源能有

平安時代前期の廷臣・公卿。文徳天皇の長男。正三位・右大臣、左兵衛督、左近衛中将、左衛門督、検非違使、左近衛大将、東宮傅、贈正一位。勅撰集『古今和歌集』『続後拾遺和歌集』に

源 能有(みなもと の よしあり、承和12年〈845年〉 - 寛平9年〈897年〉)は、平安時代前期の公卿文徳天皇皇子官位正三位右大臣正二位。号は近院大臣

 
源 能有
時代 平安時代前期
生誕 承和12年(845年
死没 寛平9年6月8日897年7月11日
別名 近院大臣
官位 正三位右大臣正二位
主君 清和天皇陽成天皇光孝天皇宇多天皇
氏族 文徳源氏
父母 父:文徳天皇、母:伴氏
兄弟 文徳天皇#系譜参照
藤原滋子藤原基経の娘
大伴和武多麻呂の娘
当元当時当鑑当方当年源当純当季厳子昭子柄子
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経歴 編集

文徳天皇の皇子で、仁寿3年(853年)に時有・本有・載有ら兄弟とともに源姓を与えられ臣籍降下した。能有の多くの兄弟がこれと同様の道をたどり、その子孫は後世文徳源氏と呼ばれる。

貞観4年(862年)に従四位上直叙されると、貞観8年(866年加賀守、貞観11年(869年大蔵卿を経て貞観14年(872年)には28歳にして早くも参議に任ぜられて公卿に列すなど、徐々に中央官界において頭角を顕し、弟の清和天皇それに続く陽成天皇の治世をよく輔けた。その能力は藤原基経からも評価され、その娘を娶っている。この間、元慶元年(877年従三位、元慶6年(882年中納言と順調に昇進するとともに、左兵衛督左近衛中将左衛門督検非違使別当と武官も兼帯した。

宇多朝に入っても、引き続き寛平2年(890年正三位、寛平3年(891年大納言と順調に昇進する。宇多天皇の能有に対する信任は厚く、符宣上卿(太政官符を発給する際の上卿)として28回も名を連ね、『日本三代実録』編纂開始時には左大臣源融右大臣藤原良世と先任の上卿2人がいるにもかかわらず撰国史所総裁を務めていること、寛平7年(895年)には位階昇進の人事草案を提出する擬階奏を行っている。いずれも、本来は摂関もしくは一上いちのかみが務める慣例であったことから、寛平3年(891年)の藤原基経没後は、大臣官職にあった源融・藤原良世がいずれも70歳を越えた高齢であったこともあり、能有が事実上の政権担当者として寛平の治を推し進めたと考えられている。この年の暮れには五畿内諸国別当に任じられ、翌寛平8年(896年)には平季長山城国問民苦使に任じて、その報告を元にして院宮王臣家による土地の不法拡大を禁じる太政官符などの農民保護政策を打ち出している。この年には右大臣に昇るが、これを極官として、翌寛平9年(897年)6月8日に病により薨去享年53。最終官位は右大臣正三位左近衛大将兼東宮傅。没後、正二位を贈られている[注釈 1]

人物 編集

朝廷儀礼や政務に通じた有能な人物として知られていた[要出典]

菅原道真と親しく、道真の詩文集『菅家文章』には能有に頼まれて自宅のを能有邸に移植した時の漢詩や能有追悼の漢詩が収録されている。また、宇多天皇も『寛平御遺誡』の中で右大臣(能有)を失った衝撃について触れている {{Notelist|森田悌は能有の死による衝撃を宇多天皇退位の最大の原因としている[要出典]

勅撰歌人として、『古今和歌集』(3首)以下、勅撰和歌集和歌作品4首が採られている[1]

官歴 編集

注記のないものは『六国史』による。

系譜 編集

尊卑分脈』による。

能有の男系の子孫には、後代保元の乱で活躍した源季実などが出ている。一方、女系に目を転じると、娘の昭子藤原忠平の妻として師輔らを産み、同じく柄子貞純親王の妻となって源経基を産んでいる。即ち、師輔以降の藤原摂関家と、経基以降の清和源氏という二つの大族に、その血統を伝えたことになる。

脚注 編集

注釈 編集

  1. ^ a b 日本紀略』『一代要記』による。『公卿補任』『尊卑分脈』では贈正一位とする。
  2. ^ 藤原滋子と同一人物とも考えられるが不明[要出典]

出典 編集

  1. ^ 『勅撰作者部類』
  2. ^ a b c d e f g h i j k l m n o p q r s 『公卿補任』
  3. ^ 鈴木真年『百家系図』巻59、「大伴宿禰」。
  4. ^ 『本朝世紀』

参考文献 編集

  • 森田悌『平安時代政治史研究』吉川弘文館、1978年。ISBN 4-642-02088-8
  • 遠藤慶太『平安勅撰史書研究』皇學館大学出版部、2006年6月。ISBN 4-87644-131-6
  • 武田祐吉佐藤謙三 訳『読み下し 日本三代実録』上下巻、戎光祥出版、2009年。
  • 黒板勝美・国史大系編修会 編『公卿補任 第一篇』吉川弘文館〈新訂増補国史大系〉、1982年。
  • 黒板勝美・国史大系編修会 編『尊卑分脈 第三篇』吉川弘文館〈新訂増補国史大系〉、1987年。

外部リンク 編集