FPU (Field Pickup Unit) は、テレビジョン放送用の無線中継伝送装置のことである。英語ではMicrowave link(マイクロ波回線)と呼ぶのが一般的である。

目次

概要編集

 
FPU(拡大:新潟テレビ21SNG中継車)
 
NT21 A-SAT中継車 拉致取材風景(柏崎市)
 
RSK SNG中継車 FPU中継風景(岡山市)

主に放送局外から映像音声素材を放送局(演奏所=スタジオ)にUHF波あるいはマイクロ波を用いて直接または間接的に伝送し、演奏所では受信した映像・音声素材を加工して番組として放送する。代表的な使用例は報道、スポーツイベントの中継などである。特にマラソン駅伝の中継では、地理的に広範囲をカバーする必要性から、数十台、時には百台以上のFPU送受信機を駆使する場合がある。(マラソンや駅伝の中継で各地の系列局の中継車が使用されるのもこのためである)

代表的な可搬型の装置は、送信機と受信機とに分かれ、それぞれパラボラアンテナと一体化した高周波部と制御部の計4筐体となっている例が多い。 送信機は陸上移動局の免許を要する。

一般に送信機、受信機のどちらも、制御部と高周波部は高周波用同軸ケーブルで結ばれている。制御部と高周波部の映像・音声信号のやりとりは、多重化されたものを伝送損失の少ない低い周波数(中間周波数)に変換して行っており、電源も制御部から高周波用同軸ケーブルに重畳させて高周波部に送っている。なお、UHF帯ではアンテナが大きくなるため、高周波部から特に伝送損失の少ない同軸ケーブルなどを短く用いて外付けとしている。

これは制御部にビデオカメラマイクロフォンなどの信号を直接、接続して使用できるようにすること、FPUのアンテナは基本的に高所に配置する必要があるが、UHF波あるいはマイクロ波を高所に置いたアンテナまで伝送する場合、一般的な高周波用同軸ケーブルなどでは伝送損失が大きく、かといって導波管などを用いると持ち運びに向かなくなるためである。

マイクロ波、UHF波ともに直進性が強く、送信機と受信機の置かれる場所は基本的に見通し範囲にあることが必要である。

放送局外の現場の送信機のアンテナから輻射された電波は演奏所で直接受信できる場合もあるが、現場から演奏所を見通せない場合には、見通し範囲にある高い山や鉄塔などに受信設備を設け、ここで受信して演奏所にリレーする。また放送局の送信所は見通し範囲が大きいことから、ここに受信設備を設置する例も多い。他に取材先の中継車で受信し、ここで一次的な番組制作を行うこともある。

FPUでは、鋭い指向性を有するパラボラアンテナや八木・宇田アンテナを用い、受信基地への番組素材伝送を行う。移動中継車からの番組素材伝送は、正確に受信基地を狙ってアンテナを向け続ける必要があった。この作業は従来、人手(マイクロマンなどと呼ばれる操作員)によっており、非常に困難な作業であった。近年ではデジタル変調技術の進歩により、携帯電話などと同様に、無指向性アンテナを用いて、複数の受信基地に番組素材を伝送、リレーする方式がとられるようになり、この部分は無人化されるようになってきている。

伝送方式編集

伝送方式には当初より用いられてきたアナログ方式(FM方式)と、1990年代後半から導入され始めたデジタル方式とがある。後者はシングルキャリア、すなわち搬送波を一つだけ用いるQAM方式と非常に多数の搬送波を高密度に配置するマルチキャリアのOFDM方式とがある。

日本ではUHFおよびSHFに以下の周波数の割当てがある。

  • 800MHz帯 : 770MHz - 806MHz
  • 1.2GHz帯 : 1.24GHz - 1.3GHz
  • 2.3GHz帯 : 2.33GHz - 2.37GHz
  • Bバンド : 5.85GHz - 5.925GHz
  • Cバンド : 6.425GHz - 6.57GHz
  • Dバンド : 6.87GHz - 7.125GHz
  • Eバンド : 10.25GHz - 10.45GHz
  • Fバンド : 10.55GHz - 10.68GHz
  • Gバンド : 12.9GHz - 13.25GHz

1.2GHz帯と2.3GHz帯は2012年(平成24年)4月に総務省告示周波数割当計画の改正により、800MHz帯を携帯電話の周波数を世界標準に合わせるために放送業務での使用は2019年(平成31年)3月31日までとされた代替として割り当てられた [1] ものである。

使用期限の対象となる無線局数は総務省ホームページに掲載される。

局数の推移
平成23年 平成24年 平成25年 平成26年 平成27年 平成28年 平成29年
10月 4月 10月 4月 10月 4月 10月 4月 10月 4月 10月 4月
局数 102 102 104 104 104 102 98 98 88 83 58 0
周波数の使用期限に定めのある電波利用システム等の無線局数の推移[2]による。

脚注編集

  1. ^ 新旧対照表 (PDF) 総務省 - 所管法令等新規制定・改正 - 平成24年4月17日告示第172号 (国立国会図書館のアーカイブ:2012年5月8日収集)
  2. ^ 周波数の使用期限に定めのある電波利用システム等の無線局数の推移(周波数再編アクションプラン関連)(平成29年4月現在)p.10 (PDF) 総務省情報通信統計データベース - その他の無線局数 - 周波数再編アクションプラン関連

関連項目編集

外部リンク編集