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日本の十大発明家(にっぽん/にほん の じゅうだい はつめいか)とは、著しい功績をあげた日本発明家発見者を名数10(十大)に束ねて顕彰した、評価の一種である。

社会的信頼性を十分に認められている選定者(例えば、皇室公共機関、歴史的文化人)による評価以外は、本項における特筆性を認めない。現在のところ、この定義に適う評価をした複数例は全て日本国内の選定者が国内で発表し、顕彰したものであり、そのため、いずれも「日本の」という冠(枕詞)の付かない「十大発明家」という表現がほとんどであるが、「日本の」を冠する表現が全く無いわけではない(※本項では見出しに冠を付けた)。

概要編集

1930年昭和5年)と1939年(昭和14年)に、当時の代表的な発明家とみなされた10人が、昭和天皇より宮中賜餐の栄を受けた。また、日本の産業財産権制度百周年記念事業の一環で1985年(昭和60年)の「発明の日4月18日付けで特許庁が「十大発明家」を選定し、顕彰した。

評価を受けた彼らは発明家もしくは発見者であるが、同時に、成功を収めた起業家実業家でもあることが多い。優れた発明・発見の多くは、世界最高級の技術水準を誇り、その後の日本の産業発展を支えることになった(その後、勃興する企業グループ等のルーツにもなった)。他方、捉え方次第では、科学史テクノロジー史工学的評価ではなく、世界最高クラスの技術水準であるとか産業発展を支えたなどと国が特に認定して顕彰する目的で選定したとも、あるいはむしろ逆に、興した企業が財閥等に成長したことで経済的・政治的に多大な好影響を国にもたらした功労者を特別に顕彰しているともいえる。

年次別一覧編集

ここでは、過去に行われた評価を年次ごとに記載する。各人には記載順はあっても順位付けは無く、恐らくは特許・実用新案番号が基準になっており、1985年(昭和60年)のものはその旨を明記している。本項の記述もそれに準じて通し番号は振らない。

人名の後には、選定者が評価の事由として挙げた功績を記載する。それ以外の功績を選定者が認めていないというわけではなく、あくまで「著しい功績の最初の一つ」を挙げているのであろうが、選定者が挙げていないものは本項でも挙げない。ただし、1930年(昭和5年)と1939年(昭和14年)は資料が乏しく、記載する内容が無いため、本項の編集者が補足的に記載する。また、丸括弧内は本項の編集者による補足である。

1930年(昭和5年)編集

1939年(昭和14年)編集

1985年(昭和60年)編集

  • 《外部リンク》十大発明家 - 特許庁(2011年2月10日、情報更新)

1985年(昭和60年)の「発明の日4月18日、日本における産業財産権制度が100周年を迎えたことを記念して、村田敬次郎経済産業大臣が委員長を務める工業所有権制度百周年記念行事委員会の許、特許庁が選定し、顕彰した。選定に当たった人物は、物理学者茅誠司東京大学名誉教授)を始めとすると学識経験者。特許庁総合庁舎1階ロビーには、選定当日付けで設置されたレリーフが今も展示されている。各人に順位付けはなく、特許・実用新案番号の若い方から順に記載されている。

関連項目編集

外部リンク編集