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仙台鎮台(せんだいちんだい)は、1873年から1888年まであった日本陸軍の部隊で、全国に6つ置かれた鎮台の一つである。東北鎮台の後身として設けられ、ほぼ東北地方にあたる第2軍管を管轄した。鎮台廃止により第2師団に引き継がれた。

目次

仙台鎮台の発足編集

明治初めの日本の軍隊は、諸藩兵を集めたもので、政府直属の軍隊はなかった。この状態を変えるため、1871年(明治4年)に、東京に御親兵、地方に鎮台を置いた。東北地方の鎮台は東山道鎮台の名で計画され[1]東北鎮台として設置された[2]。東北鎮台の本営は石巻を予定したが、仙台城を利用できる仙台を当面の本営とした。1873年(明治6年)、鎮台条例の改定により、全国4鎮台を6鎮台に増やしたとき、東北鎮台の名を仙台鎮台に改めた[3]。石巻への鎮台設置は実現しないまま、仙台が正式に鎮台本営の地となった。

このとき、鎮台の管轄地を軍管と呼ぶことになった。仙台鎮台は東北地方にあたる第2軍管を管轄した。第2軍管は2つの師管に分けられた。現在の岩手県宮城県福島県にあたる東半分が鎮台直轄の第4師管青森県秋田県山形県にあたる西半分は青森を本営とする第5師管である。

軍備と出動編集

初期の鎮台の兵士は、士族出身志願者からなる壮兵であったが、1873年発布の徴兵令を期に徴集兵におきかえる施策が進んだ。仙台鎮台では1874年(明治7年)に歩兵1個大隊分だけを徴募する計画を立てた[4]

1875年(明治8年)改訂の「六管鎮台表」によれば、第4師管には歩兵第4連隊、第5師管には歩兵第5連隊が配置されることになっていた。ほかに騎兵第2大隊、砲兵第2大隊、工兵第2小隊、輜重兵第2小隊が仙台鎮台に属した。北海道は第2軍管の範囲外だが、南端にいる函館砲隊は仙台鎮台に属した[5]。人員の総数は平時4340人、戦時6410人である[6]

以上は計画兵力であり、充足は容易ではなく、第4連隊の編成は1875年、第5連隊の編成は1878年となった[7]。また、受け入れる陣営がないという理由で1875年(明治8年)の騎兵・砲兵・工兵・輜重兵の徴兵は中止した[8]。工兵については、1874年(明治7年)に東京鎮台で壮兵の募集をかけ、後に仙台鎮台に回すという計画であった[9]

鎮台の主な任務は、管内の反乱の鎮圧にあった。1877年(明治10年)に九州で西南戦争が勃発した直後には、山形県鶴ヶ岡の士族が反乱する動きがあるとして、県の要請により2個小隊を派遣した[10]

1885年改正編集

1885年6月の鎮台条例改正で、6つの鎮台の兵力が均一にそろえられた[11]。各鎮台の主力は歩兵2個旅団(4個連隊)で、これに騎兵砲兵が各1個連隊、工兵輜重兵が各1個大隊加わる。仙台鎮台の第2軍管は、新潟県を加えて東北地方と新潟県を範囲とした。歩兵1個連隊を青森に、もう1個連隊を新潟県の新発田においたほか、兵力の過半は仙台に集中することとした。

この計画にもとづいて、部隊の増強が続いた。主力となる歩兵連隊で、1885年段階で編成が完了していたのは、第4第5第16の3個歩兵連隊である。歩兵第17連隊の編成はこの年にはじまり、1887年に完了した[12]

鎮台の廃止と師団への移行編集

1888年、鎮台条例は廃止になり、かわって師団司令部条例などが一斉に施行された。1885年条例の戦力を完成した仙台鎮台は、そのまま第2師団に移行した。

部隊の編制編集

以下は性格が異なる資料を紹介したもので、相互の対応はとれていない。また、多くは制度として決められたもので、実際の編成と異なる場合がある。よって、ある年に掲載されている部隊が別の年に挙げられていないとしても、その部隊が改廃されたとは限らない。

1875年編集

1875年(明治8年)4月7日改訂の「六管鎮台表」による[6]

1882年から1883年頃編集

1882年から1883年頃の実際の編成状況。特に注記しないかぎり、『改正官員録』による[14]

1885年編集

鎮台条例の付表である「七軍管兵備表」と「諸兵配備表」による[11]。戦時には常備軍と同じ構成(補充隊は欠く)の後備軍が編成される予定であった。

人事編集

司令長官編集

  • 三好重臣 大佐:1873年(明治6年)1月9日 - 1874年(明治7年)8月20日
  • (代理)堀尾晴義 中佐:1874年(明治7年)9月18日 - 1878年(明治11年)9月12日
  • (代理)福原実 大佐:1878年(明治11年)9月12日 - 1878年(明治11年)11月20日
  • 福原実 少将:1878年(明治11年)11月20日 - 1879年(明治12年)10月8日
  • (欠員):1879年(明治12年)10月8日 - 1880年(明治13年)4月29日

司令官編集

  • 四条隆謌 少将:1880年(明治13年)4月29日 - 1881年(明治14年)2月7日
  • 佐久間左馬太 少将:1881年(明治14年)2月7日 - 1885年(明治18年)5月21日
  • 曾我祐準 中将:1885年(明治18年)5月21日 - 1886年(明治19年)3月16日
  • 佐久間左馬太 中将:1886年(明治19年)3月16日 - 1888年(明治21年)5月12日(同年5月14日第2師団長)

参謀長編集

  • 堀尾晴義 中佐:1874年(明治7年)8月28日 - 1874年(明治7年)9月18日
  • 福原実 大佐:1878年(明治11年)9月14日 - 1878年(明治11年)11月22日
  • 長屋重名 中佐:1878年(明治11年)12月17日 - 1881年(明治14年)1月22日
  • 川上操六 中佐:1881年(明治14年)1月22日 - 1882年(明治15年)2月
  • 大沼渉 大佐:1882年(明治15年)3月9日 - 1885年(明治18年)5月21日
  • (心得)大島義昌 中佐:1885年(明治18年)5月26日 - 1886年(明治19年)3月
  • 高島信茂 大佐:1886年(明治19年)3月19日 - 1888年(明治21年5月)

1882年から1883年頃編集

仙台鎮台司令部の人事構成と、所属部隊・官衙の長。『改正官員録』による[14]

  • 司令官 佐久間左馬太 少将
    • 参謀長 大沼渉 歩兵大佐
      • 参謀 河野通好 歩兵少佐
      • 参謀 富岡三造 歩兵大尉
      • 副官 西山隆恭 大尉
      • 伝令使 小野田健二郎 砲兵少尉
      • 文庫主管 竹垣直行 歩兵少尉
      • 武庫主管 石井政徳 砲兵大尉
      • 調馬掛 前田以孝 騎兵中尉
      • 会計部長官 岡村宣温 会計二等副監督
        • 会計部次長 佐竹義方 会計監督補
        • 計算課長 甲斐敬直 会計軍吏
        • 糧食課長 菅野尚喬 会計軍吏
        • 被服課長 上村春説 会計軍吏
        • 病院課長 武田建貞 会計軍吏
          • 課僚 大島道義 会計軍吏副
          • 課僚補 楠本三□(判読不能) 会計軍吏副
          • 課僚補 田中孝友 会計軍吏副
    • 病院長 土岐頼徳 二等軍医正
    • 歩兵第4連隊長 林田少一郎 歩兵中佐
      • 第1大隊長 岳村静 歩兵少佐
      • 第2大隊長 上田有 歩兵少佐
    • 歩兵第5連隊長・青森営所司令官 大島義昌 歩兵中佐
      • 第1大隊長 田村寛一 歩兵少佐
      • 第2大隊長 土屋光春 歩兵少佐
    • 山砲兵第2大隊第1中隊長 桜井重寿 砲兵大尉
    • 輜重兵第2小隊長 岡田貫之 輜重兵大尉
    • 函館砲隊中隊長 三毛敏徳 砲兵大尉
    • 仙台鎮台軍法会議 岩垣杉縄 理事
    • 仙台鎮台軍法会議(青森営所?) 隅山直清 理事
    • 第4師管後備軍司令官 鈴木良光 歩兵少佐
    • 第5師管後備軍司令官 早井亞幹 大尉
    • 仙台衛戍司令官 田中正基 歩兵少佐

脚注編集

  1. ^ 『太政類典』第1編第106巻「東山西海両道ニ鎮台ヲ置キ兵部省ノ管轄ニ属ス」。
  2. ^ 『太政類典』第2編第205巻(兵制4・武官職制4)「鎮台ヲ諸道ニ置キ管所ヲ定ム」。
  3. ^ 『太政類典』第2編第205巻、「鎮台条例改定」。
  4. ^ 『太政類典』第2編第219巻「七年仙台鎮台管下歩兵一大隊徴募」、明治7年5月8日。第2軍管諸県あて陸軍省達。
  5. ^ 『太政類典』第2編第205巻「元箱館府砲兵ヲ仙台鎮台ノ取管トス」、明治8年5月30日陸軍省達。
  6. ^ a b 『公文録』第41巻「六管鎮台表国事兵額並配分表刻成届」。
  7. ^ 遠藤芳信「日露戦争前における戦時編制と陸軍動員計画思想 (1)」、『北海道教育大学紀要』人文科学・社会科学編、第54巻2号、2004年2月、76 - 77頁。
  8. ^ 『太政類典』第2編第219巻「八年東京鎮台ノ外騎砲工輜重兵ノ内召募ヲ止ム」、明治7年12月15日。
  9. ^ 『太政類典』第2編第219巻「七年東京鎮台ニ於テ工兵二小隊編制ニ付志願ノ者召募」。明治7年8月17日、府県あて陸軍省布達。
  10. ^ 『太政類典』雑部第10巻「山形県下鶴ヶ岡士族暴挙ノ萌アルヲ以テ仙台鎮台ヨリ出兵」、明治10年2月22日。
  11. ^ a b 『公文類聚』第9編第6巻(兵制門・兵制総・陸海軍管制・庁衙及兵営城堡附・兵器馬匹及艦舩・徴兵)、「鎮台条例ヲ改正ス」。
  12. ^ a b c 遠藤芳信「日露戦争前における戦時編制と陸軍動員計画思想 (9)」、『北海道教育大学紀要』人文科学・社会科学編、第59巻1号、2008年8月、104頁。
  13. ^ a b 遠藤芳信「日露戦争前における戦時編制と陸軍動員計画思想 (1)」、『北海道教育大学紀要』人文科学・社会科学編、第54巻2号、2004年2月、77頁。
  14. ^ a b 改正官員録』。リンク先の89コマめから93コマめ。発行年不明だが、内閣等の人事から1882年から1883年と推定する。

参考文献編集