相模原インターチェンジ

日本の神奈川県相模原市にある首都圏中央連絡自動車道のインターチェンジ

相模原インターチェンジ(さがみはらインターチェンジ)は、神奈川県相模原市緑区にある首都圏中央連絡自動車道(さがみ縦貫道路)[1]インターチェンジである。

相模原インターチェンジ
料金所(2015年5月)
所属路線 C4 首都圏中央連絡自動車道(さがみ縦貫道路)
IC番号 34
料金所番号 04-057
本線標識の表記 相模原
起点からの距離 30.4 km(茅ヶ崎JCT起点)
相模原愛川IC (8.9 km)
(5.9 km) 高尾山IC
接続する一般道 津久井広域道路
供用開始日 2015年平成27年)3月29日
通行台数 x台/日
所在地 252-0115
神奈川県相模原市緑区小倉
北緯35度34分54秒 東経139度17分35.6秒 / 北緯35.58167度 東経139.293222度 / 35.58167; 139.293222座標: 北緯35度34分54秒 東経139度17分35.6秒 / 北緯35.58167度 東経139.293222度 / 35.58167; 139.293222
備考 料金所はETC専用
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圏央道の管轄は当ICを境に、北側が中日本高速道路八王子支社、南側が中日本高速道路東京支社の管轄となる(相模原ICは東京支社の管轄である)。

当初は城山インターチェンジ(しろやまインターチェンジ)の仮称で呼ばれていたが、2012年5月15日に正式名称が発表された。なお、「相模原インターチェンジ」の名称は、隣接する相模原愛川インターチェンジの仮称であった[2]

2022年6月30日0時より、ETC専用の出入口となった[3][注釈 1]

歴史 編集

周辺 編集

接続する道路 編集

編集

C4 首都圏中央連絡自動車道(さがみ縦貫道路)
(33)相模原愛川IC - (34)相模原IC - (35)高尾山IC

脚注 編集

出典 編集

  1. ^ 圏央道(さがみ縦貫道路)”. 相模原市公式ホームページ. 神奈川県相模原市. 2017年8月29日時点のオリジナルよりアーカイブ。2017年1月8日閲覧。
  2. ^ a b さがみ縦貫道路のインターチェンジ名称が決定しました』(プレスリリース)国土交通省関東地方整備局横浜国道事務所・相武国道事務所・中日本高速道路東京支社厚木工事事務所・東京工事事務所、2012年5月15日https://www.c-nexco.co.jp/corporate/pressroom/news_old/index.php?id=26352022年5月30日閲覧 
  3. ^ a b c 「C4 圏央道 相模原IC」を2022年6月30日(木)0時からETC専用料金所として、運用開始します』(プレスリリース)中日本高速道路東京支社、2022年5月30日https://www.c-nexco.co.jp/corporate/pressroom/news_release/5430.html2022年5月30日閲覧 
  4. ^ 3カ所の料金所でETC専用運用を2022年春から開始します。 ~中央道 稲城IC・圏央道 八王子西IC・圏央道 相模原IC~』(プレスリリース)中日本高速道路、2021年12月10日https://www.c-nexco.co.jp/corporate/pressroom/news_release/5318.html2022年5月30日閲覧 
  5. ^ 首都圏中央連絡自動車道 - 国土交通省関東地方整備局 横浜国道事務所[リンク切れ]
  6. ^ 首都圏中央連絡自動車道(圏央道)の「相模原愛川IC~高尾山IC」間の開通時期を見直します』(プレスリリース)国土交通省関東地方整備局相武国道事務所・中日本高速道路東京支社、2013年12月26日https://www.c-nexco.co.jp/corporate/pressroom/news_old/index.php?id=34032022年5月30日閲覧 
  7. ^ 国道468号 圏央道 相模原愛川IC~高尾山ICが6月28日(土)に開通します』(プレスリリース)中日本高速道路東京支社、2014年4月4日https://www.c-nexco.co.jp/corporate/pressroom/news_release/3471.html2022年5月30日閲覧 
  8. ^ 圏央道 相模原ICが3月29日(日)12時に開通します』(プレスリリース)国土交通省関東地方整備局相武国道事務所・中日本高速道路東京支社、2015年2月13日https://www.c-nexco.co.jp/corporate/pressroom/news_release/3605.html2022年5月30日閲覧 

注釈 編集

  1. ^ 当初は2022年春のETC専用化が予定されていたが[4]、6月30日にずれ込む形となった[3]

関連項目 編集

外部リンク 編集