宇久島
宇久島（うくじま）は、長崎県本土から西へ約50km離れた五島列島の最北部にある島（有人島）。全島が佐世保市に属する。
| 宇久島 | |
|---|---|
 2008年10月21日、NASAによる撮影。 | |
| 所在地 |
 日本（長崎県佐世保市） |
| 座標 | 北緯33度16分10.9秒 東経129度6分45.7秒 / 北緯33.269694度 東経129.112694度座標: 北緯33度16分10.9秒 東経129度6分45.7秒 / 北緯33.269694度 東経129.112694度 |
| 面積 | 24.93 km² |
| 最高標高 | 258 m |
| 最高峰 | 城ヶ岳 |
  五島列島における宇久島の位置 | |
 プロジェクト 地形 | |
概要 編集
地理 編集
五島列島の最北部に位置する。佐世保市中心部から約55km、平戸島南東端からは約20km離れている。約4km南には小値賀島、野崎島がある。一般には五島列島に含められることが多いが、長崎県では平戸諸島の一部としている[2]。
島内最高峰の城ヶ岳を中心とした丘陵地が多い火山島である。地下水が比較的豊富であり農業用水として活用されている。
山 編集
- 城ヶ岳（五島富士） - 標高258m。天候がよければ島全体から小値賀島・平戸島まで望める。
伝説 編集
平家盛（平清盛の弟）が壇ノ浦の戦いの後にこの島に逃れて住みつき、五島一円に勢力を伸ばして宇久氏の祖となったという伝説が残っている[2]。
環境問題 編集
鳥獣被害 編集
本土から猪が海を渡って島内に侵入しており、豊かな自然環境も相まって繁殖し畑等を荒らす被害が多発している。2015年時点では人的被害は発生してはいないが、宇久島固有の生態系にとっても憂慮すべき事態となっている。
発電所 編集
日本風力開発により、出力2000kWの風車を50基要する風力発電所を推進している。これに対し、島民の7割は反対している。また、九電工を中心とする企業体が、島の4割の面積を使い太陽光発電所を推進している。これらは、海底ケーブルにより九州電力に売電することを目的としている。日本自然保護協会は、「これまでの原子力発電の立地の構造と全く変わりない。原発はすぐでにも止め、自然エネルギーに転換しなければならないが、日本の生物多様性を壊してまでの風力や太陽光発電は本末転倒」と批判している[3]。ただし、太陽光発電においては地権者が環境に配慮した施工方式であることを確認し理解を示しているのが実際の現状となっている。
佐世保市宇久島のメガソーラーについては、2014年10月に九州電力が接続申し込みの回答を保留した際、計画の続行を危ぶむ声もあった。だが、当初の事業主体であったフォトヴォルト・ジャパン合同会社（PVDP社）は2015年11月、九州電力から系統連系の承諾を得たと発表。「この承諾もって、 太陽光発電設備と高圧直流海底ケーブル、および補助中高圧システムを宇久島に設置する技術段階に入る」とのコメントを出している。
2016年2月17日、長崎県佐世保市議会の大岩博文議員が、この事業に絡み、許認可権限を持つ朝長則男市長に現金100万円を渡すと持ち掛けていたとして、贈賄申し込み罪で逮捕され、その後有罪判決となった[4][5]。
廃棄物処理 編集
2020年春に島内のごみ処理施設を廃止した[6]。以後、宇久島からのごみ運搬車は佐世保港経由で佐世保市内のごみ処理施設に運搬している。
交通 編集
島の南東部の平（たいら）港まで、佐世保港（佐世保市）から高速船とフェリーが、博多港（福岡市）からフェリーがそれぞれ運航されている。
島内では宇久観光バスが路線バスを運行している。
名所・観光スポット 編集
脚注 編集
- ^ 佐世保市. “01_人口及び世帯数”. 佐世保市. 2023年1月6日閲覧。
- ^ a b “ながさきのしま｜長崎のしま紹介【平戸】｜平戸のプロフィール”. 長崎県. 2009年5月16日時点のオリジナルよりアーカイブ。2023年1月6日閲覧。
- ^ “小さな島が「自然エネルギー」で埋め尽くされようとしています。”. NACS-Jの自然保護. 日本自然保護協会 (2013年6月30日). 2023年1月6日閲覧。
- ^ “佐世保市議、贈賄申し込み疑い 長崎 - 産経ニュース”. 産経新聞 (2016年9月18日). 2016年9月18日時点のオリジナルよりアーカイブ。2023年1月6日閲覧。
- ^ “「立場わきまえず安易」 市長に贈賄申し込みの元佐世保市議に有罪判決 - 産経ニュース”. 産経新聞 (2016年5月13日). 2016年5月13日時点のオリジナルよりアーカイブ。2023年1月6日閲覧。
- ^ “宇久のごみ運搬車両、上陸できず 島の処理施設廃止が裏目に”. 長崎新聞. 2021年2月1日閲覧。