現代モービス
現代モービス株式会社(ヒュンダイモービス、ヒョンデモービス、英文社名:HYUNDAI MOBIS Co., Ltd. )はソウル特別市に本社を置く自動車部品メーカー。
種類 | 株式会社 |
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市場情報 | |
略称 | MOBIS |
本社所在地 | ソウル特別市江南区テヘラン路203 International Tower |
設立 | 1977年7月 |
業種 | 輸送用機器 |
法人番号 | 2700150006427 |
事業内容 | 自動車部品 |
代表者 | CEO:鄭明哲 |
売上高 |
連結:34兆1,986億ウォン (2013年12月) |
決算期 | 12月 |
主要株主 |
KIA 16.88% 鄭夢九 6.96% 現代製鉄 (株)5.66% |
主要子会社 | エイチ・エル |
外部リンク | http://www.mobis.co.kr/ |
特記事項:現代精工から現代モービスに社名変更。 |
現代モービス株式会社 | |
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現代精工時代の鉄道車両内製造銘板 | |
各種表記 | |
ハングル: | 현대모비스 주식회사 |
漢字: | 現代모비스 株式會社 |
発音: |
ヒョンデモビス チュシックェサ (ヒョンデモビス チュシクフェサ) |
日本語読み: | げんだいもーびすかぶしきがいしゃ |
RR式: | Hyeondae Mobiseu Jusikhoesa |
MR式: | Hyŏndae Mobisŭ Chusikhoesa |
英語: | Hyundai Mobis Co., Ltd. |
現代自動車グループの系列会社の自動車部品専門企業である。
主力製品・事業
編集- エアバッグシステム
- ランプ
- ABSシステム
- ステアリングシステム
- マルチメディアシステム
- LDWS(車線離脱警告システム)
- LKAS(車線離脱防止システム)
- SCC(適応型巡航制御装置)
- SPAS(スマート駐車サポートシステム)
- スマートキー
- 駆動モーター
- IPM(バッテリー、インバーター、コンバーター、統合モジュール)
- シャーシモジュール
- 運転席モジュール
- フロントエンドモジュール
- ホイール
主要事業所
編集沿革
編集- 1977年7月 現代精工が設立される。(自動車部品事業、鋳造/バルブ事業、コンテナ事業担当)
- 1979年 - 特装車事業部門に進出。
- 1982年 - ヨット事業、水処理プラントなどの環境事業に進出。
- 1983年 - 船舶の解体などのリソースの再生事業に進出。コンテナ部門で世界1位の生産メーカーとなる。
- 1985年 - 関連会社であるヒョンデ自動車の吸収合併による鉄道車両事業や軍需事業に進出。
- 1986年 - 韓国型ディーゼル電気機関車を生産。
- 1987年 - マブックリ技術研究所が新築開館。
- 1989年 - 航空事業に進出。
- 1991年 - 磁気浮上列車を開発。四輪駆動車ギャロッパー発売。
- 1993年 - ソウル地下鉄4号線新型電車(4000系)を製造。
- 1994年 - 航空事業部門が現代宇宙航空 (株)に移管される。
- 1995年 - 多目的乗用車サンタモ生産工場が竣工。
- 1996年 - サンタモの生産を開始。
- 1999年 - 現代精工の鉄道車両部門が新設法人の韓国鉄道車両(後のロテム、現在の現代ロテム)に、四輪駆動乗用車部門と工作機械部門が現代自動車にそれぞれ移管される。
- 2000年11月 - 現代精工から現代モービスに社名が変更となる。
- 2001年 - 蔚山モービスオートモンスのプロバスケットボールチームが発足。
- 2002年 - 江蘇省モービス竣工。日本支店を東京都に開設。
- 2003年 - 梨花モジュール(株)を吸収合併し、北京のモジュール工場が竣工。
- 2005年 - 駅三洞に社屋を移転、牙山物流センターが竣工。
- 2006年 - 米国オハイオモジュール工場(DXCモジュール工場)が竣工。
- 2007年 - カスコ合併や昌原工場を新設。
- 2007年7月 - モービス30周年
- 2008年 - 品質研究所を設立、ハイブリッド中核部品事業に進出、商用車用ブレーキシステムを開発。
- 2009年 - 現代オートネットを吸収合併、クライスラーから2兆5000億ウォン規模のシャーシモジュールを受注。
- 2010年 - LG化学とバッテリー技術の合弁会社を設立。
- 2024年 - 現代自動車が中国の重慶工場を売却する決定に伴い[1]、現代モービスの重慶工場も売却する方針が決定。
主要関係会社
編集国内グループ企業
編集- 現代自動車
- KIA
海外グループ企業
編集脚注
編集- ^ “現代自、重慶工場を売却 330億円、市政府系企業に”. 日本経済新聞 (2024年1月18日). 2024年1月28日閲覧。