ノート:東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会
最新のコメント：7 年前 ｜ トピック：この記事でよく差し戻される記述の是非 | 投稿者：並上特
あらし 編集
除去あらし発生がありました。--並上特（会話） 2016年6月13日 (月) 11:33 (UTC)
理事会 編集
御手洗冨士夫名誉会長（日本経済団体連合会名誉会長、キヤノンCEO）は、理事会メンバーなのでしょうか。--並上特（会話） 2016年6月13日 (月) 11:59 (UTC)
現在も35人定員[1]とすると（現在11＋24）、理事会メンバーではないと考えられます。--並上特（会話） 2016年6月13日 (月) 14:05 (UTC)
- ^ 五輪組織委理事に電通元専務 高橋氏、３５人目 - JOC、2014年6月5日
理事の変更 編集
--並上特（会話） 2016年6月13日 (月) 13:59 (UTC)
中嶋正宏（東京都オリンピック・パラリンピック準備局長）[1]→塩見清仁（東京都オリンピック・パラリンピック準備局長）[2]
岡崎助一（公益財団法人日本体育協会副会長） - スポーツ・コーディネーション・オフィサー[1]→泉正文（公益財団法人日本体育協会専務理事）
この記事でよく差し戻される記述の是非 編集
以下、「記事に書く必要があるか」「無いか」、ご意見をお願いいたします。 --並上特（会話） 2016年6月13日 (月) 22:00 (UTC)
- 2016年6月13日 (月) 13:09の版（差分）
- 2016年6月13日 (月) 13:27の版（差分）
- 2016年現在、東京都庁34階には「新宿オフィス」がある[1]。
- 同4月、組織委の「マーケティング専任代理店」として電通が指名された[2]。
- 2015年11月、事務総長直下に「改革推進室」を設置[3]。
- 組織委のホームページは2015年11月にサイバー攻撃を受けたため、セキュリティー強化も兼ねて翌2016年2月にリニューアルした[3]。
- 2016年2月1日時点の職員は461人（11局体制）。大会時の「7000人化計画」を目指しているともいう[4][1][5][3]。
- 組織委が定款で定める理事数の上限は35人としていた[6]。
- #監事、#評議員、#顧問会議、#アスリート委員会、#過去のメンバーの名簿
- ^ a b Ｗｅ・東京五輪・パラリンピック：組織委員会ってナンだ？／２ 大会運営に「５２の使命」 機能や業務、各局が分担 ／東京 - 毎日新聞 2016年3月13日 地方版
- ^ 東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会が マーケティング専任代理店として電通を指名 - 電通、2014年4月17日
- ^ a b c Ｗｅ・東京五輪・パラリンピック：組織委員会ってナンだ？／４止 職員の結束が成功の鍵 理念・価値観を共有化 ／東京 - 毎日新聞 2016年3月27日 地方版
- ^ Ｗｅ・東京五輪・パラリンピック：組織委員会ってナンだ？／１ 大会時は職員７０００人に 多様な出身母体から結集 ／東京 - 毎日新聞 2016年3月6日 地方版
- ^ Ｗｅ・東京五輪・パラリンピック：組織委員会ってナンだ？／３ 多くの声集め３ビジョン 史上最も革新的な大会に ／東京 - 毎日新聞 2016年3月20日 地方版
- ^ 五輪組織委理事に電通元専務 高橋氏、３５人目 - JOC、2014年6月5日
コメント #理事会は、中国語版記事（第32屆奧林匹克運動會組織委員會）のように表形式にしたほうがいいかもしれません。 --並上特（会話） 2016年6月14日 (火) 09:42 (UTC)
