毎日jp

毎日jp
URL mainichi.jp
タイプ ニュースサイト
運営者 毎日新聞社
設立日 2007年10月1日
現状 ユニークユーザー1100万人/月
ページビュー8800万/月
(2012年3月現在)[1]

毎日jp(まいにちジェイピー)は、毎日新聞社が運営するニュースサイトである。

概要

毎日jpは日本の新聞社が運営するニュースサイトの中で、トップクラスの利用者数を持っている。2009年1月の利用者は947万3000人で日本一となり[2]、ユニークブラウザ1810万人(2009年11月12月平均)[3]を公称した。最近はソーシャルメディアを積極的に活用しており、日本の新聞社が運営するツイッターアカウントの中ではトップクラスの約54万人[注釈 1]のフォロワーを抱えている(2012年3月)。そのせいか2011年3月に発生した「東北地方太平洋沖地震」では、ツイッターの被引用数がasahi.com47NEWSに続くトップ10に入った[4]

ウェブサイトは「ニュース」「オピニオン」「スポーツ」「エンタメ」「地域」「特集・連載」「ENGLISH」などの分野に分かれている。ホームの左列と中央には、各分野の「ダイナミック・ニュースボックス」が並んでいる。ダイナミック・ニュースボックスには見出しや写真などが並び[5]、ボックスの位置の入れ替えが可能である。ホームには「地域」と「ENGLISH」の代わりに、「トピックス」と「毎日キレイ」を配置している。「毎日キレイ」は女性向けのコンテンツであり、この他に男性向けの「乗りMai」、子供向けの「毎日かあさん」、毎日新聞本紙の愛読者向けの「まいまいクラブ」、若者向けの「MANTAN」(エンタメ分野)など幅広い年齢層に向けたコンテンツを用意しているようである。ホームの右列には広告や「最新の話題記事」を配置し、ソーシャルプラグインでTwitterやFacebookの投稿を三段階の範囲で表示できる。ホームの下部には「最新写真特集」や「毎日新聞社のご案内」を表示している。記事のページでもソーシャルメディアを重視し、従来からあったソーシャルボタンをより複雑なソーシャルバーに強化したり、ソーシャルプラグインで他の読者や友達が記事を紹介している様子を見ることが出来る。また写真機能を強化し、拡大写真ボタンのある一部の写真では写真ページに移動できる。

歴史

毎日新聞社は日本のインターネット黎明期からニュースサイトを立ち上げていた。何度かのブランド変更の後、マイクロソフト社が運営する大手ポータルサイトMSNと提携し、2004年から「MSN毎日インタラクティブ」を始めた。MSN毎日インタラクティブは成功を収め、ページビューは最大で5億(2006年8月)に達し[6]、日本の新聞社ニュースサイトの第1位となった。しかしMSNの一部であり、デザインを変更したり、MSNが運営する他のカテゴリには進出できなかった[7]。そこで2007年の契約更新を機会に、独自のニュースサイトを立ち上げることにした。それが毎日jpである。

第1位の動きは他の新聞社ニュースサイトにも大きな影響を与えた。産経新聞は毎日新聞の代わりにMSNと提携し、「MSN産経ニュース」を始めた。読売新聞朝日新聞日本経済新聞は提携して、読み比べニュースサイト『新s』を開設しポータルサイトを目指した。一方、毎日jpはYahoo!ニュースからの集客でアクセス数を伸ばした[8]。2009年、新聞社のニュースサイト戦争の結果が判明した。毎日jpの首位は揺るがず、産経新聞が大幅に順位を伸ばした。新聞社ニュースサイトの命運を握る大手ポータルサイトの集客力が注目された[9]

毎日jpの立ち上げ時期と重なったのが、インターネットユーザー(特に2ちゃんねらー)との確執である。毎日jpはWeb 2.0を意識して「オープン化」を目指し、ブロガーの力を借りようと考えていた[6]。しかし一方で2007年に毎日新聞で連載が始まった「ネット君臨」では2ちゃんねらーに対する不信感を繰り返し論じていた[10]。2008年には毎日デイリーニューズWaiWai問題や「ウィキペディアで犯行示唆」の誤報事件[11]が発生し、2ちゃんねらーと衝突が起きた。毎日新聞社は毎日jpを軸に若者にアプローチし、ビジネス[12]に結びつけようとしていたが、若者との接触は衝突といった形でも現れてしまった。

一方、2009年から始めたソーシャルメディアの活用はうまく行っている。産経新聞社会部[13]や47NEWS[14]が失言問題でアカウントを停止したのに対して、毎日jpは過去の反省を踏まえたのか安全運転でフォロワーを伸ばし、読売新聞(約20万人)や日経新聞(約38万人)を抑えて、朝日新聞デジタルと並ぶ54万人のフォロワーを確保している(2012年3月)。今のところ朝日新聞のように公式の「つぶやく記者」は居ないが、「オピニオン」カテゴリーの「記者の眼」で個々の記者の考えを述べたり、社会部の小川一のようにTwitterアカウントを公開している場合がある(@pinpinkiri)[15]

2012年には、デザインやコンテンツを大幅にリニューアルした。見た目をすっきりと簡略化しただけでなく、開設当初から存在した「ライフスタイル」や「ニュースセレクト」カテゴリーを廃止したり、「オピニオン」をカテゴリーに組み入れたりしてコンテンツ構造も簡略化した。「ライフスタイル」カテゴリーはニュースサイトらしくないウェブサイトを目指して生活情報を満載するという考えで開設したが[16]、「毎日キレイ」のようなコンテンツに再編したようである。RSSやアクセスランキングよりTwitterやFacebookなどのソーシャルメディアを重視しているようで、ウェブサイト上の速報ティッカー[注釈 2]やニュース速報のRSSを廃止して[17]、Twitterの「毎日jpニュース速報」に一本化した。他社から配信を受けていたITニュースや毎日コミュニケーションズの就職情報は廃止し、その他のコンテンツも一部は関連サイトとして分けたようである。

沿革

前史

沿革

技術

コンテンツマネージメントシステムにはオープンソースの「Drupal」、ソーシャルプラグインには「gigya」社の「ShareBar」「Comments」「ActivityFeed」[29]、広告配信システムにはデジタル・アドバタイジング・コンソーシアム株式会社の「iPS-X」を導入しているようである[30][31]

出典

注釈

  1. ^ 2012年3月1日に確認
  2. ^ Internet Archiveなどで確認

脚注

  1. ^ DoubleClick Ad Planner、Unique visitors (users)、日本
  2. ^ a b 野津 誠 (2009年2月24日). “国内の新聞社サイト、利用者数最多は「毎日jp」”. INTERNET Watch. 2010年12月2日閲覧。
  3. ^ a b c 毎日jp 媒体資料”. 毎日新聞社. 2010年12月16日閲覧。
  4. ^ NECビッグローブ株式会社 (2011年4月27日). “東日本大震災におけるツイッターの利用状況について”. 2012年3月1日閲覧。
  5. ^ a b ニュースサイト「毎日jp」を4月5日にリニューアル(2012/4/5)”. 2012年4月8日閲覧。
  6. ^ a b darkhorse (2007年9月19日). “毎日新聞の新サイト「毎日jp」の発表会でさらし者にされてみました”. gigazine. 2010年12月6日閲覧。
  7. ^ darkhorse_loga (2007年10月24日). “「毎日jp」を運営している毎日新聞デジタルメディア局にインタビュー”. gigagine. 2010年12月6日閲覧。
  8. ^ 新聞社ニュースサイト戦争「毎日」躍進はヤフー頼み?”. J-CASTニュース (2007年11月25日). 2010年12月6日閲覧。
  9. ^ MarkeZine編集部 (2009年2月24日). “新聞系ニュースサイト利用者数1位は「毎日.jp」、ポータルからの流入で「Yahoo!ニュース」は絶大な影響力”. MarkeZine. 2010年12月6日閲覧。
  10. ^ 毎日新聞と2ちゃんねらー 「全面戦争」の様相”. J-CASTニュース (2007年1月5日). 2010年12月6日閲覧。
  11. ^ 三柳英樹 (2008年11月19日). “毎日新聞「ウィキペディアで犯行示唆」と誤報、実際は事件後の記述”. INTERNET Watch. 2010年12月6日閲覧。
  12. ^ a b 永沢 茂 (2010年5月7日). “毎日新聞社が若者向け新聞「MAINICHI RT」創刊、つぶやきも転載”. INTERNET Watch. 2010年12月7日閲覧。
  13. ^ 「民主党さんの思うとおりにはさせないぜ」――産経新聞、Twitter上での「軽率な発言」を謝罪”. ITmedia (2009年8月31日). 2012年3月1日閲覧。
  14. ^ 「47NEWS」ツイッター、不適切発言で閉鎖”. MSN産経ニュース (2011年7月23日). 2012年3月1日閲覧。
  15. ^ 記者の目:ソーシャルメディアと新聞=小川一”. 2012年4月10日閲覧。
  16. ^ 「紙はウェブより上」であるべきか? 毎日新聞が既成概念を破壊する日(後編)”. 2012年4月10日閲覧。
  17. ^ 毎日.jpがリニューアル ソーシャルメディア対応や広告スペース拡大”. 2012年4月10日閲覧。
  18. ^ a b c d e f デジタルメディア局”. 毎日新聞社 (2009年). 2010年12月6日閲覧。
  19. ^ 名古屋地裁平成12年(ワ)第366号
  20. ^ 三柳英樹 (2007年7月4日). “毎日新聞、政党・候補者との一致度を比較する「毎日ボートマッチ」”. INTERNET Watch. 2012年3月1日閲覧。
  21. ^ 野津 誠 (2007年10月5日). “「毎日jp」の最新ヘッドラインを表示するブログパーツ”. INTERNET Watch. 2012年3月1日閲覧。
  22. ^ 毎日新聞社、毎日jpのニュース記事検索をツールバーに追加できる機能を提供開始”. 2012年4月10日閲覧。
  23. ^ 小林直樹 (2008年7月8日). “「毎日jp」が自社広告だらけに、ネット上に深いつめ跡残る”. ITpro. http://itpro.nikkeibp.co.jp/article/NEWS/20080708/310423/ 2010年12月6日閲覧。 
  24. ^ デジタルメディア局 (2009年4月1日). “総合情報サイト「毎日jp」トップページを一新 (2009/4/1)”. 毎日新聞社. 2010年12月6日閲覧。
  25. ^ 村田 奏子 (2009年6月26日). “毎日jp、記事の見出しとURLをTwitterに投稿できるボタンを設置”. INTERNET Watch. 2012年3月1日閲覧。
  26. ^ 小川 浩 (2009年9月29日). “「僕たちはコッコちゃんの通訳。毎日休まずニュースをつぶやき続けます」毎日jp乗峯氏”. INTERNET Watch. 2012年3月1日閲覧。
  27. ^ 偽セキュリティソフト「Security Tool」感染爆発、原因はマイクロアドの広告配信サーバへの攻撃”. 2012年4月10日閲覧。
  28. ^ edgefirst (2010年7月1日). “毎日.jpトップページがリニューアル 4段組レイアウトを捨てヤフトピ風に”. 2010年12月6日閲覧。
  29. ^ Activity Feed Plugin”. 2012年4月10日閲覧。
  30. ^ 毎日新聞社のニュースサイト「毎日jp」の全面リニューアルをDACが総合プロデュース”. 2012年4月10日閲覧。
  31. ^ 「毎日jp」4月5日にリニューアル、ソーシャルに最適化、HTML5全面サポート”. 2012年4月8日閲覧。

関連項目

外部リンク