メインメニューを開く

土工(どこう)


土工(どこう)とは、土工事の工種のことである。土木工事で、土を掘り、運び、盛り固めるなどの基礎的な作業[1]

目次

解説編集

河川工事の場合は河川土工、道路工事の場合は道路土工、海岸工事の場合は海岸土工、などと分類され、そしてそれぞれに盛土工、掘削工(切土工)、作業土工(床堀と埋戻し)、建設発生土の作業残土処理工などの区分となっている。

建築工事での土工は、おおむね以下の通り[2]

  • 根切り - 基礎、地下構築物等を施工するための土の掘削をいい、つぼ・布掘り、総掘りに分類し、法付オープンカット、自立山留め等、積算における数量単位は立方メートル
  • すきとり - 深さ300mm程度 数量単位は立方メートル
  • 整地 - 設計地盤又は現状地盤に沿う敷地の地均しのことで、その数量は指定された範囲の水平面積。ただし、敷地が設計地盤より高いときは、計算上すきとり、切土して設計地盤を形成するものとし、その数量は敷地の設計地盤からの平均高さと指定された範囲の水平面積による体積
  • 床付け - つぼ,布掘 積算における数量単位は平方メートル
  • 杭間ざらい - 既製コンクリート杭φ350から600ミリ  積算では本数を計上
  • 埋戻し - 発生土(建物廻り仮置き土) 数量単位は立方メートル
  • 機械運搬 - 片道30km以内 通常はバックホウ

床掘り編集

「掘削」とは、建設工事での土工において、現地盤線から施工基面までの土砂等を掘り下げる箇所すなわち土砂の「埋戻し」を伴わない箇所の土工行為であるが、「床掘り」とは、構造物築造又は撤去を目的に、現地盤線又は施工基面から土砂等を掘り下げる箇所つまり土砂等の「埋戻し」を伴う行為。但し、土量数量算出上は施工基面から上の箇所にあたる擁壁設置予定箇所裏面の土砂戻し盛土が伴う箇所の掘削・切土行為についても、土砂戻し盛土を「埋戻し」ているため、「床掘り」と呼んでいる[3]

構造物の築造・設置を伴う床掘には余幅を必要とする。余幅とは作業上のゆとり幅に、当該地の土質と根切り深さとに応じて係数を乗じた法幅、根切り基準線における根切りのひろがり2分の1を加えた幅のことで、作業上のゆとり幅は積算の設計数量算出の基準要領等により多少の違いがあるが、おおむね現場打設施工する構造物では50センチメートル、プレキャスト構造物を設置する際では30センチメートルを標準としており、土間、犬走り等の作業上のゆとり幅は10センチメートルを標準としていることが多い。

法幅の土質と根切り深さに応ずる係数は、適切な統計値によるものとしている。 指定のない場合の普通土の係数は、根切り深さが1.5メートル未満の場合は0とし、法を設けない。そして根切り深さが1.5メートル以上5.0メートル未満は0.3を、根切り深さが5.0メートル以上は0.6を標準としており、また、山留め壁と躯体間の余幅は1.0mを標準としている。

埋戻し編集

埋戻しとは根切り部分と基礎、地下構築物等との間隙を土、砂等により充てんすることで、その設計数量は根切りの数量から根切り基準線以下の基礎又は地下構築物の体積、砂利地業及び捨コンクリートの体積を控除した数量となり、埋戻しの土は種別ごとに区分する。

根切り土を流用する場合は,必要に応じて粒度試験等を行い適否を検討する。締固めは,山砂類の場合は水締めとし,粘土質の場合は厚さ約30cm程度ごとにランマー等を用いて十分に締め固める。

積算基準では 「数量は,根切りの数量から現状地盤以下の基礎又は地下構築物の体積及び砂利地業と均し(捨)コンクリートの体積を控除した数量とする。」としている。

基礎及び地下構築物等を築造するため,施工に必要な余幅を見込んで根切りした空間と,出来上がった基礎,地下構築物等との間隙を充てんする土砂等のことを埋戻し土と呼ぶ。

根切り土が良質で敷地に仮置できる場合は,埋戻し土に流用できるが,敷地に仮置できない場合は建設発生土(不用土)として処理し,購入土で埋め戻す。

現場の敷地等の条件により埋戻し土は根切り等の建設発生土,購入土のいずれかによると規定して,各々の建設発生土(不用土)処理の計測·計算の方法を定めている。

建設発生土(不用土)処理編集

当該工事について不用となる土の処理のことで、その数量は敷地の条件又は根切り及びすきとりによる土の状況によるが、通常根切り及びすきとりによる土が埋戻し及び盛土に適さないときは、根切り及びすきとりの数量を不用土処理の数量となり、埋戻し及び盛土に適するときは原則として根切り及びすきとりの数量から埋戻し及び盛土等の数量を減じた数量が不要土処理の数量となる。ただし、根切り及びすきとりによる土を仮置きすることができない場合は、根切り及びすきとりの全設計数量を建設発生土処理の数量とする。

また処分に際して現地内での処分の際はこの限りではないが、当該地外部への搬出であれば処分地までの運搬距離を計測し、積算の際に運搬費用と処分先の費用を反映する必要があり、処分先等が異なる場合はさらにそれごとに土量や運搬距離を区分する必要がある。

関連項目編集

参考文献編集

出典編集

典拠編集

脚注編集

[ヘルプ]
  1. ^ 土工(ドコウ)とは - コトバンク
  2. ^ 公共建築数量積算基準(国土交通省大臣官房官庁営繕部)では土工とは「整地、根切り、埋戻し、盛土、建設発生土(不用土)処理等、土の処理及びこれらに伴う山留め、排水等」としている
  3. ^ 2章 土 工 (PDF) (土木要領-国土交通省)