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輿論(よろん)とは、世の中の多くの人の意見という意味である。「輿」(神輿(みこし)の「こし」。「与」の本字である「與」とは別字)は、「車軸の上に置いて、その上に人や物をのせる台」、転じて「人や物を載せてかついで運ぶ乗り物」、さらには「みんなの」といった意味が生じ、ここから「世間の人々の意見・考え」を指して「輿論」と呼ぶようになった(藤堂明保『学研漢和辞典』)。

「輿」は、1946年公布の当用漢字表に含まれず、その時期にほぼ同義で使用されていた「世論」(せいろん、せろん)で代替されるようになり、さらには、「世論」が「よろん」と読まれることも増えるかたちで、現在にいたっている。「輿論の世論化」は第一次世界大戦から話題になった。[1] 西部邁の意見で、「世論」より「輿論」は民主主義に必要。[2]

世論も参照のこと。

目次

用語編集

中国では漢語として「輿論」という用語が古くより存在した。一例を挙げれば、李商隠は、その「汝南公の為に赦を賀するの表」の中で、「直言の科(とが)を取れば、則ち輿論を聴く者、算(かぞ)うるに足らず、宥過の則を設くれば、則ち郷議を除く者、未だ儔(ともがら)とすべからず」と述べている。また、その語義を代の『類書纂要』は、「輿論とは、輿は衆なり、衆人の議論を謂うなり」と説明している。さらに、輿論と同様の意味で、『晋書』の「王沈伝」では、「輿人之論」という用語が使用されている。「輿人」とは、衆人、つまり多くの人々のことを言うので、「輿論」と同義語であることが分かる。

解説編集

日本では、明治初期に、中国古典から語彙を借りるかたちで、英語圏のpublic opinionに対応させるかたちで「輿論」という語彙が使われることはあった(例:福沢『徳育如何』での「社会の公議輿論、すなわち一世の気風」など)。「輿論」と「世論」の異同については、1946年当用漢字表公布される以前に、「輿論」と「世論」の語彙同士に整然とした区別があったかといえば、そうはいえない。当時のことばの使われ方を知るうえで手がかりとなるヘボンの『和英英和語林集成』(1867)には、「輿論」=public opinionは収載されているが、「世論」の収載はないし、ブリンクリーの『和英大辞典』(1896)にも、中国語での用法とことわったうえで、輿論の記載として「Public opinion」を、「世論(せいろん)」の記載として、Public opinon; popular sentimentsを収載しているのみである。

さらに、山口造酒,入江祝衛の『註解新和英辞典』(1907)では、「輿論」の項の記載として「Public opinion, public voice, public cry」を収載するものの、「世論」の項目の収載はなく、また井上十吉の『新訳和英辞典』(1909)では、「輿論」の項として「Public opinion; the popular voice」を、「世論」の項として「Public opinion」を収載している。このように、明治から昭和初期に至る期間においても、両者が区別した意味で使用されていたと考える合理的根拠を英和辞典に求めることは無理といえる。一方、この期間の代表的な国語辞典である『言海』には、「輿論」の項目はあっても、「世論」の項目はなく、「世論」という語彙の使用頻度自体が少なかった様子がうかがわれる。当用漢字表制定時に「輿」が含まれることがなかった背景としては、「輿論」が「世論」で代替可能と判断されたという事情も挙げることができよう。[誰?]

佐藤卓己によれば、日本で、「輿論」と「世論」は大正期までかなり明確に区別されて使用されており、「輿論」はヨロンと読み、意味はパブリックオピニオン、理性的な討議による合意、事実をめぐる公的関心のことで、「世論」はセロン、セイロンと読み、ポピュラーセンチメンツ、情緒的な共感、美醜をめぐる私的な心情を意味したという。取材をした記者は、それぞれ「世論」を言論になる前の空気、「輿論」の世論化はファシズムに繋がる可能性を含むので注意しなければならないだろう、と考察している。[3]

脚注編集

  1. ^ 佐藤卓己「メディア研究における総力戦体制」『日本の教育史学』2006年10月、49巻、p193-198
  2. ^ 西部邁「国民の道徳」産経新聞ニュースサービス 2000年 ISBN 459402937X
  3. ^ 朝日新聞2010年8月14日 「夏の基礎講座 世論」

参考文献編集

  • 朝日新聞2010年8月14日 「夏の基礎講座 世論」 佐藤卓己 京都大学大学院准教授、西村欣也 記者
  • 佐藤卓己『輿論と世論:日本的民意の系譜学』新潮社、<新潮選書>、2008年、ISBN 9784106036170

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