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QSLカードとは、アマチュア無線家同士が確かに電波を届かせ交信したことを証明し、成果を文書化して残すため、交信相手に発行するカードのことである。交信証明書とも呼ばれる。

ドイツのアマチュア局の交信証明書
交信した日時や周波数帯、通信方式などを記入する欄がある。
アメリカのアマチュア局の交信証明書
デザインに趣向を凝らす無線家も。

概要編集

QSLとは、Q符号で「こちらは、受信証を送ります。」という意味であり、意訳して「送信内容を了解しました。」という意味で用いられる。 日本アマチュア無線連盟(JARL)ではその大きさを、長辺で14cm以上15cm以下、短辺で9cm以上10cm以下と規定している[1]ため、日本国内でははがきと同じ縦148mm×横100mmまたはこれより数mm小さいサイズが一般的に用いられる。

法的にQSLカードを発行する義務は無いが、アワードの申請などで確かに交信した事を証明するために必要とされる場合もあるため慣例的に交換する事が多い。一方で、作成する手間、印刷代、郵送料、転送料金、等を相手局に負担させる事になるので、無理に要求すると敬遠される事になる場合もあり、アマチュア無線の衰退の原因にもなっているため注意する必要がある。

IARU 国際アマチュア無線連合にも、受信者が望んでいない大量のQSLでシステムが溢れかえっている事、大量の紙QSLカードよる環境への配慮がない事、若年者は高齢者ほどQSLに執着しておらず辟易している事、等々についての苦言が掲載されている[2]

インターネットが普及してからは、各局がログを入力するだけでインターネット上で突き合わせ即時に確実に証明やカード画像の交換が行えるサービスが多数開発され、作成する手間もかからず、国内外の分け隔てなく誰でも基本無料で利用できる物が多く、配送を待つ必要もないためそちらに移行する局が増えている。大量のカードを簡単に検索でき、PCだけでなくスマートフォン等でも簡単に閲覧できる等メリットが多い。

歴史編集

アマチュア無線の定義さえもなかった黎明期からの慣習である [3] が、電波がどのくらいの距離をどの程度伝搬したのか交信者同士で検証・確認する目的があったようである。

交信証明書をはがき(カード)にするという考えは何人かのアマチュア無線家によってそれぞれ独自に考案されたようであり、 確認できる最も古いQSLカードは、1916年、米国ニューヨーク州バッファローの8VXから ペンシルベニア州フィラデルフィアの3TQへ送られたカード [4] である。なお、当時はアマチュア無線の定義さえなく、国際呼出符字列は用いられていなかった。 1919年にオハイオ州アクロンの8UX C.D.Hoffmanが、記載事項を統一したQSLカードの原型を完成させたとされる[要出典]ヨーロッパでは、2UV、ビル・コーサム(William E. F. "Bill" Corsham)が1922年イングランドのハーレスデン(Harlesden)から交信した時に最初にQSLカードを発行した。

記載事項編集

最初の10項目は必須であり、欠けているとアワード申請における所持証明の際に無効となる[5]

 
QSLカード情報欄の例
  1. 自局のコールサイン
  2. 相手局のコールサイン
  3. 送り先のコールサイン
  4. 交信したことを証明する旨の文言
  5. 交信した年月日とタイムゾーンを含む時刻
  6. RSTコードによる相手の信号の状況
  7. 交信に用いた周波数帯もしくは波長帯、または周波数
  8. 交信に用いた電波型式
  9. 自局の運用場所
  10. アマチュア衛星による交信の場合は使用した衛星の名称
  11. 署名
  12. 自局の運用場所DXCCエンティティー(後述のDXCCに用いられる地域番号)、ゾーン番号(国際電気通信連合(ITU)の定めるものとUS-CQ社の定めるものとの二種類がある。)、JCC/JCGナンバーグリッド・ロケーターによる経緯度などの補助情報
  13. 自局の無線機や出力(空中線電力)、アンテナ

交換の方法編集

QSLビューロー編集

世界各国にQSLカードを転送事務を行うQSLビューローと呼ばれる機関があり[6]、それらを経由する方法である。郵便事務と同様に、受け付けたQSLカード受付けを仕分け、転送する仕組みである。

国によってはボランティアにより運営されているケースが多いが、日本ではJARLが会員限定で独占的な運営を行っており、JARL会員以外はビューローを利用できず、国内局同士ではQSLマネージャも禁止とされているためクラブコール宛て等での転送も不可能となっている。しかし、JARLの会費[7]を鑑みても年間約88通以上のQSLカードを交換する場合は後述するダイレクトよりは安上がりである。

但し、日本国内において、そのサービスを自己中心的に利用し、QSLカードを過度に発行する行為が横行しているため、半年程度からそれ以上の遅延が頻繁に発生している[8]。交信相手が発送するまでの時間も含めるとニューカマーがJARLに入会,年会費を払っても1年間全く届かずに退会に至るケースも発生している。 特に、FT8が流行り始めてからはコンピュータを使いインターネットで入手するソフトウェアを利用した交信であるにも関わらず、電子ログや電子QSLを利用せず全ての交信でQSLカードをビューローに送付する者が現れるようになり、より悪化している。

QSLカードを異常に大量に発送するアマチュア無線家は、靴が入っている箱ほどのサイズで発送する事から「靴箱」等と呼ばれる。

QSLビューローの費用はJARLの年会費から支出されているため、年間数回~数十回程度で気軽に遊びたい利用者が、数百~数万枚も発送する会員の転送費用を負担している事になり、非常に不公平な形となっている。また、普通に電波による交信や科学的な興味や技術を楽しむために始めた局に対してまでQSLカードの発行やJARLへの入会を強要したり、執拗な催促等の迷惑行為を行う者がおり、JARL会費やQSLカードの印刷費用等の負担から若者やライトユーザーがアマチュア無線をやめてしまう原因となっている。

外国との転送では、数か月から数年もの時間がかかったり、年月の経過とともにQSLマネージャや転送ボランティアが居なくなって未着や紛失となる場合がよくあるため、2010年頃以降は殆どの場合で後述のインターネットを利用した電子QSLが主として使われている。

ダイレクト編集

郵送等によってQSLカードを送付、もしくは手渡しする方法である。

国外編集

DXペディションなど珍局と交信した場合、船便を用いるビューロー経由では時間がかかってしまうため、ダイレクトで送付し返信を要求する場合がある。この際に相手に負担をかけないようにSASE(自分宛て住所を書いた切手付き返信用封筒)を用いる。国際的にはSAE(Self‐Addressed Envelope、自分宛て住所を書いた切手のない返信用封筒)+IRC)とする。IRCにかえて米ドル紙幣を同封することもある。なお、日本に於いて一般に通常郵便物に紙幣(現金)を同封することは郵便法違反であるが、外国紙幣は該当しない。相手先国での扱いについては注意が必要である[9]

国内編集

かつては郵政省(当時)が無線局情報をJARLに提供し、アマチュア無線局名録(通称コールブック)をほぼ隔年毎に発行し書店で販売していたため、交信相手に直接QSLカードを送付,請求する事ができた。
しかし、社会情勢の変化とともに1990年版を最後に郵政省からの個人情報提供は行われなくなった[要出典]ため、その後はJARL会員情報に基づく会員名簿という形で発行を続けた。

2003年には、個人情報を利用した悪質ビジネスや犯罪の深刻化に伴い個人情報保護法が施行され、第三者への個人情報の提供には利用目的の説明や承諾が必要となったが、JARLは「会員は第三者ではないから個人情報保護法に基づく説明や承諾を行わなくても合法」と解釈し、会員限定として販売[10]を続けた。しかし、住所の詳細など情報の削除にも応じるようにもなったため、局名録を購入しても相手の個人情報が入手できるとは限らなくなった。

よって、そもそもJARL会員同士であるならJARLが運営するQSLビューローを使えばいいため、別料金を払って直接送る意味がなく、郵送での交換は滅多に行われていない。
また、何らかの事情でどうしても急ぎで必要な場合、JARLが運営するコールサインアドレスのメール転送サービスや、JARL会員以外の場合でもTwitter等の開かれたSNSで相手を見つけて連絡する等の方法がある。

手渡し編集

国内においては、どちらかがハムフェア等に参加,出展等している場合、手間や時間のかかるビューロへ送らず会場で直接手渡しする事がよく行われいる。支部大会、各地で開催されるジャンク市でも同様である。

電子QSL編集

インターネット経由で交信を証明し、QSLカードの発行を電子化する試みがある[11]。 このほか、EメールでQSLカードの画像を交換する方法もある。

ビューローを介さないため遅延や紛失がなく、短時間で届ける事ができる。

eQSL[12]編集

2021年現在、世界で最も普及している電子QSLサイト。各種ログソフトウェアと連動してQSLを発送する事ができる。単独でも利用する事ができる。

  • 日本語にも対応しており、利用料金は基本無料である。年間5ドル(550円程度)の寄付で紙カード同様に写真やイラストを貼り付けられるようになる。
  • 初心者等の未登録のコールサインに対しても事前に送付しておくことができ、相手が登録した時点で受信される。

hQSL編集

電子ログソフトウェア「ターボ ハムログ」同士で利用できるQSL画像交換機能。Eメールサーバを介して送受信される。

  • 利用にはハムログユーザー登録が必要であり、JARLに年会費を払い会員用メールアドレスを入手しなければならない。また、本名での登録が必須となっており、ハムログユーザーリストとして公開されてしまうので注意する事。

ネットプリント[13]編集

全国のコンビニに設置されている「カラーコピー機」を介して紙カードを送付する試み[14]

電子QSL局と紙QSL局をスムーズに接続でき、その特性から様々なメリットがある。

  • 利用にあたって年会費等がかからず、印刷費は紙カードを要求する者の受益者負担であり、公平性がある
  • 自宅でプリンタを保有する必要がなく、用紙やインクを購入する必要もないため、アマチュア無線の本質と無関係な出費がかからない。
  • パソコンやスマホから無料で簡単に発送でき、本物の紙カードとして届けられるので、パソコンやスマホが覚えられない高齢者にもやさしい。
  • 必要なカードのみが印刷されるので、不要な相手に発行しても無駄紙になる事がなく環境にもやさしい。
  • 2021年現在、セブンイレブン等の大手から、ポプラやセイコーマート等の地方限定コンビニまで、日本全国のコピー機のほぼ全てがインターネット経由での印刷に対応している。
  • ネットプリント各社から連携サービスやAPIが提供されているので、将来的に各種ログソフトウェアから自動発送機能などの開発が可能。

デメリットとしては、現在提供されているサービスでは印刷番号を個別に伝えなければならず、QSOに若干の時間がかかる。

QSLマネージャー編集

様々な事情により、QSLカードの宛先は必ずしも相手局ではなく、他のアマチュア局が発行を代行することがある。これをQSLマネージャという。特にDXペディションのために特別なコールサインで免許を受けている場合や、無線局の設置場所が僻地等でQSLを発行することが難しい場合に導入されている。

なお、日本ではビューローはJARLが独占運営しており、国内局が他の国内局のQSLマネージャーになることを禁止している。よって、初心者やライトユーザーのQSLをクラブ局等でまとめて取り扱う事も禁止されている。

アワードとの関係編集

アワードの申請にあたって、QSLカードによる交信の証明を必要とすることがある。 その際、QSLカード記載内容の必須項目に脱落が無いことが強く求められる。中には電子QSLは認めないというアワード[要出典]も存在する。

SWLカード編集

SWLとはShort Wave Listener の略であるが、短波に限らずアマチュア無線局の送信を受信、傍受する人のことを示す。 他人の交信やCQ(不特定局の呼出し、特定局の呼び出し)を傍受した人(無線局免許の有無に関係なく、受信、傍受のみを目的としている人)から、「受信報告書」が届く事が有り、これをSWLカードと言う。 SWLカードが到着した場合は、報告内容を確認してSWLカード(受信確認証)の返送を行う。ただし、QSLカードと同様で発行する義務はない。 またSWLカードは、QSLカードの記載事項を一部修正して流用することがある[15]

BCL(短波による国際放送の受信)を趣味とする人々にも、べリカード受信確認証)という似ている仕組みがある。

JARLの准員(アマチュア局を開設していない会員)には、コールサインの代わりに記号と番号による准員番号(SWLナンバー)が付与されることで、QSLカードと同様に利用することができる。

その他編集

「QSLカードには、自局の運用場所だけでなく相手局の運用場所も記入しなければならない」という人がいるが、これは都市伝説である。

この説を唱える人は「相手局の運用場所の記入を必要とするアワードや距離証明があるから」というが、JARLは「運用場所は自己宣誓するもので相手局が証明するものではない」[16]という理由で相手局の運用場所(申請者にとっては自局の運用場所)の記入の無いQSLカードもアワード申請に有効としている。日本国内のアワード発行者の規程も「特に定めのないものはJARLアワード規程に準ずる」としているのが殆どである。

また、JARLはUHF帯以上で交信距離認定を行っているが、申請にはQSLカードの記載事項に相当する情報以外に、距離、自局と相手局の経緯度および標高、使用した無線機、アンテナなどの詳細な情報が要求され[17]、QSLカードの発行は関係ない。

そもそも、相手局の移動地をQSLカードに記載する場合でも、その内容は交信中に相手局が述べた内容を書くことしかできず、何の証明にもならない。

1972年6月までは、JARL会員から非会員宛ての転送も有料ステッカーの貼付により可能であった。

脚注編集

  1. ^ 交信証および受信証の転送取扱規程
  2. ^ The IARU QSL Bureau System | IARU”. www.iaru.org. 2021年12月29日閲覧。
  3. ^ 『アマチュア無線のあゆみ 日本アマチュア無線連盟50年史』JARL編 CQ出版 1976年
  4. ^ 中国放送「受信報告にみるラジオ親局移転前後の夜間聴取エリアの変化」 映像情報メディア学会 平成16年2月20日発表
  5. ^ QSLカードの書き方 日本アマチュア無線連盟
  6. ^ IARU QSL Bureaus
  7. ^ JARL入会案内年額\7,200
  8. ^ QSL遅配状況” (日本語). CIC. 2021年12月27日閲覧。
  9. ^ 郵便局(郵便物の損害賠償制度について)
  10. ^ JARL会員局名録08-09年版発行(2008年1月下旬発行予定)のご案内 JARLメールマガジン第49号 2007年12月20日
  11. ^ eQSL.ccなど
  12. ^ eQSL.cc. “eQSL.cc Home Page”. www.eqsl.cc. 2022年1月2日閲覧。
  13. ^ セブン‐イレブンのマルチコピー機で同人活動をもっと手軽に・もっと楽しく!”. セブン‐イレブンのマルチコピー機で同人活動をもっと手軽に・もっと楽しく!. 2022年1月2日閲覧。
  14. ^ モチゴメクラブさん Youtubeライブ運用 - アマチュア無線局 JO1KVS” (日本語). モチゴメクラブさん Youtubeライブ運用 - アマチュア無線局 JO1KVS. 2022年1月2日閲覧。
  15. ^ JARL HOW TO QSLカードの書き方
  16. ^ アワードに関するQ&AのQSLカード Q-2(JARLアワード委員会)を参照
  17. ^ UHF帯以上の交信記録認定基準 (PDF) 第3項(JARL資料の窓)を参照

関連項目編集

外部リンク編集