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電子開発学園

大学、専門学校のグループ

電子開発学園(でんしかいはつがくえん)は、eDCグループに属する大学、専門学校の11校で構成する学校グループ。学園本部は東京都中野区にある。

概要編集

逓信省日本電信電話公社ニッポン放送等で電波工学無線通信を専門とする技術者であった工学者松尾三郎が、1960年代の日本では黎明期にあった電子計算機(コンピュータ)が今後は広く普及しそのための人材の育成が必要と考え、1968年に個人立の各種学校として北海道電子計算機専門学校(現:北海道情報専門学校)を開校した。その後「電子開発学園」として全国に情報技術者を育成する専門学校を10校展開、1989年には北海道情報大学も設立された。

電子開発学園のグループの特徴として、北海道情報大学の開学後に各専門学校に設置されている大学併修科(ダブルスクール)の存在がある。1994年に北海道情報大学に通信教育部を設置し大学通信教育を開始した際、各専門学校の大学併修科に在籍する学生に対し衛星通信によるリアルタイム型のメディア授業(大学授業)を開始、2008年からは地上専用回線に切り替えられたが、全国に大学と専門学校を擁する電子開発学園の強みのひとつとして現在も続けられている。

eDCグループは情報技術に関わる産業、教育、研究の各領域の法人・機関で構成され、そのうち教育領域として北海道情報大学のほか専門学校を10校設置しており、それらの教育施設および運営する法人の総称として「電子開発学園」と称している[1]。これらの学校は複数の法人により設置されているが、対外的にはいずれの学校も「電子開発学園」の運営と称しており[2]、広報等において個々の運営法人名を明らかにすることは少ない[3]

グループとしての電子開発学園の学園本部は東京都中野区[4]にあるが、各法人の登記上の本店または主たる事務所はそれぞれ異なる[5]

沿革編集

  • 1968年(昭和43年) 北海道電子計算機専門学校(現:北海道情報専門学校) 開校[6]
  • 1969年(昭和44年) 九州電子計算機専門学校 福岡校(現:KCS福岡情報専門学校) 開校
  • 1970年(昭和45年) 名古屋電子計算機専門学校(現:名古屋情報メディア専門学校)・新潟電子計算機専門学校(現:新潟情報専門学校) 開校
  • 1980年(昭和55年) 名古屋情報経理専門学校(現:名古屋医療情報専門学校) 開校
  • 1981年(昭和56年) 大阪電子計算機専門学校(現:大阪情報専門学校) 開校
  • 1982年(昭和57年) 学校法人電子開発学園(現:学校法人電子開発学園九州) 設立[7]、九州電子計算機専門学校 小倉校(現:KCS北九州情報専門学校) 開校
  • 1984年(昭和59年) 九州電子計算機専門学校 鹿児島校(現:KCS鹿児島情報専門学校) 開校
  • 1985年(昭和60年) 九州電子計算機専門学校 大分校(現:KCS大分情報専門学校) 開校
  • 1986年(昭和61年) 学校法人電子開発学園、学校法人電子開発学園九州へ法人名称を変更[8]、学校法人電子開発学園 設立[9]
  • 1989年(平成元年) 北海道情報大学 開学
  • 1991年(平成3年)  中国電子計算機専門学校(現:広島情報専門学校) 開校
  • 2001年(平成13年)  名古屋情報経理専門学校以外の専門学校9校の学校名を変更[10]
  • 2008年(平成20年)  名古屋情報経理専門学校、名古屋医療情報専門学校へ学校名を変更

歴代理事長編集

設置校編集

脚注編集

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  1. ^ 個人情報保護方針 | 電子開発学園”. www.edc.ac.jp. 電子開発学園. 2019年8月16日閲覧。
  2. ^ 電子開発学園”. 電子開発学園. 2019年8月9日閲覧。
  3. ^ 例えば学校法人電子開発学園九州は7校の専門学校を運営しているが、各学校のウェブサイトや広告、学校案内パンフレット等では一貫して電子開発学園やeDCグループと記載されている。
  4. ^ eDCグループの自社ビルであるeDCビルにある。
    アクセス - 電子開発学園”. 電子開発学園. 2019年7月19日閲覧。
  5. ^ 学校法人電子開発学園の主たる事務所は北海道江別市(北海道情報大学の所在地)、学校法人電子開発学園九州の主たる事務所は福岡県北九州市(KCS北九州情報専門学校の所在地)、株式会社エスシーシーの本店は東京都中野区(学園本部の所在地)。
  6. ^ 設置者は松尾三郎で、個人立の各種学校。出典:全国各種学校総連合会『各種学校総覧 昭和44年(1969年)版』日本経営新聞社、1968年。
  7. ^ 法人登記上の法人成立日は1982年(昭和57年)1月25日。
  8. ^ 法人登記上の法人の名称変更日は1986年(昭和61年)2月14日。
  9. ^ 法人登記上の法人成立日は1986年(昭和61年)3月19日。
  10. ^ 北海道電子計算機専門学校→北海道情報専門学校
    新潟電子計算機専門学校→新潟情報専門学校
    名古屋電子計算機専門学校→名古屋情報メディア専門学校
    大阪電子計算機専門学校→大阪情報専門学校
    中国電子計算機専門学校→広島情報専門学校
    九州電子計算機専門学校 小倉校→KCS北九州情報専門学校
    九州電子計算機専門学校 福岡校→KCS福岡情報専門学校
    九州電子計算機専門学校 大分校→KCS大分情報専門学校
    九州電子計算機専門学校 鹿児島校→KCS鹿児島情報専門学校
  11. ^ 学校法人・電子開発学園の概要 (1)学園の組織”. 北海道情報大学. 2019年7月20日閲覧。
  12. ^ 私立学校名簿 大学”. 北海道総務部法務・法人局学事課. 2019年7月19日閲覧。
  13. ^ 私立学校名簿 専修学校”. 北海道総務部法務・法人局学事課. 2019年7月19日閲覧。
  14. ^ 学校法人電子開発学園九州は私立学校法第64条第4項に基づくいわゆる準学校法人である。
    学校法人名簿(2019年<令和元年>5月1日現在)”. 鹿児島県総務部学事法制課. 2019年8月28日閲覧。
  15. ^ 新潟県専修学校一覧表”. 新潟県総務管理部大学・私学振興課. 2019年7月19日閲覧。
  16. ^ 令和元年度 大阪府所轄私立専修学校一覧”. 大阪府教育庁私学課総務・専各振興グループ. 2019年8月28日閲覧。
  17. ^ 私立学校名簿 私立専修学校”. 広島県環境県民局学事課. 2019年7月19日閲覧。
  18. ^ a b 平成31年度私立専修学校名簿”. 福岡県人づくり・県民生活部私学振興・青少年育成局私学振興課. 2019年7月19日閲覧。
  19. ^ 大分県私立学校名簿 専修学校”. 大分県生活環境部私学振興・青少年課. 2019年7月19日閲覧。
  20. ^ 専修学校名簿(R元年5月1日現在)”. 鹿児島県総務部学事法制課. 2019年8月28日閲覧。
  21. ^ 個人情報保護基本方針”. 名古屋情報メディア専門学校. 2019年7月20日閲覧。

外部リンク編集