西春彦

西春彦（にしはるひこ、1893年〈明治26年〉4月29日 - 1986年〈昭和61年〉9月20日）は、大正・昭和期の外交官。太平洋戦争開戦時の外務次官である。

来歴編集

鹿児島県加世田（現在の南さつま市）出身。遠縁の親戚には瀧廉太郎がいるという。また、赤瀬川原平の父は従兄弟にあたる。

鹿児島県立川辺中学校、一高を経て東京帝国大学独法科（のち東京大学法学部）卒業後、1918年、外務省に入る。ニューヨーク領事官補時代に同じくアメリカに駐在していた鹿児島県出身の外交官・東郷茂徳と出会い、敬意を持つようになる。東郷が欧亜局長に就くと、その部下となるが、東郷が交通事故で入院している間に重光葵の推薦で青島総領事就任が決まってしまう（以後、東郷と重光の関係が、微妙なものになったとされる）。当時の青島においては日本の領事裁判権が認められていたが、それを悪用する日本人も少なくはなかった。西はこうした日本人に対して厳しい態度で臨んだため、地元の中国人からは評判が良かったと言われている。その後、駐ソ連公使に転任。この駐ソ公使時代、家庭教師として西の子供に絵を教えていたのが赤松俊子（のちの丸木俊）である。

1941年、東條内閣の外務大臣となった東郷は西を日本に呼び戻し、外務次官に任じた。同郷である西を次官に据える事には外務省内でも「側近人事」との批判が強かったが、東郷は日米交渉という大事を前に信頼の置ける人物を必要としていた。だが、「ハル・ノート」の提出をきっかけに日米は開戦し、東郷も翌年の大東亜省設置問題で辞任したため、西も共に辞表を提出した。

戦後、公職追放となる中で、極東国際軍事裁判の被告人となった東郷の弁護人を務める。その後、1953年に駐オーストラリア大使、1955年には駐イギリス大使を務めて太平洋戦争で悪化した対日感情の緩和に努めた。ロンドンで開かれた日ソ国交回復交渉の下準備をしたのは西だと言われている。妻の実家が横浜のホテルニューグランドだった縁もあり、1945年10月、神奈川県商工経済会を母体とした横浜市復興会の副会長に選ばれているが、1958年の退官後、ニューグランドに入社。後に同社会長となっている。

だが、1960年に日米安全保障条約の改訂が問題となると、西は事前協議制や極東条項の問題を取り上げ、改訂案は日本の安全保障に寄与せず、却ってソ連や中国の軍拡の口実を与えるだけであるとして、石黒忠篤らと共に反対論を唱えた。これによって安保条約改正反対派は勢いづく事になるが、西はあくまでも改訂案に問題ありとして反対論を唱えただけであって、安保改定による日米関係改善を否定していたわけではなかった。しかし、結果的に安保闘争の激化によってアイゼンハワー大統領の訪日が中止になった事には忸怩たる思いをしたと言われている。また、このことで東郷の娘婿である東郷文彦からは強く非難された。

晩年まで核兵器廃絶運動に尽力する一方で、鈴木東民（読売争議の指導者で当時釜石市長）らと、東郷の著作と伝記編纂（後に萩原延壽による伝記の執筆と、遺著「時代の一面」の刊行に至った、原書房）に奔走した。また、日英協会理事長も務めていた^[1] 。