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プロジェクト:航空/項目名ガイドライン/検証1

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Wikipedia:ウィキプロジェクト 航空/項目名ガイドラインに適用される機体名称の検証。

注意:このページはWikipedia‐ノート:ウィキプロジェクト 航空/項目名/日本#改名提案第2次（議論自体は#戦後の機体についてより推移）にて行われている航空機記事の改名提案においてどのような名称が一般的か、新聞・書籍・Webページなどから用例調査をするためのものです。

議論が解決するまでは基本的に資料を随時募集しています。新たな用例を見つけた場合、こちらに追加をお願いします。

解説 編集

検証1対象機種 編集

表示されている項目名は検証前のものである。

A群
B群
C群

検証手順 編集

1. 「機体名称」の一般的選定順序

Wikipedia:ウィキプロジェクト 航空/項目名にある「機体名称」の選定は、検証可能な資料に基づき「制式名称」、「正式名称」、「慣用名」、「その他」の順でWP:NCに従い行なう。WP:NCに従うので、例えば検証可能な資料で「正式名称」が確認できても、それがWP:NC前文の条件を満たさない場合には「慣用名」を「機体名称」とすることがあえりえる。なお「慣用名」または「その他」による場合は、愛称、コードネームに相当する部分は「機体名称」に含めない。各名称の定義は以下の通りである。

  • 制式名称…軍用機に代表される、国などが制式化して運用する機体の名称。必ずしも存在するとは限らない一方、たとえば単一基本設計の機体を複数国で制式化した場合など複数存在することもあり得る。
  • 正式名称…何らかの意味で「正式」な名称であると確認できる名称。存在するとすれば単一の言語につきただ一つ存在する。そうした名称が複数存在し、それぞのオーソリティについて優劣がつけがたい場合は、いずれも「正式名称」とは見なさない。
  • 慣用名…新聞報道、学術文献などで用いられる上記以外の名称。対象文献範囲は機体により異なり得るので、選定に先立って対象範囲を決めておく必要がある。
  • その他…上記のいずれによっても「機体名称」を決めがたい場合に用いる何らの名称。これについては個別検討によるしかない。
2. 自衛隊航空機の場合
  • 自衛隊装備品の制式名称は装備品等の制式に関する訓令 (注:Not Found)によるが、自衛隊航空機は制式化されていない (第68回国会決算委員会第5号の政府委員答弁参照) ため「制式名称」も存在しない。
  • 従って、ここではまず「正式名称」の検証選定手順案を示す。「正式名称」を特定しがたい場合には、改めて「慣用名」の選定手順を議論する。
  • 対象とする資料ならびにその優先順位
対象となる資料としては、法律など国会で決議された文書、官報 (法律などの国会決議文を除く)、条約ならびに覚書など、中期防などの閣議決定文書、会計検査報告などを含め省庁による文書 (但し広報的なものを除く)、国会での政府資料などのうち議事録等から推定可能なもの、防衛白書を含め省庁による広報文書、検証可能性を満足する資料であって「○○が正式名称である」と明記しているもの、を想定し、優先順位もこの順とする。官報と、条約・覚書、省庁文書、ならびに閣議決定との優先順位は、官報での掲載順にしたがう。
名称の採取にあたっては、文書の一部からのみの選択的採取ではなく、全文から行なう。複数の名称が用いられている文書の場合、「正式名称」と考えられるものを一つだけ選定し、単一名称の選定が難しい文書は対象文書から除外する。たとえば、「(以下○○という。)」という言い回しがある場合、○○は略称や別称であるので、それに先行する名称を文書中での用例多寡によらずより正式な名称であると考える、といった判断が必要となり得る。
各文書から採録された「正式名称」候補について、上記の優先順序を基本としつつ、文書間ならびに文書内での整合性も加味して「正式名称」を選定する。
3.その他
  • 文献は新旧問わず対象になります。
実際、2005 年に防衛大綱が改訂され支援戦闘機というカテゴリがなくなったため、支援戦闘機という語が消滅とは言わないまでかなり少なくなります。それに対してどう考えるかというのは議論があり得るところですが、新旧問わず文献を集めないとこの事実はわかりません。
  • 図表については、スペースの制限がある事を配慮しつつ、本文での表記とあわせて検討することになります。
これは本文の中で「F15DJ型要撃戦闘機 (以下、F15DJ という。)」と断った上で使われる単独の F-15DJ をどう考えるか、というのと基本的に同じことです。図表説明の方が詳しい事もありますので、図表だからといって必ずしも本文よりも軽視されるとも限りません。

F-1/F-2の検討過程 編集

念のため、F-1/F-2 についてわかったことを、その検討過程としてまとめておきます。

  1. 制式名称はおそらく存在しない。
  2. 正式名称として国会での予算審議資料での名称 (「支援戦闘機F-1」など) を用いることが提案されたが、合意には至らなかった。
  3. 慣用を知るため報道での用例調査をしたところ、「F1支援戦闘機」のパターンが最多であった。F1 前置か後置か、戦闘機か支援戦闘機か、といった成分に分けて検討すると、前置ならびに支援戦闘機がそれぞれ最多であった。
  4. 日本語の表現としては、名詞に対する形容語は前置されるのが普通 (対潜哨戒機であって哨戒機対潜とはしない) であり、航空機の記事名が基本的に一般名詞であることからすれば形式が前置されるのは妥当である。
  5. 以上を総合して、記事名の構成要素は予算審議資料より「F-1」を、予算審議資料ならびに慣例より「支援戦闘機」をとり、「F-1支援戦闘機」とした。

制式名称がおそらく存在しないことは自衛隊機に共通でしょうし、国会での予算審議資料は調べれば比較的容易にわかります。報道例については機種によっては少なく、検証は難しいものもあるでしょう。しかし、語順について合意できるなら、上記検討過程を枠組として採用することは可能でしょう。提議されているのはそういう事だと理解しています。--Jms 2009年3月26日 (木) 21:27 (UTC)

検証資料一覧 編集

共通資料 編集

  1. 中期防衛力整備計画 (平成8年度〜平成12年度)
    • 引き続き、哨戒へリコプター（ＳＨ－６０Ｊ）を…現有の固定翼哨戒機（Ｐ－３Ｃ）を…
    • また、輪送機（Ｃ－１）の…
    • 中等練習機（Ｔ－４）等の航空機、
    • 救難へリコプター（ＵＨ－６０Ｊ）、
    • 《表》中等練習機（T-4）　５９機
  2. 資料17　主要航空機の保有数・性能諸元
    • 《図》《表》P-2J T-2 C-1
  3. 防衛庁・自衛隊50周年企画－装備の変遷
    • 《図》UH-60JA (1997~) (3,683) P-2J哨戒機 (1969~94) (2,756) SH-60J哨戒機 (1991~) (5,265) C-1 (1973~) (4,733) E-767 (1997~) (54,348) UH-60J (1990~) (4,032)
  4. 財政法第二十八条に規定のある予算参考書類平成16年度版 (PDF)
    • 《表》(1)　支援戦闘機　F-2　　8機 (6)　哨戒ヘリコプター　SH-60K　　7機 (7)　多用途ヘリコプター　UH-60JA　　2機 (12)　救難ヘリコプター　UH-60J　　2機
  5. 財政法第二十八条に規定のある予算参考書類平成17年度版 (XML)
    • [p.567]〈表〉哨戒ヘリコプターＳＨ-60Ｋ用統合訓練装置、初等練習機Ｔ-7用飛行訓練装置
    • [p.571]〈表〉多用途ヘリコプターＵＨ-60ＪＡ 2機、…救難ヘリコプターＵＨ-60Ｊ 1機及び新初等練習機 10機の購入は平成16年度完了予定
  6. 一般会計国庫債務負担行為 (XLS)
    • [M61]新掃海・輸送ヘリコプター　１機，他用途ヘリコプターUH‐60JA　１機，多用途ヘリコプターUH‐1J　６機，観測ヘリコプターOH‐１　２機，輸送ヘリコプターCH‐47J　４機，輸送ヘリコプターCH‐47JA　１機，救難ヘリコプターUH‐60J　２機，救難捜索機U‐125A　１機及び新初等練習機　９機の購入（17年度完了予定）
    • [M62]支援戦闘機Ｆ‐２　６機，哨戒ヘリコプターSH‐60K　７機及び戦闘ヘリコプターAH‐64D　２機の購入（18年度完了予定）
  7. 防衛力整備と予算のポイント (PDF)
    • [4ページ]救難ヘリコプター(UH-60J)
    • [5ページ]輸送機(C-1)の後継機
    • [7ページ]哨戒ヘリコプター(SH-60J)の減勢に伴い、対潜水艦能力・多用途性を向上した哨戒ヘリコプター(SH-60K)を整備
  8. 防衛力整備と予算の概要 (PDF)
    • [12ページ]P-3C、SH-60J/K用自機防御装置の整備
    • [18ページ]固定翼哨戒機(P-3C)・輸送機(C-1)の後継機の開発
    • [21ページ]哨戒ヘリコプター(SH-60K)整備実習用装置の整備
    • [22ページ]《表》F-15×6 (注2) E-767×1 C-130H×3
    • [28ページ]《表》戦闘ヘリコプター　(AH-64D) 多用途ヘリコプター　(UH-60JA)
  9. 防衛省装備施設本部概要
    • [中央調達実績状況の変遷]《表》F-104航空機　P-2J型航空機　T-2高等練習機　F-1支援戦闘機　SH-60Jヘリコプター　支援戦闘機F-2　哨戒ヘリコプター（SH-60K）
  10. 日本国とアメリカ合衆国との間の相互防衛援助協定第６条に基づく関税免除対象品目について（通知） (PDF)
    • [13ページ]「SH-60J改航空機システム」
    • [13ページ]SH-60J、SH-60J改、UH-60J及びUH-60JAヘリコプターシステム
  11. 国庫債務負担行為調書 (PDF) 注:一部 HTTP 404 - ファイル未検出
  12. 財政制度審議会資料 (PDF)
    • [2ページ]中等練習機T-4　9機等
    • [3ページ](用途廃止になるT-2の後継)

A群 編集

C-1 編集

  1. 主要装備 ｜ [JASDF]航空自衛隊
    • C-1
    • C-1輸送機

T-1 編集

T-2 編集

  1. 会計検査院決算検査報告昭和53年版
    • Ｆ―１航空機及びＴ―２航空機

T-3 編集

T-4 編集

  1. 主要装備 ｜ [JASDF]航空自衛隊
    • T-4
    • 中等練習機T-4

T-5 編集

T-7 編集

  1. 主要装備 ｜ [JASDF]航空自衛隊
    • T-7

B群 編集

E-767 編集

  1. 主要装備 ｜ [JASDF]航空自衛隊
    • E-767
  2. 朝日新聞記事データベースでのE767用例集計。2000 年以降は早期警戒管制機、1999年以前は空中警戒管制機が用いられている。
用例 件数 割合 用例 件数 割合
早期警戒管制機E767[E767 1] 2 15% 早期警戒管制機 5 38%
早期警戒管制機E767(AWACS)[E767 2] 2 15%
E767早期警戒管制機[E767 3] 1 8%
E767早期警戒機[E767 4] 1 8% 早期警戒機 1 8%
空中警戒管制機(AWACS)E767[E767 5] 1 8% 空中警戒管制機 6 46%
空中警戒管制機(AWACS)/E767[E767 6] 1 8%
E767空中警戒管制機[E767 7] 1 8%
E767空中警戒管制機(AWACS)[E767 8] 3 23%
E767[E767 9] 1 8% E767 1 8%
合計 13 - - 13 -
パターン 件数 割合 パターン 件数 割合
E767前置 6 46% 付加語あり 11 85%
E767後置 5 39%
E767単体 2 15% 付加語なし 2 15%
合計 13 - - 13 -
  1. ^ 2007年5月10日朝刊石川全県p28、2006年6月3日朝刊石川全県p28
  2. ^ 2003年4月7日朝刊静岡p33、2003年3月21日朝刊p2
  3. ^ 2000年9月18日朝刊青森p29
  4. ^ 2004年12月11日朝刊特設C7
  5. ^ 1998年4月2日朝刊特集p28
  6. ^ 1998年3月26日朝刊静岡
  7. ^ 2002年4月11日朝刊青森p27
  8. ^ 1997年12月10日夕刊p2、1997年9月4日夕刊p2、1993年7月28日朝刊p3
  9. ^ 1998年3月25日朝刊静岡

P-2J 編集

  1. 朝日新聞記事データベースでのP2J用例集計。
用例 件数 割合 用例 件数 割合
海上自衛隊P2J対潜哨戒機[P2J 1] 1 3% 対潜哨戒機 19 51%
P2J型対潜哨戒機[P2J 2] 1 3%
P2J対潜哨戒機[P2J 3] 11 30%
対潜哨戒機P2J[P2J 4] 6 16%
対潜哨戒機もP2Jが[P2J 5] 1 3% 対潜哨戒機 + 助詞 4 11%
対潜哨戒機はP2JからP3Cへ[P2J 6] 1 3%
対潜哨戒機は、従来のP2Jから[P2J 7] 1 3%
対潜哨戒機のP3C 17機、P2J 2機[P2J 8] 1 3%
対潜機P2J[P2J 9] 3 8% 対潜機 3 8%
P2J機にかわってP3C対潜哨戒機[P2J 10] 1 3% 機 1 3%
対潜哨戒機100機のうちP2Jが6機[P2J 11] 1 3% P2J単独 9 24%
P2J[P2J 12] 8 22%
訓練支援機UP2J[P2J 13] 1 3% 訓練支援機 1 3%
合計 37 - - 37 -
パターン 件数 割合 パターン 件数 割合
P2J前置 14 38% 付加語あり 24 65%
P2J後置 10 27%
助詞つき 4 11% 付加語なし 13 35%
P2J単独 9 24%
合計 37 - - 37 -
  1. ^ 1989年5月14日朝刊p2
  2. ^ 1986年12月31日朝刊p22
  3. ^ 1994年5月22日朝刊p22、1991年12月9日朝刊p21、1991年9月12日夕刊p11、1989年4月22日夕刊p18、1989年4月21日夕刊p11、1987年7月8日朝刊p4、1986年1月12日朝刊p2、1985年7月3日朝刊p3、1985年2月8日夕刊p2、1984年12月27日朝刊p1、1984年11月23日朝刊p2
  4. ^ 1987年6月22日朝刊p2、1985年6月14日朝刊p3、1985年3月30日夕刊p3、1985年3月18日夕刊p2、1984年10月6日朝刊p3、1984年9月30日朝刊p2
  5. ^ 1985年2月14日朝刊p4
  6. ^ 1985年8月15日朝刊p1
  7. ^ 1985年7月26日朝刊p4
  8. ^ 1991年4月16日朝刊p2
  9. ^ 1985年4月21日朝刊p3、1985年4月3日朝刊p3、1985年7月24日夕刊p10
  10. ^ 1989年8月4日夕刊p1
  11. ^ 1990年12月21日朝刊p4
  12. ^ 1995年5月22日夕刊p1、1995年2月22日夕刊p9、1989年8月4日夕刊p1、1988年12月22日朝刊神奈川、1985年12月22日朝刊p22、1985年10月12日朝刊p4、1985年9月23日朝刊p2、1985年4月18日朝刊p3
  13. ^ 1991年11月22日朝刊p26

SH-60J 編集

  1. 三菱重工のサイト
    • SH-60J対潜ヘリコプタ
  2. 朝日新聞記事データベース
    • 対潜哨戒ヘリコプター、対潜ヘリコプター、哨戒ヘリコプター、ヘリなど様々だが、ヘリないしヘリコプターが付加されているものは 91% あり、そのほとんどで SH60J は後置されている。

SH-60K 編集

  1. 三菱重工のサイト
    • SH-60K哨戒ヘリコプタ
  2. 官報資料版平成十四年度予算の概要
    • [防衛関係費(ページ中程)]哨戒ヘリコプターＳＨ―６０Ｋ七機
  3. 会計検査院決算検査報告
    • [表4]《表》哨戒ヘリコプター(SH―60K)

SH-60/J/K 編集

  1. 朝日新聞記事データベースでのSH60用例集計
記号・番号 件数 割合 用例 件数 割合 用例 件数 割合
SH60 4 12% SH60哨戒ヘリ[SH60 1] 2 6% 哨戒ヘリ(コプター) 4 12%
哨戒ヘリコプターSH60[SH60 2] 1 3%
新対潜ヘリSH60[SH60 3] 1 3% 対潜ヘリ 1 3%
SH60J 23 70% SH60J型対潜哨戒ヘリ[SH60 4] 1 3% (型)対潜哨戒ヘリ(コプター) 5 15%
対潜哨戒ヘリコプターSH60J[SH60 5] 4 12%
対潜ヘリコプターSH60J[SH60 6] 3 9% 対潜ヘリコプター 4 12%
対潜ヘリコプター(SH60J)[SH60 7] 1 3%
SH60J哨戒ヘリコプター[SH60 8] 2 6% 哨戒ヘリ(コプター) 3 9%
哨戒ヘリSH60J[SH60 9] 1 3%
搭載ヘリSH60J[SH60 10] 1 3% 搭載ヘリ 1 3%
ヘリコプターSH60J[SH60 11] 6 18% ヘリコプター 7 21%
海上自衛隊ヘリコプターSH60J[SH60 12] 1 3%
艦載回転翼哨戒機SH60J[SH60 13] 1 3% 艦載回転翼哨戒機 1 3%
SH60J[SH60 14] 1 3% SH60J単体 1 3%
新型対潜ヘリコプターSH60J[SH60 15] 1 3% 新型対潜ヘリコプター 1 3%
XSH60J 2 6% 対潜水艦ヘリコプターの試作機XSH-60J[SH60 16] 1 3% 対潜水艦ヘリコプター 1 3%
新対潜ヘリコプター(XSH60J)[SH60 17] 1 3% 新対潜ヘリコプター 1 3%
SH60J改 1 3% 次期主力哨戒ヘリコプター「SH60J改」[SH60 18] 2 6% 次期主力哨戒ヘリコプター 2 6%
SH60K 2 6% 海自哨戒ヘリSH60K[SH60 19] 1 3% (海自)哨戒ヘリ 2 6%
哨戒ヘリ「SH60K」[SH60 20] 1 3%
  1. ^ 2004年11月25日朝刊p.4、2004年10月21日夕刊p.15
  2. ^ 2007年8月8日朝刊長崎p.27
  3. ^ 1987年4月8日朝刊p.4
  4. ^ 2001年6月28日朝刊p.39
  5. ^ 1995年7月20日夕刊p.16、1995年7月17日朝刊p.35、1995年7月4日夕刊p.15、1992年5月9日朝刊p.31
  6. ^ 1995年12月6日朝刊p.33、1989年9月12日夕刊p.5、1987年12月27日朝刊p.1
  7. ^ 1989年12月28日朝刊p.2
  8. ^ 2005年11月11日朝刊横浜p.33、2004年11月6日朝刊p.11
  9. ^ 2004年5月14日朝刊鹿児島p.26
  10. ^ 2004年11月25日朝刊p.4
  11. ^ 2006年5月22日朝刊青森全県p.25、2004年5月29日朝刊p.33、1999年7月3日朝刊p.36、1996年7月6日朝刊p.29、1996年6月22日朝刊p.30、1996年6月18日夕刊p.1
  12. ^ 1996年6月19日朝刊p.30
  13. ^ 1996年8月31日朝刊p.11
  14. ^ 2004年10月1日朝刊p.1
  15. ^ 1987年8月6日朝刊p.1
  16. ^ 1989年6月1日夕刊p.10
  17. ^ 1987年1月20日夕刊p.2
  18. ^ 2001年11月2日朝刊p.34、2001年10月23日夕刊p.9
  19. ^ 2007年11月23日朝刊p.1
  20. ^ 2003年9月19日朝刊p.37

C群 編集

UH-60J 編集

  1. 三菱重工のサイト
    • UH-60J 救難ヘリコプタ,《表》UH-60J
  2. 主要装備 ｜ [JASDF]航空自衛隊
    • UH-60J
    • 救難ヘリコプターUH-60J
  3. 朝日新聞記事データベース
    • 「救難(用)ヘリ(コプター)」付加 59%、「ヘリコプター」付加 18%、「UH60J」単体 6%
    • UH60J前置 47%、UH60J後置 42%、単体 12%(「最新の救難ヘリ、UH60J」を含む)

UH-60JA 編集

  1. 三菱重工のサイト
    • UH-60JA 多用途ヘリコプタ
  2. 防衛省・陸上自衛隊：装備
    • 多用途ヘリコプター　略称　UH-60JA　愛称　ブラックホーク

UH-60/J/JA 編集

  1. 朝日新聞記事データベースでの自衛隊UH60用例集計
記号・番号 件数 割合 用例 件数 割合 用例 件数 割合
UH60 4 17% UH60多用途機[UH60 1] 1 4% 多用途機 1 4%
UH60救難ヘリ[UH60 2] 1 4% 救難ヘリ 1 4%
UH60などの中型ヘリ[UH60 3] 1 4% 中型ヘリ 1 4%
陸自UH60多用途ヘリ[UH60 4] 1 4% 多用途ヘリ 1 4%
UH60J 17 71% UH60J救難ヘリ[UH60 5] 3 13% 救難(用)ヘリ(コプター) 10 42%
救難ヘリUH60J[UH60 6] 1 4%
救難ヘリコプターUH60J[UH60 7] 2 8%
救難ヘリV107の後継機UH60J[UH60 8] 1 4%
最新の救難ヘリ、UH60J[UH60 9] 1 4%
救難用ヘリコプター「UH60J」[UH60 10] 1 4%
救難用ヘリUH60J[UH60 11] 1 4%
UH60J型ヘリコプター[UH60 12] 4 17% ヘリコプター 3 13%
航空自衛隊UH60J型ヘリコプター[UH60 13] 1 4%
航空自衛隊那覇救援隊所属のヘリコプター(UH60J型)[UH60 14] 1 4%
UH60J[UH60 15] 1 4% 単体 1 4%
UH60JA 3 13% 多用途ヘリコプターUH60JA[UH60 16] 1 4% 多用途ヘリコプター 1 4%
UH60JA型ヘリコプター[UH60 17] 1 4% ヘリコプター 1 4%
救難や輸送など多目的に使うUH60JA[UH60 18] 1 4% 単体 1 4%
  1. ^ 2007年4月28日朝刊p.29
  2. ^ 2005年8月12日朝刊p.4
  3. ^ 2005年5月13日朝刊p.25
  4. ^ 2004年1月19日朝刊p.1
  5. ^ 2004年8月7日朝刊p.31、1991年9月3日朝刊p.3、1997年9月8日朝刊青森
  6. ^ 2004年5月14日朝刊鹿児島p.26
  7. ^ 2002年9月10日朝刊青森p.31、1987年12月27日朝刊p.1
  8. ^ 1997年10月23日朝刊愛知
  9. ^ 1997年10月21日朝刊愛知
  10. ^ 2002年8月7日朝刊p.30
  11. ^ 2001年5月24日朝刊p.26
  12. ^ 2007年1月10日朝刊石川全県p.24、1994年12月7日夕刊p.15、1994年12月3日朝刊p.35、1994年12月3日夕刊p.14
  13. ^ 1996年10月26日夕刊p.16
  14. ^ 2007年4月4日p.35
  15. ^ 1996年7月6日朝刊p.29
  16. ^ 2004年4月13日朝刊p.34
  17. ^ 2006年9月23日朝刊千葉全県p.34
  18. ^ 2001年6月30日朝刊茨城p.35

具体的な表示なし 編集

  1. 航空自衛隊形態管理規則 (PDF)
  2. 航空自衛隊所属国有財産 (航空機) 取扱規則 (PDF)
  3. 防衛省所管国有財産（航空機）の取扱いに関する訓令 (PDF)
  4. 監督及び検査のため新造機に搭乗する場合の手続について（通達）(PDF)
  5. 航空機等製造修理状況報告の様式及び作成要領について（通達）(PDF)
  6. 航空機部品の契約履行中における部品番号等の変更に関する事務処理要領 (PDF)
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