイヤーに通して血管内に前進させる。この時、ワイヤーの端がカテーテルの後ろから出てきているのを確認し、保持することで、ワイヤーの血管内への迷入を防ぐ。カテーテルが入ったらワイヤーを抜き、カテーテルの逆血を確認する。
  5. カテーテルを固定する。

合併症編集

気胸、血胸、動脈穿刺、血腫、縦隔炎、不整脈、カテーテルの位置異常、カテーテルの感染、血栓症など。[1]

参考文献編集

  1. ^ a b 周術期管理チームテキスト 第3版, 公益社団法人 日本麻酔科学会(発行), 2016年8月10日発行

関連項目編集

外部リンク編集