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自由診療

自由診療(じゆうしんりょう)とは、公的医療保険健康保険国民健康保険後期高齢者医療制度)が適用されない診療のこと[1]。保険診療と対になる診療である。診療を受ける者と、診療を行う医療機関との間で自由に個別の契約を行い、その契約に基づいて行われる診療である。

概要編集

医療機関での診療方法は、保険診療と自由診療の2つがある。厚生労働省が承認していない治療を使用する場合などの自由診療では、公的医療保険や診療報酬は適用されず、最先端の治療を受けようとする場合や、ワクチン予防接種交通事故の治療や労働災害での治療、歯科患者側の希望で、日本よりも世界の高品質の材料を使いたい場合などは、病院やクリニックが値段を決めた全額自費負担の自由診療となる。

特にがん治療で、日本未承認の抗がん剤を使用する場合には、保険適用にならず全額自己負担になる。抗がん剤は、日進月歩に開発が行われ、世界で承認され実績があっても、日本では承認されない場合や、抗がん剤が承認されるまで、特に時間がかかる場合が多い[2][1]

また、漢方治療の多くは現在、保険で賄われるが、保険診療で使用できる病名が限られているため、病名が保険に適応できない場合がある。そのため、専門的漢方医療は自費診療になる場合が多い[2]。その他、形成外科で健康上の理由以外で行われる美容整形外科は自由診療である[1]

自由診療では、未認可医薬品や保険適応外の医薬品や治療など、いわゆる代替治療が行われる場合が多い。未認可医薬品の多くは個人輸入によっている。または、医師が自ら輸入し、これを患者に自由診療にて使用する[2]。診療に要する費用は、患者の全額負担であり、診療報酬に拘束されないため医療機関の側で価格を自由に設定できる。

一方、保険診療では公的医療保険が適用になるため、厚生労働省が定めた診療報酬の公的価格により自己負担金は3割で、さらに高額療養費制度により、上限負担金を超えた部分は、保険者から金銭の払い戻しが受けられる[1]

関連項目編集

脚注編集