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アマチュア無線 > QSLカード
ドイツのアマチュア局の交信証明書
交信した日時や周波数帯、通信方式などを記入する欄がある。
アメリカのアマチュア局の交信証明書
デザインに趣向を凝らす無線家も。

QSLカードとは、アマチュア無線家が交信したことを証明するため、交信相手に発行するカードのことである。交信証明書とも呼ばれる。

目次

概要編集

QSLとは、Q符号で「こちらは、受信証を送ります。」という意味であり、意訳して「送信内容を了解しました。」という意味で用いられる。 日本アマチュア無線連盟(JARL)ではその大きさを、長辺で14cm以上15cm以下、短編で9cm以上10cm以下と規定している[1]ため、日本国内でははがきと同じ縦148mm×横100mmまたはこれより数mm小さいサイズが一般的に用いられる。

法的にQSLカードを発行する義務は無いが、アワードの申請などに必要な場合もあるため、慣例的に交換する事が多い。

歴史編集

アマチュア無線の定義さえもなかった黎明期からの慣習である [2] が、電波がどのくらいの距離をどの程度伝搬したのか交信者同士で検証・確認する目的があったようである。

交信証明書をはがき(カード)にするという考えは何人かのアマチュア無線家によってそれぞれ独自に考案されたようであり、 確認できる最も古いQSLカードは、1916年、米国ニューヨーク州バッファローの8VXから ペンシルベニア州フィラデルフィアの3TQへ送られたカード [3] である。なお、当時はアマチュア無線の定義さえなく、国際呼出符字列は用いられていなかった。 1919年にオハイオ州アクロンの8UX C.D.Hoffmanが、記載事項を統一したQSLカードの原型を完成させたとされる[要出典]ヨーロッパでは、2UV、ビル・コーサム(William E. F. "Bill" Corsham)が1922年イングランドのハーレスデン(Harlesden)から交信した時に最初にQSLカードを発行した。

記載事項編集

最初の11項目は必須である[要出典]

 
QSLカード情報欄の例
  1. 自局のコールサイン
  2. 相手局のコールサイン
  3. 送り先のコールサイン
  4. 交信したことを証明する旨の文言
  5. 交信した年月日とタイムゾーンを含む時刻
  6. RSTコードによる相手の信号の状況
  7. 交信に用いた周波数帯もしくは波長帯、または周波数
  8. 交信に用いた電波型式
  9. 自局の運用場所
  10. 署名
  11. アマチュア衛星による交信の場合は使用した衛星の名称
  12. 自局の運用場所DXCCエンティティー(後述のDXCCに用いられる地域番号)、ゾーン番号(国際電気通信連合(ITU)の定めるものとUS-CQ社の定めるものとの二種類がある。)、JCC/JCGナンバーグリッド・ロケーターによる経緯度などの補助情報
  13. 自局の無線機や出力(空中線電力)、アンテナ

交換の方法編集

QSLビューロー編集

世界各国にQSLカードを転送事務を行うQSLビューローと呼ばれる機関があり[4]、それらを経由する方法である。 郵便事務と同様に、受け付けたQSLカード受付けを仕分け、転送する仕組みである。 国によってはボランティアにより運営されている場合もあるが、日本ではJARLが会員向けにサービスを行っているため、JARL会員以外はビューローを利用できない。しかし、JARLの会費[5]を鑑みても年間約88通以上のQSLカードを交換する場合は後述するダイレクトよりは安上がりである。 1972年6月までは、会員から非会員への転送も有料ステッカーの貼付により実施していた。

ダイレクト編集

郵送によってQSLカードを送付する方法である。

日本では、郵政省(当時)が無線局情報をJARLに提供し、アマチュア無線局名録(通称コールブック)をほぼ隔年毎に発行し書店で販売していたが、1990年版を最後に郵政省からの情報提供は行われなくなった[要出典]。 その後はJARLが会員情報に基づく会員名簿という形で発行している。しかし、個人情報保護法施行に伴い会員のみへの限定頒布 [6] となり、住所の詳細など情報の削除にも応じるようにもなって、郵送での交換は困難となりつつある[独自研究?]

しかし、DXペディションなど珍局と交信した場合、船便を用いるビューロー経由では時間がかかってしまうため、ダイレクトで送付し返信を要求する場合がある。 この際に相手に負担をかけないようにSASE(自分宛て住所を書いた切手付き返信用封筒)を用いる。国際的にはSAE(Self‐Addressed Envelope、自分宛て住所を書いた切手のない返信用封筒)+IRC)とする。 IRCにかえて米ドル紙幣を同封することもある。なお、日本に於いて一般に通常郵便物に紙幣(現金)を同封することは郵便法違反であるが、外国紙幣は該当しない。相手先国での扱いについては注意が必要である[7]

電子QSL編集

インターネットの普及に伴いQSLカードの発行を電子化する試みがある[8]。 このほか、EメールでQSLカードの画像を交換する方法もある。

QSLマネージャー編集

様々な事情により、QSLカードの宛先は必ずしも相手局ではなく、他のアマチュア局が発行を代行することがある。これをQSLマネージャという。特にDXペディションのために特別なコールサインで免許を受けている場合や、無線局の設置場所が僻地等でQSLを発行することが難しい場合に導入されている[独自研究?] なお、JARLでは国内局が他の国内局のQSLマネージャーになることは禁止している。

アワードとの関係編集

アワードの申請にあたって、QSLカードによる交信の証明を必要とすることがある。 その際、QSLカード記載内容の必須項目に脱落が無いことが強く求められる。中には電子QSLは認めないというアワードも存在する。

SWLカード編集

他人の交信やCQ(不特定局の呼出し、特定局の呼び出し)を傍受した人(無線局免許の有無に関係なく、受信、傍受のみを目的としている人)から、受信(傍受)の報告書が届く事が有り、これをSWL カードと言う。 SWLカードが到着した場合は、報告内容を確認して放送局でのベリカードに相当する受信(傍受)確認証の返送を行う。ただしこれもQSLカードの発行同様義務ではない。 また受信確認証は、QSLカードの記載事項を一部修正して流用することがある[9]

なおSWLとはShort Wave Listener の略であるが、短波に限らずアマチュア無線局の送信を受信、傍受する人を示す。

JARLの准員(アマチュア局を開設していない会員)には、コールサインの代わりに記号と番号による准員番号(SWLナンバー)が付与されることで、QSLカードと同様に利用することができる。

その他編集

「QSLカードには、自局の運用場所だけでなく相手局の運用場所も記入しなければならない」という人がいる。 これは都市伝説である。 珍局からの送信には多数の局が応答し(パイルアップという。)、運用場所を伝える余裕は無い。 また、運用場所は詐称することができ、DXペディションの中には公表された場所で本当に運用したのか疑惑を持たれたものもある。

この説を唱える人は「相手局の運用場所の記入を必要とするアワードや距離証明があるから」というが、JARLは「運用場所は自己宣誓するもので相手局が証明するものではない」[10]という理由で相手局の運用場所(申請者にとっては自局の運用場所)の記入の無いQSLカードもアワード申請に有効としている。日本国内のアワード発行者の規程も「特に定めのないものはJARLアワード規程に準ずる」としているのが殆どである。 また、JARLはUHF帯以上で交信距離認定を行っているが、申請にはQSLカードの記載事項に相当する情報以外に、距離、自局と相手局の経緯度および標高、使用した無線機、アンテナなどの詳細な情報が要求され[11]、QSLカードの発行は関係ない。

無線局運用規則第10条第3号に「無線通信を行うときは、自局の識別信号を付して、その出所を明らかにしなければならない」とあるのが根拠だという人もいるが、この「出所」とは場所を指すものではなく「コールサイン」のことである。

脚注編集

  1. ^ 交信証および受信証の転送取扱規程
  2. ^ 『アマチュア無線のあゆみ 日本アマチュア無線連盟50年史』JARL編 CQ出版 1976年
  3. ^ 中国放送「受信報告にみるラジオ親局移転前後の夜間聴取エリアの変化」 映像情報メディア学会 平成16年2月20日発表
  4. ^ IARU QSL Bureaus
  5. ^ JARL入会案内年額\7,200
  6. ^ JARL会員局名録08-09年版発行(2008年1月下旬発行予定)のご案内 JARLメールマガジン第49号 2007年12月20日
  7. ^ 郵便局(郵便物の損害賠償制度について)
  8. ^ eQSL.ccなど
  9. ^ JARL HOW TO QSLカードの書き方
  10. ^ アワードに関するQ&AのQSLカード Q-2(JARLアワード委員会)を参照
  11. ^ UHF帯以上の交信記録認定基準 (PDF) 第3項(JARL資料の窓)を参照

関連項目編集

外部リンク編集