現金主義
会計における現金主義（げんきんしゅぎ、英: Cash basis）は収益と費用を現金授受の時点で認識する会計原則である[1]。
| 会計 | |
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| 主要概念 | |
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簿記 - 時価会計 現金主義 - 発生主義 環境会計 売上原価 - 借方 / 貸方 複式簿記 - 単式簿記 後入先出法 - 先入先出法 GAAP / US-GAAP 概念フレームワーク 国際財務報告基準 総勘定元帳 - 取得原価主義 費用収益対応の原則 収益認識 - 試算表 | |
| 会計の分野 | |
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原価 - 財務 - 法定 基金 - 管理 - 税 | |
| 財務諸表 | |
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貸借対照表 損益計算書 キャッシュ・フロー計算書 持分変動計算書 包括利益計算書 注記 - MD&A | |
| 監査 | |
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監査報告書 - 会計監査 GAAS / ISA - 内部監査 SOX法 / 日本版SOX法 | |
| 会計資格 | |
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JPCPA - ACCA - CA - CGA CIMA - CMA - CPA - Bcom 税理士 - 簿記検定 |
現金の受け渡し時期にかかわらず取引の確定時点で収益と費用を認識する発生主義とは反対の概念である。これらを用いた会計手法は通常、それぞれ「現金主義会計」や「発生主義会計」と呼ばれる。現金主義は実現主義とも呼ばれる。
現金主義では収益認識と現金受取が必ず一致するため、発生した利益は現金勘定に流入する。すなわち利益が現金による資金的裏付けをもつ特徴がある[2]（利益があるのに現金が払底している、いわゆる黒字倒産が会計上発生しない）。また現金主義では収益と費用が現金と連動しているために差異の発生余地が少なく、管理に対する手間が少なくなると期待できる。
一方、信用取引を扱えず資産への減価償却などが行えないなど財務会計としては多くの問題があるために、特殊な場合を除けば企業会計での使用は許容されていない。
仕訳の例
編集収益の認識
編集サービスの提供時：
- 仕訳なし
現金の受領時：
借方 貸方 現金 150,000 収益 150,000
費用の認識
編集サービスの受取時：
- 仕訳なし
現金の支払時：
借方 貸方 費用 200,000 現金 200,000