批判的言説分析英語: Critical discourse analysisCDA)は、「社会慣習の一形式としての言語」(Fairclough 1989: 20) と、社会的・政治的支配がテクスト対話によって再生産される方法に焦点を当てた言説を研究するための学際的なアプローチである。CDA は、制度的に統制された言語的・社会資源へのアクセス不平等なところがあるという考えのもとに出来上がった。言説とコミュニカティヴな出来事へのアクセスのパターンは、CDA にとって重要な成分である。

背景編集

CDA は、人文科学社会科学のいくつかの学術分野(例えば、"critical linguistics"[1])で発達した。

Fairclough (1989/2001, 1995) は、 言説を研究するための三次元の枠組み[2]を明瞭に表現している (1995: 2)。

CDA のアプローチは言語理論に加えて、 言説に関与しているイデオロギー権力の関係を調べるために、社会理論[3]から引き出されている。Fairclough (1989: 15) は、「言語はイデオロギーの主要な領域であることと、権力闘争の場と利害関係の両方であることを通して社会的なものとつながっている」と特筆している。van Dijk (1998) は、グループの社会的表象の基礎としてイデオロギーを明瞭に表現していて、より一般的には、社会構造と言説構造の間にある社会的認知の接触面を主唱する。Ruth Wodak は、人種差別反ユダヤ主義に関しての研究で示したように、批判的な言説研究において歴史の局面の重要性を強調している。また、Norman Fairclough を中心に本格的にマスメディアの言説分析への応用が図られている。

方法論編集

時々、CDA は言説分析の代表的な「方法」であると誤解されるが、一般的にCDA は、言説社会的・政治不平等権力の乱用または支配を再生産する(抵抗する)方法への洞察が適切に関連付けられて生産される限り、言説研究・人文科学社会科学におけるいかなる明晰な方法が CDA の研究で使われてもよいという点で合意がなされている。つまり、CDA はその分析をテクストまたはトークといった特定の構造に制限するのではなく、体系的にそれらの構造を社会的・政治的コンテクストの構造に関連づけるのである。

著名な学者編集

脚注編集

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  1. ^ Fowler [et al.] (1979)
  2. ^ その目標は、三つの分離した分析の形式を結びつけること。言語テクスト(口語または文語)の分析、言説プラクティス(テクスト生産分配消費のプロセス)の分析、社会文化のプラクティスの例としての言説のイベントの分析
  3. ^ カール・マルクスアントニオ・グラムシルイ・アルチュセールユルゲン・ハーバーマスミシェル・フーコーピエール・ブルデュー

参考文献編集

  • van Dijk, Teun A. (1998) Ideology: A Multidisciplinary Approach Sage Publications ISBN 978-0761956556
  • Fairclough, Norman
  • Fowler, Roger, Günther Kress, Bob Hodge & Tony Trew (1979) Language and Control Routledge ISBN 978-0710002884
  • Weiss, Gilbert & de:Ruth Wodak [Eds.] (2003/2007) Critical Discourse Analysis: Theory and Interdisciplinarity Palgrave Macmillan ISBN 978-0230555143
  • Wodak, Ruth & de:Michael Meyer [Eds.] (2002) Methods of Critical Discourse Analysis Sage Publications ISBN 978-0761961543
  • 斉藤正美 (1998)「クリティカル・ディスコース・アナリシス : ニュースの知/権力を読み解く方法論――新聞の「ウーマン・リブ運動」(1970)を事例として」日本マス・コミュニケーション学会『マス・コミュニケーション研究』52号、三嶺書房
  • 野呂香代子山下仁 [編集] (2001)『「正しさ」への問い 批判的社会言語学の試み』三元社 ISBN 978-4883030767
    • 野呂香代子 (2001)『クリティカル・ディスコース・アナリシス』pp.13-49
  • 岡井崇之 (2004)「言説分析の新たな展開――テレビのメッセージをめぐる研究動向」日本マス・コミュニケーション学会『マス・コミュニケーション研究』64号、学文社

関連項目編集

外部リンク編集

CDA に関する学術雑誌