株式会社中国貯蓄銀行(ちゅうごくちょちくぎんこう)は、日本の鳥取県米子市にかつて存在した貯蓄銀行である。

概要 編集

1897年明治30年)2月15日、県内に本店を持つ最初の貯蓄銀行として株式会社中国貯蓄銀行が、東倉吉町米子銀行内に資本金3万円で設立され、同年4月4日から開業した[1]

初代頭取は平井京次郎といったが、実質は米子銀行の貯金銀行部のような形であった[1]。後に野坂茂三郎(元米子市長野坂寛治の父)が頭取となっている[1]

支店は初め御来屋淀江に置き、代理店を西伯、日野両郡内10ヵ所に置いた[1]1899年(明治32年)の預金高は2万7000円を超え、預け人は2176人で、その平均は12円57銭1厘に及んだ[1]。そのうちの本店の預け人をみると、農514、商644、雑379、計1560人となっている[1]。本行はその後1911年(明治44年)11月、本店を法勝寺町四十番地に新築した[1]

1919年大正8年)に一時取り付け騒ぎを起こしたが、1922年(大正11年)1月に中国興業銀行へ改組。その上で貯蓄銀行部門を継承した(新)中国貯蓄銀行が同1月に設立、4月に開業した[2]1928年昭和3年)8月に山陰貯蓄銀行合併された[3]

役員 編集

『日本全国諸会社役員録 明治32年』 編集

『日本全国諸会社役員録 明治36年』 編集

  • 頭取・野坂茂三郎[5]
  • 取締役・松村吉太郎、坂口平兵衛、名島嘉吉郎、小山光正、近藤喜兵衛、稲田秀太郎、木村吉兵衛、中川藤吾、入沢格治、津田伊平、矢田貝平重、安田復四郎[5]
  • 監査役・益尾徳次郎、後藤快五郎、泉頭宇三郎、船越清太郎、野坂金治郎[5]

『日本全国諸会社役員録 明治42年』 編集

  • 取締役頭取・野坂茂三郎[6]
  • 取締役・松村吉太郎、名島庄三郎、稲田秀太郎、泉頭宇三郎、中川藤吾、入沢格治、安田復四郎[6]
  • 監査役・坂口平兵衛、船越清太郎、益尾徳次郎、野坂金治郎[6]

『日本全国諸会社役員録 第21回』 編集

  • 頭取・野坂茂三郎[7]
  • 取締役・名島嘉吉郎、稲田秀太郎、松村吉太郎、泉頭宇三郎、門脇元右衛門、中川藤吾、矢田貝猶治、入沢格治[7]
  • 監査役・坂口平兵衛、益尾徳次郎、船越清太郎、野坂金治郎[7]

『日本全国諸会社役員録 第31回』 編集

『日本全国諸会社役員録 第34回』 編集

  • 頭取・名島嘉吉郎[9]
  • 取締役・野坂吉五郎、田村源太郎、益尾徳次郎、木村吉兵衛、泉頭宇三郎、中川平太郎、妹尾正治、松下哲成、岡田庄作[9]
  • 監査役・八田量一、杵村直三郎、佐藤長四郎、長田吉太郎、野坂金治郎[9]

『日本全国諸会社役員録 第35回』 編集

  • 頭取・名島嘉吉郎[10]
  • 取締役・野坂吉五郎、益尾徳次郎、木村吉兵衛、泉頭宇三郎、中川平太郎、妹尾正治、松下哲成、岡田庄作[10]
  • 監査役・八田量一、杵村直三郎、佐藤長四郎、長田吉太郎、野坂金治郎[10]

大株主氏名及持株数 編集

『銀行会社要録 附・役員録 第27版』 編集

  • 名島嘉吉郎 600[11]
  • 泉頭宇三郎 370[11]
  • 野坂茂三郎 220[11]

『銀行会社要録 附・役員録 第30版』 編集

  • 名島嘉吉郎 600[12]
  • 泉頭宇三郎 370[12]
  • 中国興業銀行 309[12]

脚注 編集

  1. ^ a b c d e f g 『米子商業史』106頁
  2. ^ (株)山陰合同銀行『山陰合同銀行五十年史』(1992.06)”. 渋沢社史データベース. 2023年9月26日閲覧。
  3. ^ (株)山陰合同銀行『山陰合同銀行五十年史』(1992.06)”. 渋沢社史データベース. 2023年9月26日閲覧。
  4. ^ a b c 『日本全国諸会社役員録 明治32年』鳥取県367頁(国立国会図書館デジタルコレクション)。2022年9月11日閲覧。
  5. ^ a b c 『日本全国諸会社役員録 明治36年』鳥取県639頁(国立国会図書館デジタルコレクション)。2022年9月24日閲覧。
  6. ^ a b c 『日本全国諸会社役員録 明治42年』鳥取県 下編708頁(国立国会図書館デジタルコレクション)。2022年9月11日閲覧。
  7. ^ a b c 『日本全国諸会社役員録 第21回』鳥取県 下編858頁(国立国会図書館デジタルコレクション)。2023年11月18日閲覧。
  8. ^ a b c 『日本全国諸会社役員録 第31回』鳥取県 下編452頁(国立国会図書館デジタルコレクション)。2022年9月11日閲覧。
  9. ^ a b c 『日本全国諸会社役員録 第34回』鳥取県 下編398頁(国立国会図書館デジタルコレクション)。2022年9月24日閲覧。
  10. ^ a b c 『日本全国諸会社役員録 第35回』鳥取県 下編395頁(国立国会図書館デジタルコレクション)。2022年9月11日閲覧。
  11. ^ a b c 『銀行会社要録 附・役員録 第27版』鳥取県1頁(国立国会図書館デジタルコレクション)。2022年12月17日閲覧。
  12. ^ a b c 『銀行会社要録 附・役員録 第30版』鳥取県1頁(国立国会図書館デジタルコレクション)。2022年12月18日閲覧。

参考文献 編集

  • 商業興信所編『日本全国諸会社役員録 明治32年』商業興信所、1893 - 1911年。
  • 商業興信所編『日本全国諸会社役員録 明治36年』商業興信所、1893 - 1911年。
  • 商業興信所編『日本全国諸会社役員録 明治42年』商業興信所、1893 - 1911年。
  • 商業興信所編『日本全国諸会社役員録 第21回』商業興信所、1913年。
  • 東京興信所編『銀行会社要録 附・役員録 第27版』東京興信所、1923年。
  • 商業興信所編『日本全国諸会社役員録 第31回』商業興信所、1923年。
  • 商業興信所編『日本全国諸会社役員録 第34回』商業興信所、1926年。
  • 東京興信所編『銀行会社要録 附・役員録 第30版』東京興信所、1926年。
  • 商業興信所編『日本全国諸会社役員録 第35回』商業興信所、1927年。
  • 『米子商業史』(1990年、編纂・著作 米子商工会議所米子商業史編纂特別委員会 106頁)。

関連項目 編集