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福知山テレビ・FM中継局編集

デジタルテレビ放送編集

リモコン
番号
放送局名 チャンネル
番号
空中線
電力
ERP 偏波面 放送対象地域 放送区域
内世帯数
運用開始日
1 NHK
京都総合
25 30W 135W 水平偏波 京都府 約4万世帯 2007年
11月1日[1]
2 NHK
大阪教育
13 全国
4 MBS
毎日放送
16 20W 140W 近畿広域圏
5 KBS
京都放送
23 京都府
6 ABC
朝日放送
15 近畿広域圏
8 KTV
関西テレビ放送
17
10 ytv
讀賣テレビ放送
14
  • 所在地: 福知山市(烏ヶ岳)[1]
  • 放送区域: 福知山市、綾部市、丹波市の各一部[1]
  • NHKは、2007年5月29日に予備免許が交付され[2]6月18日に試験放送を開始[2]。民放局は、同年8月31日に予備免許が交付され[2]10月9日に試験放送を開始[3]。いずれも同年10月18日に本免許が交付され[4]11月1日に本放送を開始した[1]

アナログテレビ放送編集

チャンネル
番号
放送局名 空中線
電力
ERP 偏波面 放送対象地域 放送区域
内世帯数
運用開始日
50[注 1] NHK
京都総合
映像300W/
音声75W
映像1.35kW
/音声340W
水平偏波 京都府 - 1965年
2月5日[5]
52[注 2] NHK
大阪教育
全国
54 MBS
毎日放送
映像200W/
音声50W
映像1.1kW
/音声280W
近畿広域圏 1969年
5月10日[7]
56 KBS
京都放送
京都府 1970年
7月11日[8]
58 ABC
朝日放送
近畿広域圏 1969年
5月10日[7]
60 KTV
関西テレビ放送
62 ytv
讀賣テレビ放送
  • 所在地: デジタルテレビ放送に同じ
  • 2011年7月24日をもってすべて廃止された。

FMラジオ放送編集

周波数 放送局名 空中線
電力
ERP 偏波面 放送対象地域 放送区域
内世帯数
運用開始日
81.3MHz α-STATION
エフエム京都
50W 50W 水平偏波 京都府 35563世帯[9] 1991年
7月1日[9]
84.8MHz NHK
京都FM
39524世帯[9] 1969年3月1日[10]
1966年2月25日[11]
  • 括弧内は実用化試験局としての運用開始日。
  • 所在地: デジタルテレビ放送に同じ

AMラジオ放送編集

周波数 放送局 呼出符号 空中線
電力
放送対象地域 放送区域
内世帯数
運用開始日 所在地
1026kHz[12] NHK
大阪第1放送
(JOOT)[注 3] 100W[12][13][14] 近畿広域圏 約2万5000世帯 1941年
12月16日[15]
福知山市末広町4丁目19番地
1359kHz[13] NHK
大阪第2放送
(JOOS[16][注 3] 全国 1954年
10月19日[16]
1485kHz[14] KBS
京都放送
JOBE[14] 京都府・滋賀県 - 1958年
10月10日[17]
福知山市猪崎字ポヤシキ181番地
  • NHKラジオ第1は、2015年2月2日の京都第1放送廃止にともない、京都局から大阪局の中継局に変更されている。
  • NHKラジオ第2は、当初は京都第2放送として開局[16]。1973年3月20日の京都第2放送廃止にともない[18]、京都局から大阪局の中継局に変更されている。

脚注編集

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注釈編集

  1. ^ 開局時は49チャンネル[5]、1969年8月20日に50チャンネルへ変更[6]
  2. ^ 開局時は46チャンネル[5]、1969年8月20日に52チャンネルへ変更[6]
  3. ^ a b 呼出符号は1967年11月1日に廃止された。

出典編集

  1. ^ a b c d 近畿地区の地上デジタルテレビ放送局(京都府の中継局)(総務省近畿総合通信局)
  2. ^ a b c 京都府北部地区の地上デジタルテレビジョン中継局に予備免許-福知山、舞鶴、宮津及び峰山デジタル中継局 本年11月1日開局予定(報道資料2007年8月31日)(総務省近畿総合通信局)
  3. ^ 北近畿の地上デジタルテレビジョン中継局(民放)が試験放送開始-京都府北部及び兵庫県北部のデジタル中継局(民放)で試験放送が始まります。(報道資料2007年9月20日)(総務省近畿総合通信局)
  4. ^ 北近畿の地上デジタル中継局6局に免許交付-京都府北部及び兵庫県北部のデジタル中継局6局に免許状を交付(報道資料2007年10月18日)(総務省近畿総合通信局)
  5. ^ a b c 日本放送協会 編 『NHK年鑑'65』 日本放送出版協会、1965年、235頁。 
  6. ^ a b 日本放送協会総合放送文化研究所放送史編修室 『NHK年鑑'70』 日本放送出版協会、1970年、310頁。 
  7. ^ a b 日本民間放送連盟(編) 『日本放送年鑑'70』 岩崎放送出版社、1970年、64頁。 
  8. ^ 日本民間放送連盟(編) 『日本放送年鑑'71』 岩崎放送出版社、1971年、69頁。 
  9. ^ a b c NHKアイテック/編集; 日本放送協会/監修; 日本民間放送連盟/監修 『全国テレビジョン・FM・ラジオ放送局一覧 2004』 NHKアイテック、2004年、1046頁。 
  10. ^ 日本放送協会総合放送文化研究所放送史編修室 『NHK年鑑'69』 日本放送出版協会、1969年、225頁。 
  11. ^ 日本放送協会 編 『NHK年鑑'66』 日本放送出版協会、1966年、208頁。 
  12. ^ a b 無線局免許状情報(総務省)
  13. ^ a b 無線局免許状情報(総務省)
  14. ^ a b c 無線局免許状情報(総務省)
  15. ^ 『NHK大阪放送局開局80年 大正・昭和から平成へ(1925年〜2005年)』 NHK大阪放送局、2005年、54頁。 
  16. ^ a b c 『NHK大阪放送局開局80年 大正・昭和から平成へ(1925年〜2005年)』 NHK大阪放送局、2005年、67頁。 
  17. ^ 日本民間放送連盟(編) 『日本放送年鑑'66』 旺文社、1966年、693頁。 
  18. ^ 日本放送協会総合放送文化研究所放送史編修室 『NHK年鑑'73』 日本放送出版協会、1973年、201頁。