帝国通信社
帝国通信社(ていこくつうしんしゃ、1892年 - 1929年)は、かつて日本に存在した通信社。日清戦争、日露戦争を通じて業務を拡大した。
種類 | 株式会社 |
---|---|
本社所在地 | 東京市京橋区山下町12 |
設立 | 1892年(明治25年) |
解散 | 1929年(昭和4年) |
業種 | 報道 |
事業内容 | 通信社 |
概要
編集益田孝発起の時事通信社(1888年創立)と曽宮禄祐発起の新聞用達会社(1890年創立)が、1892年に合併して発起した。新聞紙上の略称は帝通[注釈 1]。
ただし、日清戦争初期の1894年7月26日から1年間は青木周蔵がロイターと密約を交わしており、日本政府が公式に外国向けに発表するニュースはロイターだけに提供されていた[1]。
日本電報通信社(電通)、国際通信社(国通、のち日本新聞聯合社、日本新聞聯合社)と激しく競争した。
1927年にアメリカ合衆国のINSと直接契約したが、国際通信社が提供していたロイター通信社外電配給サービスが終了したことなどから勢力が衰え、1929年に破産して解散。
沿革
編集- 1892年(明治25年)- 5月10日、新聞用達会社と時事通信社が合併して創立。社長は竹村良貞。本社は東京市京橋区山下町。
- 1906年(明治39年)- 国際無線電信会議を発足させた国際無線電信連合が非公式に設立[2]。
- 1923年(大正12年)- 6月、頼母木桂吉が社長に就任。資本金10万円の株式会社に改組。9月、関東大震災で社屋全壊を被る。
- 1924年(大正13年)- 8月15日、フランスのボルドー無線電信局の受信を開始。9月30日、ドイツのナウエン無線電信局と受信契約を締結。富田幸次郎社長に就任[3]。
- 1926年(昭和元年) - 取締役会と意見が合わず社長の越野宗太郎が辞任。
- 1927年(昭和2年)- アメリカのINSと通信契約を結ぶ。
- 1929年(昭和4年)- 3月28日、破産宣告を受ける。
エピソード
編集関連項目
編集脚注
編集- 注釈
- 出典
参考文献
編集- 経済雑誌社「通信社の過去現在」『日本社会事彙』下巻 訂正増補 再版、経済雑誌社、1902年。
- Young, Louise (2013). Beyond the Metropolis: Second Cities and Modern Life in Interwar Japan. University of California Press. p. 64 .