第十号掃海艇(だいじゅうごうそうかいてい)は、日本海軍掃海艇第七号型掃海艇 (3代)の4番艇。

艦歴
計画 昭和12年度計画[1]③計画
起工 1937年12月21日[1]
進水 1938年9月22日[1]
竣工 1939年2月15日[1]
その後 1941年12月10日米軍機の銃撃による爆雷爆発により沈没[1]
除籍 1942年3月15日[1]
性能諸元(竣工時)
排水量 基準:630t
公試:738t
全長 72.5m
水線長 71.3m
全幅 7.85m
吃水 2.60m
主缶 ロ号艦本式罐・石炭重油混焼 2基
機関 艦本式オールギヤードタービン 2基 2軸推進 3,850
燃料 石炭 118t 重油 48t
速力 20kt
航続距離 14ktで2,000海里
乗員 103名
兵装 45口径三年式12cm単装砲 3基
25mm連装機銃 1基
爆雷 36個
掃海具

艦歴 編集

1937年昭和12年)12月21日、石川島造船所で起工[1]1938年昭和13年)5月28日、掃海艇に類別[2]。同年9月22日進水。1939年(昭和14年)2月15日に竣工。佐世保鎮守府籍に編入[3]

1939年には日中戦争において華南の作戦に参加[1]

1941年(昭和16年)4月10日に第三艦隊が新編された[4]。この艦隊は第十六戦隊第十七戦隊第五水雷戦隊第十二航空戦隊第一根拠地隊第二根拠地隊からなり、「第九号掃海艇」は第一根拠地隊の第二十一掃海隊に所属していた[5]

太平洋戦争では比島部隊第二急襲隊の一隻としてフィリピンのビガン攻略に参加した[6]。第二急襲隊は上陸部隊を乗せた船団を護衛して1941年12月7日に馬公から出撃[7]。12月10日に上陸が行われた[7]。同日、「第九号掃海艇」はビガン湾で米陸軍機の銃撃により爆雷が爆発し沈没[3]。79名が戦死し、17名が負傷した[8]。これは第34追撃飛行隊のP-35A(サムエル・H・マレット中尉機)によるもので、同機は爆発に巻き込まれ墜落した[9]

1942年(昭和17年)3月15日に除籍[10]

歴代艇長 編集

艤装員長
  • 志摩岑 少佐:1938年11月15日[11]
艇長
  • 志摩岑 少佐:1939年2月15日[12] - 1939年11月15日[13]
  • (兼)山上亀三雄 少佐:1939年11月15日[13] - 1940年5月1日[14]
  • 種子島洋二 少佐:1940年5月1日[14] - 1940年10月15日[15]
  • 福山強 大尉:1940年10月15日[16] - 1941年9月15日[17]
  • 鈴木康吉 予備大尉:不詳 - 1942年1月15日[18]

脚注 編集

  1. ^ a b c d e f g h 『写真日本海軍全艦艇史』資料篇「主要艦艇艦歴表」28頁。
  2. ^ #海軍制度沿革(巻8、1940) 100頁。◎昭和十三年五月二十八日(内令四一六) 艦艇類別等級表中左ノ通改正ス | 掃海艇第七號型ノ項中「第八號」ノ下ニ「、第九號、第十號」ヲ加フ
  3. ^ a b 写真 日本の軍艦 第13巻』212頁。
  4. ^ 戦史叢書第24巻 比島・マレー方面海軍進攻作戦、99ページ
  5. ^ 戦史叢書第24巻 比島・マレー方面海軍進攻作戦、99-100ページ
  6. ^ 戦史叢書第24巻 比島・マレー方面海軍進攻作戦、208ページ
  7. ^ a b 戦史叢書第24巻 比島・マレー方面海軍進攻作戦、211ページ
  8. ^ 戦史叢書第24巻 比島・マレー方面海軍進攻作戦、213ページ
  9. ^ 南方進攻航空戦、261ページ、同書では掃海艇「W-10」と表記されている
  10. ^ 『日本の軍艦 第13巻』212頁では「1月15日」。
  11. ^ 海軍辞令公報(部内限)号外 第261号 昭和13年11月15日」 アジア歴史資料センター Ref.C13072074600 
  12. ^ 海軍辞令公報(部内限)第301号 昭和14年2月15日」 アジア歴史資料センター Ref.C13072075400 
  13. ^ a b 海軍辞令公報(部内限)第402号 昭和14年11月15日」 アジア歴史資料センター Ref.C13072076800 
  14. ^ a b 海軍辞令公報(部内限)第472号 昭和15年5月1日」 アジア歴史資料センター Ref.C13072078000 
  15. ^ 海軍辞令公報(部内限)第543号 昭和15年10月15日」 アジア歴史資料センター Ref.C13072079000 
  16. ^ 海軍辞令公報(部内限)第543号 昭和15年10月15日」 アジア歴史資料センター Ref.C13072079100 
  17. ^ 海軍辞令公報(部内限)第714号 昭和16年9月15日」 アジア歴史資料センター Ref.C13072082100 
  18. ^ 海軍辞令公報(部内限)第794号 昭和17年1月15日」 アジア歴史資料センター Ref.C13072083900 

参考文献 編集